団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★歪んだ新聞の壊し方

2018年11月05日 | マスメディア

  反日売国左翼・在日新聞社がとうとう追い詰められそうです。押し紙問で戦ってくれている小坪さんを、10月18日、第1363回の「 ★”押し紙”を直視しない限り、新聞に明日はない」などで、取り上げて来ましたが、とうとう勝負の時が近づいたようです。
  国会議員や弁護士と共に勝負に出るようです。それにしても、小坪さんの活躍はもの凄いですね。地方議員にしておくのは勿体無いですが、ご本人は今の方が良いと考えているようです。

  いずれにしても、これで反日売国左翼・在日新聞社が一つ吹っ飛べば、他の社の大人しくなるのじゃないでしょうか。
  その一社が朝日なら尚良いのですが、どうやら違うようです。もう一つの反日売国左翼・在日NHKも一日も早く解体してもらいたいものです。

  日本の足を引っ張り続ける反日売国左翼・在日マスメディアが崩壊すれば流石の平和ボケ日本人も目覚めるのじゃないでしょうか。 


 

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★やはり新潮45休刊は疑問

2018年10月27日 | マスメディア

  あの休刊はどう考えても、9月26日、第532回の「★新潮社、杉田さんに罪をなすりつけて休刊」で、書いたように、何時止めるかを考えていた時に起きた杉田さん問題に、これ幸いと利用したのじゃないかと思えます。

  花田さんも、あの止め方は納得が行かないと語ってくれています。不思議なのは、廃刊を決断した社長はあの『酒鬼薔薇聖斗事件』の本名を書いた時と同じ社長だそうです。同じ人が全く逆の決断をしたのは何故なのでしょう。

花田編集長 参戦!【怒れるスリーメンpart7】加藤×花田×高橋撮って出し


  いずれにしても、このところの反日売国左翼・在日共の異常な動きは追い込まれた危機感からでしょうか。
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“倒閣運動家”と化した記者たちよ、もはやその「論法」は通用しない

2018年10月22日 | マスメディア

  朝日を筆頭に新聞の凋落が酷いようですが、それは記者の責任なのか、それとも社の責任なのか。

  どうやら、記者の劣化も酷いようです。門田隆将さんが、そんな劣化した記者達を痛烈に批判してくれています。
  おかしな記事を書いてもネットで、その意図や嘘が直ぐにバラされるという厳しい時代になっていることが自覚出来ないのでしょうか。 

  産経ニュースより     2018.10.21

  【新 聞に喝!】“倒閣運動家”と化した記者たちよ、もはやその「論法」は通用しない 作家・ジャーナリスト 門田隆将

 『新潮45』の休刊騒動に続いて、柴山昌彦文部科学相の「教育勅語」発言報道が起こったとき、「ああ、またやっている」と、た め息を吐(つ)いた向きは少なくあるまい。「一体、いつまでこんなレベルの低い論法を続けるのか」と。

 大臣の就任会見は、スクープとは無縁の記者たちにとって、質問で失言を引き出し、「名」を上げる絶好の機会である。柴山文科相 はNHKの記者からこんな質問を受けた。

 「教育勅語について、過去の文科大臣は、中身は至極まっとうなことが書かれているといった発言をされているわけですけれども、 大臣も同様のお考えなのでしょうか」

 “地雷”が埋め込まれた危険な質問だ。柴山氏は、「教育勅語については、それが現代風に解釈をされたり、あるいはアレンジをし た形でですね、今の例えば道徳等(とう)に使うことができる分野というのは、私は十分にあるという意味では普遍性を持っている部 分が見て取れるのではないかと思います」。

 どのあたりが今も使えるとお考えかと記者がさらに問うと、「やはり同胞を大切にする、ですとか、あるいは国際的な協調を重んじ る、ですとか、そういった基本的な記載内容について、これを現代的にアレンジして教えていこうということも検討する動きがあるよ うにも聞いております。そういったことは検討に値するかな、というように考えております」。

 極めて常識的な発言である。教育勅語にあった「徳目」の中には、今も使えるものもあるということであり、明治憲法下の教育勅語 を復活させるなどというような発言ではない。だが、新聞はこれをどう報じたか。

