団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

メディア信じる人はもはや絶滅危惧種

2017年07月03日 | マスメディア

  朝日新聞:NHKを筆頭とする反日売国左翼・ 在日マス メディアの、「テロ等準備罪」阻止の為の気違いじみたやりたい放題は、本当に酷かった。正に、日本の終わりも近いと思わせられま した。

  戦後日本は、洗脳による平和ボケで、反日売国左翼・在日のやりたい放題を放置してきたことにより、ここまでとんでも ないマス メディアを育ててしまったのは、我々にほんじんであることは間違いないでしょう。

  そんなとんでもない



  ZAKZAKより     2017.6.24

  悪 質さ増す日本メディアの世論誘導 信じる人はもはや絶滅危惧種   ケント・ギルバート ニッポンの新常識

 安倍晋三内閣の支持率が、6月の世論調査で軒並み急落した。5月は56・1%だった産経・FNNの調査結果は、今回 47・6% と8・5ポイント低下した。そのほか、読売と日経が49%、共同通信44・9%、朝日41%、毎日36%と、いずれも50%を 切った。

 これは野党やメディアの勝利なのか。そうとは思えない。緊迫する北朝鮮情勢や欧州で相次ぐテロ事件には目もくれず、ひ たすら安 倍内閣の足を引っ張り続けた「国壊」議員たちに、愛想を尽かした国民は多いはずだ。

 読売は世代別支持率も公表した。30代以下の若い世代の内閣支持率は今回も60%以上だった。民進党などの野党と一部 のメディ アが「倒閣運動の好機」ととらえた「森友・加計学園」問題や、「テロ等準備罪」を新設する改正組織犯罪処罰法の採決をめぐるカラ 騒ぎは、若者の心には響かなかった。

 中高年と比べて、ツイッターやフェイスブック、ユーチューブなどを通じ、多角的な情報を入手しているからだろう。

 テレビや新聞などの情報だけで物事を判断する世代と、ネット情報も参考にする世代との情報格差は広がる一方だ。数十年 後は現在 の若者が中高年である。メディア情報で世論誘導される人々は、もはや絶滅危惧種なのだ。

 米国でドナルド・トランプ大統領が誕生した背景の1つに、米国民の根強いメディア不信がある。米メディアは「暴言」を 繰り返す トランプ氏が共和党候補になれば、自分たちが応援する民主党のヒラリー・クリントン元国務長官の勝利は確実だと考えていた。

 思惑通り、トランプ氏が共和党予備選を制したが本選挙も圧勝した。メディアが終始報じた「ヒラリー優勢」の世論調査は 完全に間 違いで、世論誘導できると信じていたメディアの完敗だった。

 懲りない米メディアは再び民主党と組んで「トランプ降ろし」に励んでいる。日本の一部メディアの「安倍降ろし」と同じ 構図だ。 日米ともメディアの病巣は根が深い。

 最近、日本メディアの情報操作は悪質さを増している。沖縄の反米軍基地運動家の暴力性や、左派団体が「国連」の権威を 利用して 日本を貶めてきたカラクリは、前衆院議員の杉田水脈(みお)氏や、キャスターの我那覇(がなは)真子氏、テキサス親父日本事務局 の藤木俊一氏らのおかげで白日の下にさらされた。だが、積極的に報じるのは夕刊フジと産経新聞くらいだ。

 築地市場の豊洲移転の問題で、小池百合子都知事の独断が多額の損失を発生させており「都民ワースト」である事実も、都 民への周 知が足りない。

 メディアの横暴を放置すれば、先の絶滅危惧種の絶滅よりも、日本国の絶滅が先かもしれない。


★日本を壊す言葉狩り

2017年07月03日 | 素晴らしい日本語

  日本語こそ世界共通後にすべきと「素晴らしい日本語」などで、日本語の素晴らしさを取り上げてきました。
  その素晴らしい日本語が何時の頃からか、おかしな規制がかかってきて、昔からの素晴らしい表現が使え無くなって来ています。
  私の子供の頃に使っていた言葉が、どんどん使え無くなってきいます。最初は、バカな国が規制しているのかと思っていましたが、どうやら、ここでも反日売国左翼・在日共が活躍しているようです。
  マスメディアが反日売国左翼・在日共に騒がれた自己規制してきたのが真相のようです。つまりは、男女共同参画などで日本の家族を破壊するなど、日本の足を引っ張り続けてきた反日売国左翼・在日共が、こんなところでも日本を破壊しようと動いているということです。何とも、恐ろしい奴等です。

  そんな、自己規制の世界を、百田さんと上島さんが熱く語ってくれています。


  日本特有の反日売国左翼・在日共の撲滅をしない限り、日本は消滅させられるでしょう。日本には、国を愛する左翼の育成こそが必要です。


「正体を現した」文在寅氏

2017年07月03日 | 韓国

  昨日に続いて文ちゃんの話題です。今日は、産経抄さんが、文ちゃんを、正体を現したと書いてくれています。

  何と、予想通りの展開だそうです。良いですね。折角期待していたのに、常識的な政治をやられたのでは韓国の崩壊が遠ざかってしまうのじゃないかと心配でしたが、予想通りなら、崩壊へまっしぐらでしょう。
  北を一緒に、一日も早く消滅してくれれば、日本にとっては最高です。と言うか、世界に取っても素晴らしいことです。勿論、中国も道連れにお願いします。

