戦には、三国志の諸葛孔明のような存在が不可欠。
天の時、地の利、人の和を見極め、
少ないリソースで最大の効果を引き出す。
「天の時」は、天候など、仕掛ける時、チャンス。
「地の利」は、自らの陣営の地形など、自分が置かれている状況。
「人の和」は、組織を構成するメンバーの人間関係やモチベーション。
分科会は、
このままでは大変なことになってしまいます。
国民は、自粛をよびかけなければなりません。
危機感を持って行動してください。
ばかりで、
１年以上、同じことを言い続けてきました。
尾身会長には、打てる手段は何もないため、
こう叫び続けるだけ
で、
存在理由はありませんでした。
分科会には予算も、指揮命令権も、何ら権限がないので、
仕方がない
かもしれませんが、メディアにいいように使われていた感があります。
今回の問題を解決するには、
縦割り行政を打破する国家機関
と、
国と地方を統合する連絡機関
を作り、
戦略家による緻密な戦略を立案する必要がありました。
さらに、
諸葛孔明が力を持っていたのは、絶大な信頼を得て強大な権限を有していた
ことにあります。
いくら戦略を立てても、実行できなければ、無意味です。
これは、
旧民主党政権の仕分け作業が良い例です。
仕分け作業で無駄を省こう
としたものの、
各省庁の抵抗に合い、結局何もできずに終了した。
戦略を描いたら、
それを立法に落とし込み、国民に対し、法律によって統制する力が必要ということです。
そして、
その強制力を発揮する時期については、死者数、重症化率など数値をもとに、
厳格に判断する
ということです。
今の緊急事態宣言は、強制力がないので、意味がないわけです。
強制力があれば、
効果は出る
ものの、
国民の権利を制限する影響力も大きい
ので、
抑止的に発動すべきである
ということになります。
こんな事態になったのは、
縦割り行政を打破し、全体的に物事を判断し、
データーによって戦略を練る人がいない
ためです。
結局、多額の予算をつぎ込んだアプリも、東京の感染拡大時に役に立ったという報道もなく、
保健所の検査も徹底できず、隔離もできず、再拡大を生むことになりました。
現在の全国的な拡大は、
無症状の感染者を把握できていないので、十分に隔離できず、
学校、職場、病院、施設、デパートなどで、無症状の感染者がまき散らしている
からです。
コロナは、死者数、重症者数はそれほど高くないため、
国民へのリスクは大きくない
わけですが、
どんどん強力にパワーアップしていっている
ので、
エボラのように一気に死に追い込む
ような変異が起こった場合には、
大惨事になる
はずです。
戦略家の仕事は、
最悪の状況を予測して、予め手を打っておく
ということです。
そのためには、
本当の意味での緊急事態宣言を可能にする法案
の議論を今からしておく必要があります。
国民の外出を禁止し、罰金を科す。
感染者は、隔離し、監禁を可能にする。
医師と病院には、政府の権限で、指揮命令権に服し、違反者は罰金、懲役を科す。
どこまで適用するかは、
ウイルスの危険性と比例する
ことになります。
ただ、こういった準備があるのとないのとでは、
トータルの死者数が全く異なる
はずです。
デルタは、感染力が圧倒的に強くなりました。
肺炎にかかるリスクも増えています。
そうはいっても、
死者数、重症化数は、陽性者の数と比較すれば抑えられている。
しかし、肺炎を引き起こさすのではなく、
脳や視神経にダメージを与えるタイプのウイルス
であれば、
感染により、脳が破壊されたり、目が見えなくなったりする
おそれがあります。
こんなウイルスであれば、
国民を隔離する必要性が高くなる。
国民も隔離に理解を示すことになるはずです。
現時点では、感染の拡大を抑えながら、
経済活動を回していく
という方向性でよいと思いますが、
変異によっては、戦略を変える必要が出てきます。
国産ワクチンと治療薬の開発も必要ですが、
国民を安心させるには、A案、B案、C案などきちんと準備ができている
ということを示すことが重要です。
武漢研究所から流出説がアメリカより状況証拠と共に発信されています。
仮に、
人為的な操作があれば、効果的に人を殺すための研究である
ため、
防御の方法や、それに対する意識も変わってくる
と思います。
きちんと報道する必要があると思いますが、
日本のメディアは中国に不利な情報を流してはいけない
という暗黙の了解があるため、
あまり報道されていません。
戦略家がトータル的な戦略を描き、
各省庁が協力して、戦略プランを実行する。
アプリが意味をなさなかったのは、