 〈教育勅語発言 柴山文科相の見識疑う〉(5日付朝日社説)〈柴山氏の教育勅語発言 早くも時代錯誤の登場だ〉(同毎日社説) と全面攻撃に入ったのだ。これを読めば、教育勅語復活を策す「トンでもない大臣が現れた」と思うかもしれない。だが、当欄でも指 摘してきたように、これは相手の発言意図を捻(ね)じ曲げたり、一部を切り取ったりする「ストローマン手法」と呼ばれる、いつも の新聞のやり方だ。

 実は、岩屋毅防衛相に対しても、先の戦争について「侵略戦争と考えますか、考えませんか。大臣の言葉で聞かせてください」と執 拗(しつよう)な質問が就任会見でなされている。しかし、同氏は安倍晋三首相の戦後70年談話と同じである、と繰り返し、挑発に 乗らなかった。仮に何らかの発言があれば、中国・韓国に打ち返して大騒動に持っていくお得意の「ご注進ジャーナリズム」も見られ たに違いない。

 彼らは、なぜそれほど大臣の首を取りたいのだろうか。どうして日本をそれほど貶(おとし)めたいのだろうか。私は、浅薄な正義感のもとに、すっかり“倒閣運動家”と化している新聞記者たちに教えてあげたい。「もう、とっくに、その論法が通用する時代は終 わっていますよ」と。

  それにしても、揚げ足を取るような記事を読みたい読者が、未だにいると思っているのでしょうか。
  もう、そんな見え透いた記事に飽き飽きしている読者に気が付かないのでしょうね。と言うか、やはり、俺たちは偉いんだ、お前たちは記事を信じて読めば良いのだとでも思っているのでしょうか。  
  ネットの時代に、そんな驕りは通用しなくなっているということに気がつくべきでしょう。

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★”押し紙”を直視しない限り、新聞に明日はない

2018年10月18日 | マスメディア

   小坪さんの押し紙退治がいよいよ始まるようです。かなり時間が経ったので、もうやらないのかなと思っていたら、そうではなかったようです。

  朝日新聞が完全に狂ってしまって、風当たりも強くなって来ているので、今やれば利き目が大きいのじゃないでしょうか。

  今度は、弁護士だけじゃなく国会議員も巻き込んでいるようです。


  行橋市議会議員 小坪しんやのHPより    2018年10月17日

  ”押し紙”を 直視しない限り、新聞に明日はない。自浄できぬ業界は、滅びる。

  新聞の凋落は著しい。そもそも歪なビジネスモデルであり、構造としての無理があったのだ。押し紙にメスが入れば、 新聞社は”飛ぶ”だろう。
当方も取り上げ、盟友の渡邊哲也氏も再三に渡り論評を展開。ネット上でも「新聞の闇」として”押し紙”という言葉が浸透しつつあ る。ついには、国会での追及も開始。

 本稿のタイトルは、押し紙問題の第一人者、黒藪哲也氏の著書のキャッチより。その名も【新聞の凋落と「押し紙」】である。

 押し紙は、新聞業界、大きな社会問題である。新聞社とテレビ局の関係は非常に深く、メディア全体の問題と言っても過言ではな い。他者の粗は徹底的に調べ叩き潰すのに「押し紙を取り上げないメディア」は異常だ。業界としての自浄作用を発揮できているとは 言い難い。

 その場合は、業界腐敗が加速し、社会通念とはかけ離れた商慣行が横行していくのが常だ。最終的には、政治(立法)なり司法なり の判断が下され、一発ノックアウトとなっていく。


  【新聞業界に 激震】国会で、「押し紙」を考える全国集会、一社倒産の可能性【反撃の狼煙】
2018年10月13日

国会で、「押し紙を考える全国集会」が開催される。
本問題は、そもそも「押し紙は違法」という大前提に基づくもので、その上で”完全に解明すると、一社ぐらい倒産する規模”である ことを述べておく。
それが国会で集会となると、どれほどのインパクトがあるか理解できるだろうか。いま新聞業界には激震が走っている。
正しくは衆議院議員会館、である。地下には公式の会議室があり、その予約を完了させた。

