筆者の家庭ではかつて朝日新聞を購読していた。だが、次第にその紙面に違和感を持つようになり、やがて購読を中止し解約に至った。以下に記述する歴史的な事実は筆者が抱いた違和感の理由の一つでもある。
現在、日本の総理大臣が靖国神社を参拝すると中国や韓国が蜂の巣をつついたように騒ぎ出すのは恒例行事化しているが、実はこうした経緯は歴史が非常に浅く1985年からなのである。
1945年に大東亜戦争が終わった。それから40年の間、日本の歴代総理は全員靖国神社を参拝していたのである。もちろん8月15日（終戦記念日）にも参拝しているし、この40年の間に約60回参拝が行われている。そしてこの40年間、歴代総理の約60回の靖国神社参拝に対して中国と韓国は一度たりとも抗議をしていないのである。
ところが、1985年（昭和60年）になって朝日新聞が紙面において当時の中曽根総理が靖国神社を参拝したことを大々的に批判した。さらに朝日新聞はそれを即刻中国に御注進した。日本の総理がこんなことしている、と。そして朝日新聞にその記事が出た1週間～10日後くらいに中国政府が初めて公式に批判を開始した。それまで40年間一度も批判していなかったのに、である。朝日新聞が御注進してくれたことで中国はこれが外交カードとして使える事に気づいてしまったのだ。
そして中国が批判を開始した途端にそれまでやはり何も言わなかった韓国が「この手があったか」とばかりに相乗りしてきた。現在、いわゆる靖国問題と言われるものは1985年に朝日新聞が作り出した、というのが歴史的に見て厳然たる事実なのである。
さらに中国の矛盾点を記す。Ａ級戦犯が問題だと言うのだが合祀されたのは1978年であり、その翌年に発表されている。1985年に中国が騒ぎ始めるまでの6年間に総理も参拝しているのに中国は何も言わなかったのだ。公表されているものだから知らなかった筈もなくおかしいことである。しかも中国は未だに「Ａ級」が罪の重さを表していると勘違いしている。「Ａ級」は罪の重さを表すものではなく、単なる罪状の区分けを表しているに過ぎないものだ。
靖国問題というのは明らかに朝日新聞の報道が発端となって積極的に中国に御注進をした結果として大騒動になったのは間違いのないことである。犯人は朝日新聞なのだ。朝日新聞のせいで日本は国事殉難者に純粋な感謝を捧げることもできなくなってしまったのである。その意味で朝日新聞の罪は非常に非常に重いものがある。
朝日新聞は完全に中国・韓国側の視点でしか物事を見ていない。中国と韓国の利益になるよう世論を誘導し日本を貶めて国家を破壊する方向へ印象操作をする。完全に狂っているとしか思えない新聞社である。もはや内なる敵と言えよう。
しかも、驚くべきことに朝日新聞の現在の若い記者は「靖国問題は朝日新聞が作り上げた」という歴史的事実を知らないのである。歴史（犯人は自分の会社である事実）を知りもしないで靖国問題を騒ぎ立てる朝日新聞とその記者たち。厚顔無恥の極みと言えよう。本当に恥ずかしいことだ。
1985年、朝日が中韓に教えてあげたことで中国と韓国は靖国が外交カードになることに気づき、それ以来ごね続けている。日本の首相や大臣クラスが参拝すると中国韓国は烈火のごとく怒り始める。そうすると日本は引く。そのうえで日本にとって悪い条件を飲まされたりするのだ。こうした酷い状況を作り出した朝日新聞に改めて強い憤りを感じるものである。
また、慰安婦問題も朝日新聞の捏造記事が発端である。慰安婦という薄幸の女性達がいたのは事実である。北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会（救う会）会長である西岡力氏は「前渡金を貰った親が借金返済のために娘を使ったのが慰安婦。働く際は本人と親の同意書は必須で奴隷制度・強制連行ではない。慰安婦問題は反日日本人が原因で従軍慰安婦との言葉は元毎日記者が作成」と証言する。これを”国家による強制連行だ”とする虚偽を世界中に流布させて日本に膨大な損害を与えた新聞、それが朝日新聞である。朝日は最近になって記事の間違いを認めて訂正したのだが、それは日本版記事だけであった。英語版記事では相変わらず日本が悪いという趣旨の記事を掲載し続け、しかもその記事のHTMLソースコード内にメタタグ(*1)を入れて記事が検索されない（見つからない）ように工作をしていた。これなど悪意がなけれなできない所業であり日本を貶める言い訳の出来ない悪事である。事実を見る限り、朝日新聞と毎日新聞は間違いなく”日本の敵”だと言えよう。