制度設計ができていなかった
ためです。
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.go.mhlw.covid19radar&hl=ja&gl=US
コメントは、１が多く、総合でも２．４。
全くの税金の無駄。
制度設計として、その人の行動を把握するには、
グーグルマップでも十分。
グーグルマップなどの位置の認識機能をオンにしておき、
保健所の捜査の際に、提示してください。
オンにしていない場合は、反則金３０００円です。
新型コロナウイルス特別法を制定し、
感染者の追跡調査の協力義務
感染者の施設隔離の協力義務
協力義務違反の反則金
を明記する。
これで、アプリの開発は不要、開発費の税金も不要。
追跡調査の効果は、かなり出る。
さらに、
保健所に行わせていた追跡調査を県に特別対策室と新たに設け、そのためのスタッフを雇用。
追跡業務を保健所から切り離し、負担を軽減する。
医師会や医師に対しても、
協力義務を明記し、違反者に罰金を科す。
陽性者を無症状、中等、重症に分け、
隔離、治療施設をそれぞれ設定し、自宅療養を避ける。
ホテルやバス会社、タクシー会社と提携する。
県をまたいだ隔離、治療を可能にすることで、
ホテル業界を救う。
国民に対しては、飴とムチを徹底する。
ワクチン接種者には行動の自由を与え、ワクチンパスを発行し、
居酒屋など飲食店も感染対策を行った上で、ワクチン接種者に対する営業を認める。
アプリなどで証明できるようにする。
ワクチンを打たない人は、
感染リスクや、感染させるリスクが高いため、行動制限をかける。
合理的な差別であるため、憲法１４条の違反にはならない。
ワクチンを打たない自由は認められるが、それに伴う不利益（公共の福祉による制約、１３条）を甘受する必要がある。
すべて法律によって、明記する。
今のように、自粛というスタイルは、法的根拠がない人権制約であるため、
違憲の疑いがある。
そのことを自覚しているので、
あまり強く言えず、国民も守る気は起きない。
個人的に、飲食店による訴訟が今後どうなっていくのかは、関心があります。
いずれにせよ、新しい首相には、
尾身会長や分科会を廃止し、統合的な戦略を練り、実行する組織を作ってもらいたい
と思います。
天の時、地の利、人の和を見極め、
少ないリソースで最大の効果を引き出す。
「天の時」は、天候など、仕掛ける時、チャンス。
「地の利」は、自らの陣営の地形など、自分が置かれている状況。
「人の和」は、組織を構成するメンバーの人間関係やモチベーション。
分科会は、
このままでは大変なことになってしまいます。
国民は、自粛をよびかけなければなりません。
危機感を持って行動してください。
ばかりで、
１年以上、同じことを言い続けてきました。
尾身会長には、打てる手段は何もないため、
こう叫び続けるだけ
で、
存在理由はありませんでした。
分科会には予算も、指揮命令権も、何ら権限がないので、
仕方がない
かもしれませんが、メディアにいいように使われていた感があります。
今回の問題を解決するには、
縦割り行政を打破する国家機関
と、
国と地方を統合する連絡機関
を作り、
戦略家による緻密な戦略を立案する必要がありました。
さらに、
諸葛孔明が力を持っていたのは、絶大な信頼を得て強大な権限を有していた
ことにあります。
いくら戦略を立てても、実行できなければ、無意味です。
これは、
旧民主党政権の仕分け作業が良い例です。
仕分け作業で無駄を省こう
としたものの、
各省庁の抵抗に合い、結局何もできずに終了した。
戦略を描いたら、
それを立法に落とし込み、国民に対し、法律によって統制する力が必要ということです。
そして、
その強制力を発揮する時期については、死者数、重症化率など数値をもとに、
厳格に判断する
ということです。
今の緊急事態宣言は、強制力がないので、意味がないわけです。
強制力があれば、
効果は出る
ものの、
国民の権利を制限する影響力も大きい
ので、
抑止的に発動すべきである
ということになります。
こんな事態になったのは、
縦割り行政を打破し、全体的に物事を判断し、
データーによって戦略を練る人がいない
ためです。
結局、多額の予算をつぎ込んだアプリも、東京の感染拡大時に役に立ったという報道もなく、
保健所の検査も徹底できず、隔離もできず、再拡大を生むことになりました。
現在の全国的な拡大は、
無症状の感染者を把握できていないので、十分に隔離できず、
学校、職場、病院、施設、デパートなどで、無症状の感染者がまき散らしている