日時:11月1日(木)17:00~18:45分
場所:衆議院第2議員会館 地下1F 第一会議室
  (東京都千代田区永田町 2-1-2)

  偶然でしょうか、【虎ノ門ニュース】で、青山さんも消費税問題から押し紙に言及しています。

  これで、朝日を退治出来れば良いのですが、どうやらもっと体力の無い新聞社に堪えそうです。

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★マスメディアに報道責任法の制定が必要

2018年10月14日 | マスメディア

  反日売国左翼・在日マスメディアのやりたい放題はもう常軌を逸しています。特に、朝日、NHKの狂いっ振りは酷すぎます。
  こんなものを放置してきたのはやはり政治の責任じゃないでしょうか。というより劣化した政治家にこれを正す気概を求めるのは無理なのかもしれません。

  なんて思ってたら、何時もの小坪さんが面白い考えを書いてくれています。やはり、市会議員にしておくのは勿体無い。

   なんと、「報道責任法」なる法を作れと提言してくれています。これは良いですね。と言うか今まで無かったのはやはり政治の怠慢でしょう。
  それが出来ないのは、ここに手をつけたら反日売国左翼・在日マスメディアに徹底的に叩かれ政治の世界から葬り去られることになるのを恐れてのことでしょう。

  行橋市議会議員 小坪しんやのHP より     2018年10月7日

  朝日新聞 は、自社製品(慰安婦の虚構)の責任をとれ。日韓関係の悪化、外交問題の発生源。報道責任法の制定が必要

 半島有事が勃発した場合、自衛隊の協力は難しい。護衛艦の派遣も中止した。
旭日旗を含め、我が国と韓国の関係は極めて悪い。その責任を、報道社はとるべきだ。特に朝日新聞は。
安倍政権になり韓国と疎遠になっているだなんだと社説でうそぶく。
この件について、そもそもの発端は朝日新聞にある。「過ちを認めた」が、長年放置してからのこと、である。

 「報道責任法」なる法律はないが、作ったほうがいい。
PL法という名称は耳にしたことがあると思うが、製造物責任法だってある。
製品設計に携わるものは、RoHS指令であったり、水俣条約(水銀の規制)であったりを視野にいれて図面を描く。

 どうして報道がだけが野放しなのか。…中略

 報道責任法
あってもおかしくない、と思う。

 製造物責任法だってある。
製品設計に携わるものは、RoHS指令であったり、水俣条約(水銀の規制)であったりを視野にいれて図面を描く。

 もしくは、「製造物責任法」を改正することで、適用できぬものだろうか。

 PL法の内部に、「記事」を加えることは無理筋だろうか。

 記事は、「メディアが作った製品」ではないのか?

 私は、かつて技術者であり、製造の現場にいたが、不良品がでればリコール騒ぎとなる。

 「私企業が生産」している以上、それに対して「社として責任」を求められるのは、実は自然なことのように思う。

 まぁ、記事というものが「責任をとれないような」遊び半分の駄文であり、
「社としての製品ではない」と言うならば、適用外なのかも知れないが。

 自社のブランドを冠して出しているものについては、
責任は生じるべきである、と政治家としては考えている。…以下略

  やはり、これが出来るのは小坪さんか青山さん位でしょうか。これをやら無い限りマスメディアが正常になることは無いでしょうね。
  もう一つは、国民が目を覚まし、不買運動をすることじゃないでしょうか。一番怖いのはこれでしょう。

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★関西生コンを報じない地上波

2018年09月20日 | マスメディア

   ウィグル問題を騒がない反日売国左翼・在日マスメディア、特に地上波は酷すぎるようです。
  余程、この問題が表に出ると都合がわるいのでしょう。やはり、辻元・福島・福山を守ることに必死なのでしょう。
  これが、政府・自民党だったら今頃はお祭り騒ぎでしょう。何とも、分り易い奴らです。と言いながら、地上波が騒がないと気が付かない平和ボケが多いのですから困ったものです。
  アリバイ的に少しは補導したところも、今後はだんまりを決め込むのじゃないでしょうか。
  やはり、ネットの力がもう少し大きくなる必要がありますね。