日本という国の中にありながらひたすら日本を貶め傷つけ危機を招き滅亡に向けて進めようとする朝日新聞。正に獅子身中の虫である。
その実態はもはや「新聞」というよりも「極左活動家の機関紙」と言った方が適切であろう。
靖国問題でひとつ付け加えておきたいのが小泉純一郎総理（当時）のことである。
小泉氏は総理職にある時に靖国参拝を何度もしている。その度に中国は強く批判をしたのだが、小泉総理は批判をものともせずに何度でも参拝に訪れた。すると不思議な事に中国もだんだん批判しなくなってきたのである。つまり批判が「効かない」事が判ってきたので外交カードとして使えない事を学習したのである。つまりはそういうことであり、いくら批判されても気にせず志を貫き通せば批判する側も徐々に力が入らなくなってくるのだ。
ただ、小泉氏の場合は本当に靖国神社を参拝したいという意志があったかどうかは不明である。総理時代には何度も参拝していたのにも関わらず総理を辞めた後は一度も参拝に訪れていないのである。
朝日新聞は今やファクト（事実）を報道することよりもイデオロギー（政治・社会思想）を国民に押し付ける事を最前面に押し出している。その目的の為ならフェイクニュースも書くし、報道しない自由も行使する。その紙面は客観的事実の報道ではなく記者が主張したい事を書いているだけだ。これでは一般の新聞ではなく左翼活動家の為の機関紙と呼んだ方が実状に合っているだろう。
そんな姿勢を顕にして日本を貶める作業に邁進する姿が多くの国民から忌避されたことで朝日新聞は販売部数を相当落としているようである。普通に考えて当然の事と思う。それでも朝日新聞はその嫌われ具合に気が付いていないし反省もしない。その病的な異常性にただただ恐怖を感じ喫驚するばかりである。
------------------
(*1)
インターネットのホームページはHTMLという形式に則って作成されている。ブラウザーソフトはそのデータを読み取って我々が見て（読んで）理解できる形に表示してくれているのであるが、このHTMLの仕様の中に「検索サービスにデータ収集を回避してもらう」ことを指示する命令(*2)を入れることができるのだ。こうすることで検索サービスで朝日新聞の英文ページで慰安婦問題の訂正が記されたページは検索しても出てこないようになっていたのだ。朝日新聞の凶悪で卑怯な姿勢がストレートに判る事実である。
(*2)
ホームページのソースコードの最初にheadパートがある。この中に <noindex> と <nofollow> というメタタグを入れておけばGoogle等の検索エンジンが情報の収集に来ても情報を収集されない運びになる。
------------------
［2019.05.28追記］
来日中のトランプ米大統領と安倍総理がゴルフを楽しんでいる時に、二人が乗るカートの運転を安倍総理が担当した写真に対して朝日新聞は「安倍総理はトランプ大統領の運転手に成り下がった」という趣旨のツイートを発信した。しかしこれは朝日新聞が間違っている。カートの運転はホスト側が担当するのはゴルフ界の常識なのだ。事実、安倍総理が訪米した際にはトランプ大統領がカートの運転をしているのだ。朝日新聞はちょっと調べれば判るように事実すら調べずに安倍総理の悪口が書けそうだと思うやいなや、すぐに記事やツイートで悪口を発信してしまう。阿呆である。朝日新聞の姿勢は小中学生が悪口を言っているレベルと同等であり、非常に恥ずかしい「程度の低さ」である。こんなのが大新聞としてふんぞり返っているのである。
朝日新聞・・・どこに出しても恥ずかしい新聞である。
また、こうした傾向はいわゆる左翼系新聞である毎日新聞・東京新聞にも認められるところである。実に愚かでレベルが低い。
［2019.06.24追記］
左派系メディアということでは毎日新聞・東京新聞も同類と言って構わないだろう。
