先のブログで触れた様に、気候変動の波乱が予測される時代では、寒波の襲来、集中豪雨、熱波の季節など、電力を多量に必要とする事態を想定する。
その時期には、化石燃料の予備電源に依存する時代が続くが、将来は、「再生可能エネルギーに大半を依存する」から、それに備える必要がある。
太陽光発電だけでは、昼間と、太陽の日射が良好な日は良いが、安定供給には懸念がある。
風力発電の大量供給の時代になっても、全国的に風量が安定するとは限らないから、それの変動する風力の発電量を補完するインフラが必須である。
具体的には、蓄電池の設備の大量増強であるが、それだけではない。
水力発電の再検討で、発電量の大幅な拡充は可能であり、現在の２倍くらいまで強化できる。
また変動電源として可能な、水素燃料ガスタービン発電が有力である。
これらの設備を将来には大幅に増やして、原子力発電の必要性を皆無にすることが、将来の日本の合理的電力インフラである。
再生可能エネルギーによる電力が、最大の時には、供給が上回る分を、水素やアンモニアに転換して貯蔵しておき、需要の増減に対応させる。
政府は、コロナ感染の対策で萎んだ投資を、減少させない様にすべきだ。