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★ウィグル問 題を報じない日本のマスメディア

2018年09月20日 | マスメディア

  アメリカが本気でウィグル問題を取り上げ出し たことを、【虎ノ門ニュース】で大高さんが取り上げてくれたことを、17日 (月)、第 512回の「ウ イグル弾圧の実態」で、書きました。

  今度は、藤井さんが、日本ウィグル連盟の会長のトゥールムハメットに来てもらい、詳しく現状を語ってもらいました。
  やはり、当事者から聞くと、そのとんでもない仕打ちに身の毛もよだつというのはこういうことかと思い知らされまし た。
  
  この問題を本気で取り上げ出したトランプさんの決断を甘く見ていると日本政府・経済界は世界に大恥を晒すことになり そうです。
  何時までも、金に目が眩んで中国に擦り寄ることを止めないと大変なことになりそうです。分かっているのでしょうか。

  それにしても、政府や財界の情け無さも酷いものですが、日頃人権を叫ぶ反日売国左翼・在日マスメディアの報道しない 自由の行使は酷すぎます。
  やはり、中国の手下という証拠でしょうか。  



 

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トランプさん「真珠湾」発言の米紙報道は捏造

2018年09月06日 | マスメディア

  日本の反日売国左翼・在日マスメディアの捏造 は朝日やNHKを筆頭にやりたい放題です。
  ところが、アメリカも酷いものです。トランプさんが敵対視するのも当然でしょう。

  それにしても、今回の「真珠湾」発言の捏造は酷すぎませ。まさに、ここまでやるかです。

  産経新聞が詳しく書いてくれています。

  産経ニュースより      2018.9.4

  ト ランプ米大統領「真珠湾」発言の米紙報道 日時・場所・文脈とも全く異なると判明 政府高官明かす

   トランプ米大統領が6月の日米首脳会談で安倍晋三首相に対し、日本の通商政策をめぐり「真珠湾攻撃を忘れないぞ」と発言したと米紙ワシントン・ポストが 報じた問題で、発言があったのは首脳会談の場ではなく、日時や場所、文脈も全く異なることが3日、分かった。複数の政府 高官が明らかにした。

 ワシントン・ポスト紙は8月28日、首相が6月7日にホワイトハウスを訪れた際に、トランプ氏が真珠湾攻撃に触れた 後、米国の対日赤字について激しく非難したと伝えていた。ところが実際は、真珠湾への言及があったのは4月18日に、米 南部フロリダ州で両首脳がゴルフを開始する場面だったという。

 政府高官によると、トランプ氏は「日本は、米国をたたきのめすこともある強い国じゃないか」と真珠湾攻撃を持ち出して ジョークを述べた。日本を脅かしたり不快感を示したりしたわけではなく、むしろ日本を称賛する文脈だった。

 ワシントン・ポスト紙の報道を受け、日本国内では「(日米関係はかつてないほど強固という)首相の訴えの信ぴょう性が 揺らぐ」(時事通信)、「対日貿易赤字の削減を目指し圧力を強める狙いがありそうだ」(共同通信)などといった報道が相 次いだ。

 また、首相と自民党総裁選を争う石破茂元幹事長は報道を受けて講演で「友情と国益は別だ」とくぎを刺し、国民民主党の 玉木雄一郎共同代表はツイッターで「良好に見える安倍トランプ関係だが冷却しているという」とつぶやいていた。

  日米共にマスメディアは産経以外は信用できません。【虎ノ門ニュース】で、藤井厳喜さんも怒りをぶつけてくれていま す。

 

 

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★日本兵捕虜 戦意高揚報道メディアに強い不信感

2018年09月04日 | マスメディア

  現在の日本人よりずっと優秀だったと思われる先人ですが、戦前戦中の朝日や毎日等の戦争高揚記事を素直に信じていたのではないようです。
  どうも、今の我々より新聞に対して疑問を持っていたようです。