毎日新聞は英国のガーディアン紙から「中国のプロパガンダを積極的に報じている」という趣旨で名指しされている。中国は世界中で報道が自国が有利になるようにあらゆる手を使って操作している、という指摘をしており、日本では毎日新聞がその役割を担っている、と告発している。
東京新聞もかなり酷い。2年ほど前に東京ＭＸテレビで放送された番組「ニュース女子」の「沖縄特集」を事実に基づかない形で批判し勝手に謝罪した。この番組は筆者も視聴したが客観的事実に基づいて構成されていて、特に悪意を感じることもなくまともな内容だと評価していた。しかしこれに左翼団体の代表が「ヘイトだ」と噛みつき騒ぎ立てて、なぜか関係ない東京新聞が謝罪記事を掲載した。番組はＤＨＣテレビが制作してＭＸテレビに納入して放送されたもので東京新聞は放送内容に一切関わりないのだ。それにも関わらず勝手に謝罪している。東京新聞は謝罪する立場にもないし誰に謝罪しているのかも不明であり、しかも記事内容は事実と異なる部分が多く、記事内容の方が番組に対するヘイトになっているのは明らかであった。ＤＨＣテレビではこの騒動を受けて後日報道内容を確認・検証する番組を制作している。非常に客観的な事実に立脚した論理的でわかりやすい内容だったが、この内容については東京新聞は何も発言していない。これは奇妙である。
一つの例を挙げたが、東京新聞も異常で異様な左派系記事が多い。筆者宅では以前は東京新聞を購読していたが、その記事内容に疑問を感じることが多くなってきたので昨年で購読を中止した。今は知らないがかなり以前には前述の左翼団体の代表者（朝鮮半島出身の方）がコラム記事を執筆していて、その内容が尽く日本に対する敵意に満ちた内容だったのも今思えば異様な印象があった、と思いだされるところである。
［2019.08.27追記]
2019年8月23日に韓国はGSOMIA（軍事情報包括保護協定）の破棄を表明した。これは日本が半導体素材の輸出管理を強化した事への対抗措置であるが、この破棄は実質的には日本よりも韓国が損をする結果になるので、一部ではダチョウ倶楽部並みのコントを見せられているのでは？…という向きもある。朝日新聞はこの件に関して日本語版の紙面と英語版の紙面で全く内容を変えている。英語版では「この破棄に関しては日本が悪い」「日本はかつて朝鮮を侵略した」などというフェイクに満ちた嘘記事を掲載している。英語版ならバレないと思っているのだろうか。やましさを感じているからこそこそ悪事を働く…それが朝日新聞である。
そもそも慰安婦関連の記事でも日本語版では嘘記事を掲載した事を謝罪したが、英語版では相変わらず慰安婦に関するフェイク記事を掲載し続けた。しかもHTMLソースデータに検索回避のメタタグを入れてGoogleなどから検索されないようにしていた。確信犯である。朝日新聞は真に日本の敵だと断言できる。
［2019.10.03追記］
2019年9月30日の朝日新聞で喫驚すべき広告が出た。そこには「朝日新聞はまだまだ値上げしないでがんばります！」という目を引く大きな文字が書かれ、「日頃は朝日新聞をご愛読いただきありがとうございます。消費増税後も変わらない価格、変わらないサービスでお届けいたします」との文言が添えられていた。これは消費者・一般国民を愚弄する広告である。ここには明らかな嘘がある。そもそも新聞は軽減税率の対象なので８％のままであり値上げをする理由はどこにもない。他の業界は消費税率が１０％に上がるのでやむなく値上げをせざるを得なかったのだ。値上げの必然性が無い朝日新聞が「値上げしない」のは当たり前のことだが、それにも関わらず「値上げしないでがんばります」という欺瞞。「値上げしない」ことの前提部分において朝日新聞は嘘をついているのだ。厚顔無恥なレベルの嘘であり、ここに朝日新聞の病理がにじみ出ている。嘘や捏造を日常茶飯事のように繰り返し情報弱者を騙すことにやましさを感じない朝日新聞はもはや自社が何をやらかしているか客観的な視点を持てなくなっているのだろう。心底喫驚するのは、朝日新聞社内の会議において「こんな嘘を出したら非難轟々になって評判を落とすだろう」と誰も言わなかった社の体質である。実際、ウェブ界隈では非難の嵐になっているのだ。恥知らずな朝日新聞。朝日新聞は深い病に侵されており、こうして醜悪で恥ずかしい姿を晒したまま廃刊・終了へ向かって突き進んでいくのだろう。是非このまま突き進んでいいただきたい。この世から朝日新聞がなくなる日、それは平和の日である。