からです。
コロナは、死者数、重症者数はそれほど高くないため、
国民へのリスクは大きくない
わけですが、
どんどん強力にパワーアップしていっている
ので、
エボラのように一気に死に追い込む
ような変異が起こった場合には、
大惨事になる
はずです。
戦略家の仕事は、
最悪の状況を予測して、予め手を打っておく
ということです。
そのためには、
本当の意味での緊急事態宣言を可能にする法案
の議論を今からしておく必要があります。
国民の外出を禁止し、罰金を科す。
感染者は、隔離し、監禁を可能にする。
医師と病院には、政府の権限で、指揮命令権に服し、違反者は罰金、懲役を科す。
どこまで適用するかは、
ウイルスの危険性と比例する
ことになります。
ただ、こういった準備があるのとないのとでは、
トータルの死者数が全く異なる
はずです。
デルタは、感染力が圧倒的に強くなりました。
肺炎にかかるリスクも増えています。
そうはいっても、
死者数、重症化数は、陽性者の数と比較すれば抑えられている。
しかし、肺炎を引き起こさすのではなく、
脳や視神経にダメージを与えるタイプのウイルス
であれば、
感染により、脳が破壊されたり、目が見えなくなったりする
おそれがあります。
こんなウイルスであれば、
国民を隔離する必要性が高くなる。
国民も隔離に理解を示すことになるはずです。
現時点では、感染の拡大を抑えながら、
経済活動を回していく
という方向性でよいと思いますが、
変異によっては、戦略を変える必要が出てきます。
国産ワクチンと治療薬の開発も必要ですが、
国民を安心させるには、A案、B案、C案などきちんと準備ができている
ということを示すことが重要です。
武漢研究所から流出説がアメリカより状況証拠と共に発信されています。
仮に、
人為的な操作があれば、効果的に人を殺すための研究である
ため、
防御の方法や、それに対する意識も変わってくる
と思います。
きちんと報道する必要があると思いますが、
日本のメディアは中国に不利な情報を流してはいけない
という暗黙の了解があるため、
あまり報道されていません。
戦略家がトータル的な戦略を描き、
各省庁が協力して、戦略プランを実行する。
アプリが意味をなさなかったのは、
制度設計ができていなかった
ためです。
https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.go.mhlw.covid19radar&hl=ja&gl=US
コメントは、１が多く、総合でも２．４。
全くの税金の無駄。
制度設計として、その人の行動を把握するには、
グーグルマップでも十分。
グーグルマップなどの位置の認識機能をオンにしておき、
保健所の捜査の際に、提示してください。
オンにしていない場合は、反則金３０００円です。
新型コロナウイルス特別法を制定し、
感染者の追跡調査の協力義務
感染者の施設隔離の協力義務
協力義務違反の反則金
を明記する。
これで、アプリの開発は不要、開発費の税金も不要。
追跡調査の効果は、かなり出る。
さらに、
保健所に行わせていた追跡調査を県に特別対策室と新たに設け、そのためのスタッフを雇用。
追跡業務を保健所から切り離し、負担を軽減する。
医師会や医師に対しても、
協力義務を明記し、違反者に罰金を科す。
陽性者を無症状、中等、重症に分け、
隔離、治療施設をそれぞれ設定し、自宅療養を避ける。
ホテルやバス会社、タクシー会社と提携する。
県をまたいだ隔離、治療を可能にすることで、
ホテル業界を救う。
国民に対しては、飴とムチを徹底する。
ワクチン接種者には行動の自由を与え、ワクチンパスを発行し、
居酒屋など飲食店も感染対策を行った上で、ワクチン接種者に対する営業を認める。
アプリなどで証明できるようにする。
ワクチンを打たない人は、
感染リスクや、感染させるリスクが高いため、行動制限をかける。
合理的な差別であるため、憲法１４条の違反にはならない。
ワクチンを打たない自由は認められるが、それに伴う不利益（公共の福祉による制約、１３条）を甘受する必要がある。
すべて法律によって、明記する。
今のように、自粛というスタイルは、法的根拠がない人権制約であるため、
違憲の疑いがある。
そのことを自覚しているので、
あまり強く言えず、国民も守る気は起きない。
個人的に、飲食店による訴訟が今後どうなっていくのかは、関心があります。
いずれにせよ、新しい首相には、
尾身会長や分科会を廃止し、統合的な戦略を練り、実行する組織を作ってもらいたい
と思います。