  産経で酒井信彦さんが、そんな新聞に戦争責任はないのかと鋭く追求してくれています。

  産経ニュースより     2018.9.2

 【新聞に喝!】日本兵捕虜 戦意高揚報道メディアに強い不信感 2大新聞に戦争責任はないのか 元東京大学史料編纂所教授・酒井信彦

 8月23日の新聞各紙で、昭和天皇が昭和62年4月の時点で戦争責任を気にかけておられたことが、侍従の日記の公表で明らかに なった。

 この日記は、小林忍侍従の親族が、共同通信に持ち込み、報じられたものである。戦争責任を執拗(しつよう)に追及する人間がい たために、昭和天皇は最晩年にあってもお悩みになっておられたわけである。

 連合国の中には、天皇の戦争責任にこだわった国もあったが、アメリカが退けて、戦争責任は問題化されなかった。

 一方、ほとんど忘れられているが、戦争遂行に重大な役割を果たしたにもかかわらず、占領軍に責任を追及されなかった組織として マスコミ、特に新聞が存在する。

 ドイツでも、イタリアでも、戦争中の新聞は廃刊になったが、日本の新聞はそのまま生き残った。その後、新聞の戦争責任は追及さ れず、70年以上が経過している。

 この新聞の戦争責任について、極めて興味深い調査結果が存在する。朝日新聞取材班による『戦争責任と追悼 歴史と向き合う1』 (朝日選書、平成18年刊)の160ページに次のような記述がある。

 「米国立公文書館から山本教授が収集した史料のなかに、米政府が日本兵捕虜に聞き取りをした調査の結果があった。天皇・軍・政 府・メディアについて不信感を抱いているかどうかを258人に聞き、太平洋戦争後期の44年にまとめたものだ。メディアに不信感 があると答えた捕虜は38%だった。それは、天皇(0%)、政府(8%)、軍(31%)のどれよりも高い数字だった」

 山本教授とは、メディア史などが専門の山本武利氏である。

 つまり兵士たちは、天皇はもちろん、政府や軍よりも、メディアに最大の不信感を抱いたのである。そのメディアとは、基本的に新聞であり、戦争当時の新聞は朝日と毎日が2大新聞であった。

 今年の戦没者追悼式で天皇陛下が4年連続で「深い反省」を述べられたのに対して、安倍晋三首相が「加害責任」に言及しなかった ことを、朝日も毎日も筆をそろえて批判している。では新聞自身の戦争責任は一体どうなってしまったのだろうか。

 捕虜兵士からメディアは政府の5倍近くの不信感を持たれているのである。戦意高揚報道によって、巨大な被害を与えた日本国民に 対して、新聞は毎年きちんと、謝罪の言葉を述べるべきである。

 昭和天皇の崩御後10年以上がたった平成12年末、元朝日の女性記者が主導し、朝日が熱心に報道した「女性国際戦犯法廷」の目的は、慰安婦問題を口実に、昭和天皇に対し、戦争犯罪人として有罪判決を下すことだった。

 ドイツもイタリアも戦時中の新聞は廃刊になったというのには驚きました。それに比べて、しぶとく生き残った日本の朝日や毎日が反日売国左翼・在日新聞に成り果てて日本を貶めることに精力を使っているのはどういうことでしょうか。
 つまりは、元々、儲ける為には何でも書くという新聞だったということでしょう。杯韓する時を間違った新聞は、ここで廃刊させてあげましょう。とっくに賞味期限が切れているのです。 

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★在日朝鮮人サッカー協会理事長の家など強制捜査か

2018年08月24日 | マスメディア

  何だか面白いことが起こっているようです。本当でしょうか。何と、警察が、在日朝鮮人サッカー協会理事長の家など強制捜査されたが、反日売国左翼・在日マスメディアを筆頭にマスコミ総スルーだったのに、北朝鮮報道 が大騒ぎし拡散されているのだそうです。
  本当かどうか、リンク元を読んでみてください。それにしても、捜査が本当にあったのらこれを報道しないのは余りにもおかしいですね。
  産経も書かないのでしょうか。