［2020.11.21:追記］
「慰安婦報道は朝日新聞から始まった」
韓国が執拗に持ち出す慰安婦問題とはそもそも捏造されたものである。これは朝日新聞吉田証言の捏造記事キャンペーンから始まったものである。
↑ 2014年8月5日の捏造を認めた記事。これ以後、韓国はこれをネタにして執拗に日本にヤクザ級の嫌がらせを続けるようになった。日本に大きな損害を与えた問題の始まりは日本の朝日新聞である。これは厳然たる事実だ。朝日新聞はこれを韓国に説明して、責任を持って慰安婦騒動を終結・一掃させるべきである。自らの嘘を認めたのだからそこまできちんと後始末する責任がある。
［2021.01.29:追記］
世界に広まる「慰安婦＝性奴隷」説を否定 米ハーバード大教授が論文発表
世界に広まる「慰安婦＝性奴隷」説を否定 米ハーバード大Ｊ・マーク・ラムザイヤー教授が学術論文発表
慰安婦が政府規制下で認められていた国内売春婦の延長線上の存在であることを理論的実証的に示した論文が今年３月に刊行予定の学術誌に掲載されるそうだ。他の専門研究者の査読を経た学術論文であり、意義と価値は非常に大きいと言える。
「ラムザイヤー教授『慰安婦の強制募集はなかった』」
［2021.02.25:追記］
朝日新聞は2020年9月中間連結決算で419億円の赤字を計上している。朝日側が言う主な原因は新型コロナによる広告収入の激減、それに加えて高齢者の新聞離れが原因とのことだが、朝日新聞の過去から現在までの行状を鑑みるならば問題は「そこじゃない」事に思い至るであろう。購買部数も激減しているのだが、本当の原因はその極左的な報道姿勢にあることは間違いないだろう。特に慰安婦に関する捏造報道の直後には43万部も減少しているのだ。国民も馬鹿ではない。既に朝日新聞が「報道機関ではなく極左活動家用機関紙である」という正体がバレている事に朝日は気づくべきなのである。朝日新聞の新聞事業がジリ貧になってもなかなか潰れないのは、不動産事業が安定しているからである。その意味でも既に報道事業社とは言えなくなっている…ということだ。
［2021.06.15:追記］
大きな赤字であることが明らかになっている朝日新聞であるが、7月1日から定期購読料を値上げするということだ。この値上げに際し、朝日新聞は読者に対して
「ネット上にフェイクニュースが飛び交う今、新聞の役割は増していると考えています。」
と宣っている。
大笑い。
フェイクニュースが飛び交っているのは朝日新聞の紙面上である。朝日のフェイクニュースのおかげで日本は長年に渡って大きな迷惑を受けているのだ。朝日新聞が消滅する日…それが平和の日である。
［2021.8.8：追記］
東京オリンピック・パラリンピック招致をめぐる疑惑とやらでフランス司法当局の捜査を受けている竹田恒和・元招致委員会理事長の弁護費用が2020年度までの3年間で約2億円に達しており、その全額を竹田氏が19年6月まで会長を務めていた日本オリンピック委員会（JOC）が負担しているとして、朝日新聞がこれを問題化させようと騒ぎ立てている。仏当局は招致委がシンガポールのコンサルタント会社、ブラック・タイディングズ（BT）社に支払った約2億3千万円がＩＯＣへの贈賄に使用された疑いがあるとして捜査しているそうだが、そもそもの話として、BT社との契約は招致委員会の役員会の決定であって当時の竹田会長の決定ではない。しかも招致委員会の責任はJOCが担うことが五輪憲章で定められているのだ。しかも、だ。JOCは自主財源であってどこにも問題は無いのである。嘘でも捏造でも何でもいいから日本を貶めたい朝日新聞。これが「朝日新聞は報道機関に非ず。極左活動家の機関紙である」ことの証拠だ。朝日新聞は国賊である。間違いない。
［2021.8.29：追記］
WEB上に「従軍慰安婦の嘘の拡散に加担した人たち」を時系列でリストアップした資料があった。参考までにここでも掲載する。