   産経ニュースより   2017.6.24

  【産 経抄】「正体を現した」文在寅氏 どっちつかずは、誰からも信頼されない

 あまりに予想通りの展開に、もう笑うしかない。韓国の文在寅(ムン・ジェイン)大統領は22日、ロイター通信のインタビューで 日本について「慰安婦問題を含め、過去の歴史問題を解決するために最善の努力をしていない」と批判した。さすがは「仮想敵国は日 本」と言い放った盧武鉉(ノ・ムヒョン)元大統領の元側近である。

 ▼5月10日の大統領就任から、まだ1カ月半もたっていない。「こんなに早く正体を現すとは」。外務省高官もあきれ顔だ。米国 を「立会人」とし、世界が注目する中で結んだ慰安婦問題をめぐる日韓合意は、条約にも相当する国際約束だというのに。

 ▼「韓国は今、自分で自分を難しい状況に追いやっている」(同高官)。中国が嫌がっていた米国の最新鋭迎撃システム「高高度防 衛ミサイル(THAAD)」の導入は決めたものの、やはり中国に配慮して本格配備は先延ばしにする。一方で隣国、日本には無意味 な歴史戦を仕掛けてくる。

 ▼軍事面でのふらふらと腰の定まらぬ態度は、同盟国である米国の怒りを募らせる半面、中国の満足にもつながらない。日韓合意軽 視は間に立った米国のメンツをつぶす上、日本との関係悪化は韓国経済を冷え込ませる。喜ぶのは北朝鮮ばかりである。

 ▼韓国は盧政権時代も朴槿恵(パク・クネ)前政権当時も、米中を同等に扱い、その仲介役を果たす「東アジアのバランサー」を目 指した揚げ句、どちらからも冷遇される結果を招いた。どっちつかずの姿勢は、誰からも信頼されない。文政権もその轍(てつ)を踏 むつもりか。

 ▼韓国外交では、定見がなく勢力の強いものに従う「事大主義」と、世間を知らぬまま自らの実力や地位を過信する「夜郎自大」の 2つの「ジダイ」が目立つ。この傾向が続く限り、東アジアは安定しないことだろう。

  どうせなら、変に躊躇せずに、北に行って正恩と一日も早く一緒になりましょうとお願いすれば良いのじゃないでしょうか。
  もう、日米に擦り寄っても相手にされないでしょう。それとも、平和ボケの日米は、まだ韓国と付き合うつもりでしょうか。


メタンハイドレート 経産省 米印と産出試験検討

2017年07月03日 | メタンハイドレート

  青山さんのメタンハイドレートを阻止しようとしているとしか思えない、経産省が進めていることを、5月16日、第6435回の「燃える氷、愛知県沖で産出成功」で、取り上げました。

  青山さんは、腹にすえかねたものがありそうでしたが、千春さんは、容認しているような発言を、6 月26日、の第1103回の「メタンハイドレート開発の話」で、されていました。

  その試験は、案の定暗礁に乗り上げているようです。青山さん達の進めている日本海側で、一緒にやるべきことは明らかなのに、何故か、アメリカやインドと組んで試験をするそうです。

  一体、何を考えているのでしょうか。というより、これも国益より省益が大事という反日売国左翼・在日勢力でも雨後めいているのでしょうか。  
 
  産経ニュースより    2017.6.21

  メタンハイドレート 経産省 米印と産出試験検討

 経済産業省は21日、「燃える氷」と呼ばれ国産の次世代燃料として期待されるメタンハイドレートの開発で新たな工程表案を 示し、平成30年度以降に米国やインドと共同で産出試験を実施する方針を明らかにした。国産で進めてきた開発方針を転換し、 コスト削減や開発速度の加速を図る。

 政府はメタンハイドレート開発を30年度までの18年計画で進めてきたが、30年代後半を目指す商業化に向け新たな工程表 作りを迫られている。今月末までの予定で愛知県の渥美半島沖で実施している第2回の海洋産出試験はトラブルで一時中断を余儀 なくされ、安定的な生産技術の確立にはまだ時間がかかる見通しだ。

 メタンハイドレートの産出試験には1日当たり数千万円という多額の費用がかかる。生産技術の向上には試験回数を増やす必要 があるが、予算の確保が課題になる。また、国内では夏~秋の台風シーズンに入ると海が荒れて産出試験ができなくなるのも悩み だ。

 そこで、米国が陸上で、インドが海上でそれぞれ計画する産出試験に参画。共同事業にしてコスト削減を図るとともに試験の回 数も増やしたい考え。経産省幹部は「低コストで開発を進めるため使えるものは何でも使う」とし、特に低コストで済む陸上試験 を中心に回数を重ねる構えだ。

 メタンハイドレートの開発で先行する日本には米印以外の国からも共同開発の提案が来ており、政府は今後、協力相手の拡大も 検討する方向だ。

  ネットでは、今や経産省は必要ないと言われているようですが、どうやら、そのようですね。
  日本にとって、未来のエネルギー問題を解決できる可能性のある素晴らしいメタンハイドレート開発を邪魔することに何の罪の意識もないのでしょうか。
  ここまで来ると、日本の省庁は、全部解体して作り直すべきです。何とも情け無いですね。日本人の劣化は本当に究極まで来ているようです。

再生は難しいかも!