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歴史の見方にももっと多様性を

2018年08月23日 | マスメディア

  産経新聞の、20日、第1523回の「東京裁判『文官無罪』の葛藤」で取り上げたオランダのレーリンク判事について、何時もの阿比留さんが詳しく書いてくれています。
  想像以上に日本を深く理解してくれていたようです。あの東条さんを高く評価していたそうです。  

 産経ニュースより     2018.8.17

 【阿比留瑠比の極言御免】歴 史の見方にももっと多様性を

   日本を一方的に断罪した極東国際軍事裁判(東京裁判)をめぐっては、インドのパール判事が被告全員を無罪とする意見書を提出したことがよく知られるが、 オランダのレーリンク判事も広田弘毅元首相や東郷茂徳元外相ら5人を無罪だと主張している。

 そのレーリンク氏が、日本滞在中に書いた日記や書簡の内容が明らかになったという三井美奈記者の記事が、15日付本紙朝刊 に掲載されていた。詳細は元記事を参照してもらいたいが、こんなことを日記に記しているという。

 東京裁判「文官無罪」の葛藤 レーリンク判事の日記、詳細初めて明らかに

 「日本の歴史や国際法の研究を進め、多数派の意見だからといって絞首刑を宣告すべきではないという考えに至った」

 いまだに東京裁判を単純かつ安易に正当化するような一部新聞や野党議員に、爪のあかを煎じて飲ませたいところである。とも あれ、日本滞在中のレーリンク氏と交流があり、その日本観に影響を与えたのが児童文学『ビルマの竪琴』の作者であるドイツ文 学者、竹山道雄氏だった。

 竹山氏の著書『昭和の精神史』の中で、竹山氏がレーリンク氏に、昭和23年11月に出された東京裁判の判決の非合理性を訴 える場面がある。レーリンク氏はこう答えている。

 「いまは人々が感情的になっているが、やがて冷静にかえったら、より正しく判断することができるようになるだろう」

 これは、次のパール氏の言葉と基本的に認識が通じている。

 「時が熱狂と偏見とをやわらげた暁には(中略)過去の賞罰の多くにそのところを変えることを要求するだろう」
 
 竹山氏の著書『ヨーロッパの旅』によると、それから8年後の31年、オランダの自宅を訪ねてきた竹山氏に、レーリンク氏は こう明言した。

  「あの判決はあやまりだった。もしあの裁判がいま行われれば、あのようには考えられないだろう。俘(ふ)虜(りょ)虐待 などの通常の戦争犯罪は別として、 政策の結果として起こったことに対しては、ああいう結論にならなかっただろう。おおむねインド人のパールのように考えた だろう」

 また、自分たち判事団は偏った情報しか持っていなかったと振り返り、このように反省している。

  「連合国側には共産主義の脅威ということは念頭になかった。(中略)外部からの挑戦-それへの反応ということについて、 はなはだしい見落としがあった。そ の後まもなく中国が赤化したのを見て、そうだったのか、それほどまでにも脅威が迫っていたのかとおどろき、この点はまっ たく考え直されるようになった」

 「あのときの判事たちは法律家ではあっても、国際関係に通じている人々ではなかった」

  興味深いのは、レーリンク氏が東条英機元首相を有罪と判断したものの、同時に高く評価していたことである。特に、キーナ ン首席検事に対し、東条氏が大東亜 戦争は自衛戦争であることや、天皇陛下には責任がないことを堂々と論理的に主張した場面には瞠(どう)目(もく)し、舌 を巻いてほめていたという。竹山氏 によると、日本滞在中、何度もこうつぶやいていた。

 「Outstanding man!(傑出した男だ)」

 毎年、お盆の時期にはテレビも新聞も先の大戦特集を組むが、東京裁判史観の延長線上にあるものが目立つ。もっと歴史 の見方にも多様性があるべきだろう。(論説委員兼政治部編集委員)

  多様性は必要ですが、根本的に間違った自虐史観は必要とは思えませんが、それを受け入れる度量も必要なのでしょうか。
  それにしても、パールさんやレーリンクさんに匹敵する日本人は戦争とこの裁判や公職追放により一線で活躍できなかったことが、残った戦後利得者の跋扈を許してしまったのでしょう。
  そう考えると、日本人もそれ程凄いとは言い難いのかも。やはり、本当に優秀な人は、日本と雖もそれ程多くないのでしょう。
  その比率が、益々減って来ているのでしょうか。