◆
現在、日本の総理大臣が靖国神社を参拝すると中国や韓国が蜂の巣をつついたように騒ぎ出すのは恒例行事化しているが、実はこうした経緯は歴史が非常に浅く1985年からなのである。
1945年に大東亜戦争が終わった。それから40年の間、日本の歴代総理は全員靖国神社を参拝していたのである。もちろん8月15日（終戦記念日）にも参拝しているし、この40年の間に約60回参拝が行われている。そしてこの40年間、歴代総理の約60回の靖国神社参拝に対して中国と韓国は一度たりとも抗議をしていないのである。
ところが、1985年（昭和60年）になって朝日新聞が紙面において当時の中曽根総理が靖国神社を参拝したことを大々的に批判した。さらに朝日新聞はそれを即刻中国に御注進した。日本の総理がこんなことしている、と。そして朝日新聞にその記事が出た1週間～10日後くらいに中国政府が初めて公式に批判を開始した。それまで40年間一度も批判していなかったのに、である。朝日新聞が御注進してくれたことで中国はこれが外交カードとして使える事に気づいてしまったのだ。
そして中国が批判を開始した途端にそれまでやはり何も言わなかった韓国が「この手があったか」とばかりに相乗りしてきた。現在、いわゆる靖国問題と言われるものは1985年に朝日新聞が作り出した、というのが歴史的に見て厳然たる事実なのである。
さらに中国の矛盾点を記す。Ａ級戦犯が問題だと言うのだが合祀されたのは1978年であり、その翌年に発表されている。1985年に中国が騒ぎ始めるまでの6年間に総理も参拝しているのに中国は何も言わなかったのだ。公表されているものだから知らなかった筈もなくおかしいことである。しかも中国は未だに「Ａ級」が罪の重さを表していると勘違いしている。「Ａ級」は罪の重さを表すものではなく、単なる罪状の区分けを表しているに過ぎないものだ。
靖国問題というのは明らかに朝日新聞の報道が発端となって積極的に中国に御注進をした結果として大騒動になったのは間違いのないことである。犯人は朝日新聞なのだ。朝日新聞のせいで日本は国事殉難者に純粋な感謝を捧げることもできなくなってしまったのである。その意味で朝日新聞の罪は非常に非常に重いものがある。
朝日新聞は完全に中国・韓国側の視点でしか物事を見ていない。中国と韓国の利益になるよう世論を誘導し日本を貶めて国家を破壊する方向へ印象操作をする。完全に狂っているとしか思えない新聞社である。もはや内なる敵と言えよう。
しかも、驚くべきことに朝日新聞の現在の若い記者は「靖国問題は朝日新聞が作り上げた」という歴史的事実を知らないのである。歴史（犯人は自分の会社である事実）を知りもしないで靖国問題を騒ぎ立てる朝日新聞とその記者たち。厚顔無恥の極みと言えよう。本当に恥ずかしいことだ。
1985年、朝日が中韓に教えてあげたことで中国と韓国は靖国が外交カードになることに気づき、それ以来ごね続けている。日本の首相や大臣クラスが参拝すると中国韓国は烈火のごとく怒り始める。そうすると日本は引く。そのうえで日本にとって悪い条件を飲まされたりするのだ。こうした酷い状況を作り出した朝日新聞に改めて強い憤りを感じるものである。
また、慰安婦問題も朝日新聞の捏造記事が発端である。慰安婦という薄幸の女性達がいたのは事実である。北朝鮮に拉致された日本人を救出するための全国協議会（救う会）会長である西岡力氏は「前渡金を貰った親が借金返済のために娘を使ったのが慰安婦。働く際は本人と親の同意書は必須で奴隷制度・強制連行ではない。慰安婦問題は反日日本人が原因で従軍慰安婦との言葉は元毎日記者が作成」と証言する。これを”国家による強制連行だ”とする虚偽を世界中に流布させて日本に膨大な損害を与えた新聞、それが朝日新聞である。朝日は最近になって記事の間違いを認めて訂正したのだが、それは日本版記事だけであった。英語版記事では相変わらず日本が悪いという趣旨の記事を掲載し続け、しかもその記事のHTMLソースコード内にメタタグ(*1)を入れて記事が検索されない（見つからない）ように工作をしていた。これなど悪意がなけれなできない所業であり日本を貶める言い訳の出来ない悪事である。事実を見る限り、朝日新聞と毎日新聞は間違いなく”日本の敵”だと言えよう。
日本という国の中にありながらひたすら日本を貶め傷つけ危機を招き滅亡に向けて進めようとする朝日新聞。正に獅子身中の虫である。
その実態はもはや「新聞」というよりも「極左活動家の機関紙」と言った方が適切であろう。
靖国問題でひとつ付け加えておきたいのが小泉純一郎総理（当時）のことである。
小泉氏は総理職にある時に靖国参拝を何度もしている。その度に中国は強く批判をしたのだが、小泉総理は批判をものともせずに何度でも参拝に訪れた。すると不思議な事に中国もだんだん批判しなくなってきたのである。つまり批判が「効かない」事が判ってきたので外交カードとして使えない事を学習したのである。つまりはそういうことであり、いくら批判されても気にせず志を貫き通せば批判する側も徐々に力が入らなくなってくるのだ。
ただ、小泉氏の場合は本当に靖国神社を参拝したいという意志があったかどうかは不明である。総理時代には何度も参拝していたのにも関わらず総理を辞めた後は一度も参拝に訪れていないのである。
朝日新聞は今やファクト（事実）を報道することよりもイデオロギー（政治・社会思想）を国民に押し付ける事を最前面に押し出している。その目的の為ならフェイクニュースも書くし、報道しない自由も行使する。その紙面は客観的事実の報道ではなく記者が主張したい事を書いているだけだ。これでは一般の新聞ではなく左翼活動家の為の機関紙と呼んだ方が実状に合っているだろう。
そんな姿勢を顕にして日本を貶める作業に邁進する姿が多くの国民から忌避されたことで朝日新聞は販売部数を相当落としているようである。普通に考えて当然の事と思う。それでも朝日新聞はその嫌われ具合に気が付いていないし反省もしない。その病的な異常性にただただ恐怖を感じ喫驚するばかりである。
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(*1)
インターネットのホームページはHTMLという形式に則って作成されている。ブラウザーソフトはそのデータを読み取って我々が見て（読んで）理解できる形に表示してくれているのであるが、このHTMLの仕様の中に「検索サービスにデータ収集を回避してもらう」ことを指示する命令(*2)を入れることができるのだ。こうすることで検索サービスで朝日新聞の英文ページで慰安婦問題の訂正が記されたページは検索しても出てこないようになっていたのだ。朝日新聞の凶悪で卑怯な姿勢がストレートに判る事実である。
(*2)
ホームページのソースコードの最初にheadパートがある。この中に <noindex> と <nofollow> というメタタグを入れておけばGoogle等の検索エンジンが情報の収集に来ても情報を収集されない運びになる。
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［2019.05.28追記］
来日中のトランプ米大統領と安倍総理がゴルフを楽しんでいる時に、二人が乗るカートの運転を安倍総理が担当した写真に対して朝日新聞は「安倍総理はトランプ大統領の運転手に成り下がった」という趣旨のツイートを発信した。しかしこれは朝日新聞が間違っている。カートの運転はホスト側が担当するのはゴルフ界の常識なのだ。事実、安倍総理が訪米した際にはトランプ大統領がカートの運転をしているのだ。朝日新聞はちょっと調べれば判るように事実すら調べずに安倍総理の悪口が書けそうだと思うやいなや、すぐに記事やツイートで悪口を発信してしまう。阿呆である。朝日新聞の姿勢は小中学生が悪口を言っているレベルと同等であり、非常に恥ずかしい「程度の低さ」である。こんなのが大新聞としてふんぞり返っているのである。
朝日新聞・・・どこに出しても恥ずかしい新聞である。
また、こうした傾向はいわゆる左翼系新聞である毎日新聞・東京新聞にも認められるところである。実に愚かでレベルが低い。
［2019.06.24追記］
左派系メディアということでは毎日新聞・東京新聞も同類と言って構わないだろう。