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★TVや新聞の反安倍は露骨すぎる

2018年08月09日 | マスメディア

  反日売国左翼・在日マスメディアの偏向が酷すぎますね。仲間内の不祥事は報道しない自由の行使で沈静させ、安倍下ろしの為にはフェイクニュースでも何でもやりたい放題。

  それでも、支持率の上がらない反日売国左翼・在日野党。如何に能力が無いかが良く分かります。もう、2度と国会に近付かないで欲しいものです。

  【虎ノ門ニュース】で、須田・上念コンビがそんなやり口を語ってくれています。


  

 

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★東京医大、補欠合格でも男子優先か

2018年08月07日 | マスメディア

  東京医大の素晴らしい試験制度がどんどん明らかになってくるようです。ところが、報道しているのは産経くらいじゃないでしょうか。
  特に、野党の二人の議員の名がでてからは、報道しない自由を思う存分行使しているのじゃないかと思うのは私だけでしょうか。

  産経ニュースより     2018.8.7

  【文科省汚職】東 京医大、補欠合格でも男子優先か 7日にも内部調査結果公表

 東京医科大(東京都新宿区)が医学部医学科の一般入試で女子受験者の合格者数を抑制していた疑惑で、同大が正規合格者 の辞退に備えて補欠合格者を決める際も、男子受験者を優先していた疑いのあることが6日、同大関係者への取材で分かっ た。3浪以上の多浪受験者についても、「医師国家試験の合格率が低迷傾向にある」などとして合格者数を抑制した疑いのあ ることが判明。同大は不正入試をめぐる内部調査報告書を7日に公表するとみられる。

 同大関係者によると、正規合格者の辞退に備えて補欠合格者を決める際、同じ点数なら男子受験者を優先し、それでも女子 が増えてきたら「1点程度女子より低くても男子を優先した」(同)という。

  東京医大の得点操作、前理事長指示か 近く内部調査公表へ

 補欠合格者の決定過程をめぐっては受験業界で以前から不透明さを指摘する声があり、同大では補欠合格の選定が女子合格 者数の抑制対策の一環だった疑いが浮上した形だ。

 同大は補欠合格者の受験番号を公表しているが男女比は非公開。理由について同大の担当者は「捜査に支障があるので答え られない」としている。

 このほか、3浪以上の多浪生についても合格者を抑制していた疑いがあることが分かった。

 同大関係者は「浪人を重ねている人は医師国家試験の結果も良くないという相関関係が出ている。他大学では2浪までしか 取らないケースもある」と話している。

 同大の女子合格者抑制疑惑をめぐっては、文科省の私大支援事業をめぐる贈賄罪で在宅起訴された医科大の前理事長、臼井 正彦(うすい・まさひこ)被告(77)が得点の操作を指示していたとみられることが明らかになっている。今回の汚職事件 を受け、同大が弁護士に委託した内部調査の過程で把握したとみられ、内部調査報告書でも言及するとみられる。

  【頑固亭異聞】も、取り上げてくれています。文科省とマスメディアの問題は15分過ぎから。【頑 固亭異聞】文科省汚職とメディアのご都合主義[桜H30/8/6]

  兎に角、日本の反日売国左翼・在日マスメディアの偏向ぶりは、どんどん酷くなっています。このマスメディアを一掃しない限り日本の再生は危ない。余りにも、酷すぎます。

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★存在していない青山さん

2018年07月17日 | マスメディア

  青山さんの動画を見ていると、ここまで本音を全面に出して発言できる人が居ることに驚き、その勇気に頭が下がります。
  それだけに、煙たい存在と思う人達は多いでしょうね。ここでも、良く取り上げる加藤清隆さんが、青山さんの提言というだけで反対する人が多いと、さらっと発言していましたが多分それが本当なのでしょう。
  つまりは、公という考えじゃなく好き嫌いで考える小さい人間が多すぎるということでしょう。