毎日新聞は英国のガーディアン紙から「中国のプロパガンダを積極的に報じている」という趣旨で名指しされている。中国は世界中で報道が自国が有利になるようにあらゆる手を使って操作している、という指摘をしており、日本では毎日新聞がその役割を担っている、と告発している。
東京新聞もかなり酷い。2年ほど前に東京ＭＸテレビで放送された番組「ニュース女子」の「沖縄特集」を事実に基づかない形で批判し勝手に謝罪した。この番組は筆者も視聴したが客観的事実に基づいて構成されていて、特に悪意を感じることもなくまともな内容だと評価していた。しかしこれに左翼団体の代表が「ヘイトだ」と噛みつき騒ぎ立てて、なぜか関係ない東京新聞が謝罪記事を掲載した。番組はＤＨＣテレビが制作してＭＸテレビに納入して放送されたもので東京新聞は放送内容に一切関わりないのだ。それにも関わらず勝手に謝罪している。東京新聞は謝罪する立場にもないし誰に謝罪しているのかも不明であり、しかも記事内容は事実と異なる部分が多く、記事内容の方が番組に対するヘイトになっているのは明らかであった。ＤＨＣテレビではこの騒動を受けて後日報道内容を確認・検証する番組を制作している。非常に客観的な事実に立脚した論理的でわかりやすい内容だったが、この内容については東京新聞は何も発言していない。これは奇妙である。
一つの例を挙げたが、東京新聞も異常で異様な左派系記事が多い。筆者宅では以前は東京新聞を購読していたが、その記事内容に疑問を感じることが多くなってきたので昨年で購読を中止した。今は知らないがかなり以前には前述の左翼団体の代表者（朝鮮半島出身の方）がコラム記事を執筆していて、その内容が尽く日本に対する敵意に満ちた内容だったのも今思えば異様な印象があった、と思いだされるところである。
［2019.08.27追記]
2019年8月23日に韓国はGSOMIA（軍事情報包括保護協定）の破棄を表明した。これは日本が半導体素材の輸出管理を強化した事への対抗措置であるが、この破棄は実質的には日本よりも韓国が損をする結果になるので、一部ではダチョウ倶楽部並みのコントを見せられているのでは？…という向きもある。朝日新聞はこの件に関して日本語版の紙面と英語版の紙面で全く内容を変えている。英語版では「この破棄に関しては日本が悪い」「日本はかつて朝鮮を侵略した」などというフェイクに満ちた嘘記事を掲載している。英語版ならバレないと思っているのだろうか。やましさを感じているからこそこそ悪事を働く…それが朝日新聞である。
そもそも慰安婦関連の記事でも日本語版では嘘記事を掲載した事を謝罪したが、英語版では相変わらず慰安婦に関するフェイク記事を掲載し続けた。しかもHTMLソースデータに検索回避のメタタグを入れてGoogleなどから検索されないようにしていた。確信犯である。朝日新聞は真に日本の敵だと断言できる。
［2019.10.03追記］
2019年9月30日の朝日新聞で喫驚すべき広告が出た。そこには「朝日新聞はまだまだ値上げしないでがんばります！」という目を引く大きな文字が書かれ、「日頃は朝日新聞をご愛読いただきありがとうございます。消費増税後も変わらない価格、変わらないサービスでお届けいたします」との文言が添えられていた。これは消費者・一般国民を愚弄する広告である。ここには明らかな嘘がある。そもそも新聞は軽減税率の対象なので８％のままであり値上げをする理由はどこにもない。他の業界は消費税率が１０％に上がるのでやむなく値上げをせざるを得なかったのだ。値上げの必然性が無い朝日新聞が「値上げしない」のは当たり前のことだが、それにも関わらず「値上げしないでがんばります」という欺瞞。「値上げしない」ことの前提部分において朝日新聞は嘘をついているのだ。厚顔無恥なレベルの嘘であり、ここに朝日新聞の病理がにじみ出ている。嘘や捏造を日常茶飯事のように繰り返し情報弱者を騙すことにやましさを感じない朝日新聞はもはや自社が何をやらかしているか客観的な視点を持てなくなっているのだろう。心底喫驚するのは、朝日新聞社内の会議において「こんな嘘を出したら非難轟々になって評判を落とすだろう」と誰も言わなかった社の体質である。実際、ウェブ界隈では非難の嵐になっているのだ。恥知らずな朝日新聞。朝日新聞は深い病に侵されており、こうして醜悪で恥ずかしい姿を晒したまま廃刊・終了へ向かって突き進んでいくのだろう。是非このまま突き進んでいいただきたい。この世から朝日新聞がなくなる日、それは平和の日である。
［2020.11.21:追記］
「慰安婦報道は朝日新聞から始まった」
韓国が執拗に持ち出す慰安婦問題とはそもそも捏造されたものである。これは朝日新聞吉田証言の捏造記事キャンペーンから始まったものである。
↑ 2014年8月5日の捏造を認めた記事。これ以後、韓国はこれをネタにして執拗に日本にヤクザ級の嫌がらせを続けるようになった。日本に大きな損害を与えた問題の始まりは日本の朝日新聞である。これは厳然たる事実だ。朝日新聞はこれを韓国に説明して、責任を持って慰安婦騒動を終結・一掃させるべきである。自らの嘘を認めたのだからそこまできちんと後始末する責任がある。
［2021.01.29:追記］
世界に広まる「慰安婦＝性奴隷」説を否定 米ハーバード大教授が論文発表
世界に広まる「慰安婦＝性奴隷」説を否定 米ハーバード大Ｊ・マーク・ラムザイヤー教授が学術論文発表
慰安婦が政府規制下で認められていた国内売春婦の延長線上の存在であることを理論的実証的に示した論文が今年３月に刊行予定の学術誌に掲載されるそうだ。他の専門研究者の査読を経た学術論文であり、意義と価値は非常に大きいと言える。
「ラムザイヤー教授『慰安婦の強制募集はなかった』」
［2021.02.25:追記］
朝日新聞は2020年9月中間連結決算で419億円の赤字を計上している。朝日側が言う主な原因は新型コロナによる広告収入の激減、それに加えて高齢者の新聞離れが原因とのことだが、朝日新聞の過去から現在までの行状を鑑みるならば問題は「そこじゃない」事に思い至るであろう。購買部数も激減しているのだが、本当の原因はその極左的な報道姿勢にあることは間違いないだろう。特に慰安婦に関する捏造報道の直後には43万部も減少しているのだ。国民も馬鹿ではない。既に朝日新聞が「報道機関ではなく極左活動家用機関紙である」という正体がバレている事に朝日は気づくべきなのである。朝日新聞の新聞事業がジリ貧になってもなかなか潰れないのは、不動産事業が安定しているからである。その意味でも既に報道事業社とは言えなくなっている…ということだ。
［2021.06.15:追記］
大きな赤字であることが明らかになっている朝日新聞であるが、7月1日から定期購読料を値上げするということだ。この値上げに際し、朝日新聞は読者に対して
「ネット上にフェイクニュースが飛び交う今、新聞の役割は増していると考えています。」
と宣っている。
大笑い。
フェイクニュースが飛び交っているのは朝日新聞の紙面上である。朝日のフェイクニュースのおかげで日本は長年に渡って大きな迷惑を受けているのだ。朝日新聞が消滅する日…それが平和の日である。
［2021.8.8：追記］
東京オリンピック・パラリンピック招致をめぐる疑惑とやらでフランス司法当局の捜査を受けている竹田恒和・元招致委員会理事長の弁護費用が2020年度までの3年間で約2億円に達しており、その全額を竹田氏が19年6月まで会長を務めていた日本オリンピック委員会（JOC）が負担しているとして、朝日新聞がこれを問題化させようと騒ぎ立てている。仏当局は招致委がシンガポールのコンサルタント会社、ブラック・タイディングズ（BT）社に支払った約2億3千万円がＩＯＣへの贈賄に使用された疑いがあるとして捜査しているそうだが、そもそもの話として、BT社との契約は招致委員会の役員会の決定であって当時の竹田会長の決定ではない。しかも招致委員会の責任はJOCが担うことが五輪憲章で定められているのだ。しかも、だ。JOCは自主財源であってどこにも問題は無いのである。嘘でも捏造でも何でもいいから日本を貶めたい朝日新聞。これが「朝日新聞は報道機関に非ず。極左活動家の機関紙である」ことの証拠だ。朝日新聞は国賊である。間違いない。
［2021.8.29：追記］
WEB上に「従軍慰安婦の嘘の拡散に加担した人たち」を時系列でリストアップした資料があった。参考までにここでも掲載する。
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