  そんな代表的なのが反日売国左翼・在日マスメディアのようです。青山さんが、面白い例を話されていました。 
  これが、青山さんが議員として存在しないと良く言われていることですね。これが、日本のマスメディアのやることです。


 pic.twitter.com/s3jY3ZTSga

  それにしても姑息な奴らですね。どうあっても青山さんに活躍されたくないのでしょう。それだけ、恐れているということですね。

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★メディアはいつも二重基準

2018年07月07日 | マスメディア

  アレ(菅)や辻元などが何をやっても、全力を挙げて叩くこともなく何時の間にか静かになっているという反日売国左翼・在日マスメディアに騙され、未だに、奴等はのうのうと国会議員で御座いと闊歩しています。 
  それを、許している政府自民党にも許せないものがあります。一体、どんな弱味を握られているのかと疑いたくなります。
  と言うか、やはり、反日売国左翼・在日マスメディアに逆らって政治生命を奪われるのが怖いのでしょうね。如何に、何の為に議員になったのかが良く分かります。

  そんなマスメディアの二重基準を、何時もの阿比留さんが素晴らしい例を挙げて書いてくれています。
  奴も、やはり反日売国左翼・在日マスメディアの仲間だった証拠でしょう。

  産経ニュースより    2018.7.6

 【阿比留瑠比の極言御免】メディアはいつも二重基準

  本紙4日付朝刊に掲載された福田康夫元首相のインタビュー記事は、中国の南京大虐殺記念館を先月訪問した福田氏の歴史観や外交姿勢を、よく伝えていた。福田氏は言う。

 「向こう(中国)が30万人の被害者が出たというのであれば、そこは受け入れてですね…」

 韓国や北朝鮮が、朝鮮半島から女性20万人が日本軍や警察に強制連行され、慰安婦にされたと言い立てれば、それを事実であるかのように受け入れた過去の日本政府や左派系メディアとそっくりである。

 なぜ、あり得ない虚言や極端な誇張をそのまま認めないといけないのか-。理解に苦しむが、ともあれそういう思想の福田氏だからこそ、メディアと親和性が高く、かばわれたのだろう。

 そんなことを考えるうちに10年前、平成20年の福田政権当時に朝日新聞の世論調査記事を読んで感じた不可解さを、久しぶりに思い出したので紹介したい。

 同社はこの年5月20日付朝刊1面の下の方に、2段見出しで「内閣支持19%」という記事を載せた。扱いは小さく、危うく見逃しそうな記事だった。

 実はこの19%(不支持率は65%)という支持率は、同社調査では過去最低を記録した前回4月調査の20%を下回り、最低記録を更新するものだった。

 ところが、記事は過去最低となったとは直接書かずに、「(前回調査に)続いて低い水準だった」というあいまいな書き方をしていた。初めて10%台に落ちたことへの言及もなかった。解説を含め関連記事も見当たらなかった。

 この頃、同社の調査による福田内閣の支持率は約2カ月の間に31%→25%→20%→19%と続落していたにもかかわらず、記事はあくまで淡々としていた。まるで、たいした問題ではないと言わんばかりである。

 一方、今年3月の同社調査で、安倍晋三内閣の支持率が31%となったときはどうだったか。1面トップに4段見出しで「安倍内閣支持 最低31%」「第2次政権以降 不支持は48%」、3段見出しで「改ざん『首相に責任』82%」と大々的に報じていた。

 安倍政権は青息吐息で今にも力尽きそうな印象を受けるが、福田政権時の報じ方と比べると違和感を禁じ得ない。世論調査結果をどう取り上げるかはもちろん自由だが、首相が誰であるかによってメディアの姿勢はこれほど変わる。二重基準は付きものである。

 記事の扱いだけではない。調査の際の質問の仕方や順番、「モリカケ問題で追及を受けている政権」うんぬんの前置きのあるなしで調査結果自体も変動することだろう。本紙も含めメディアは今、世論調査を恣(し)意(い)的に用い、世論を誘導しようとしているとの疑いを持たれている。

 メディアは文部科学省の違法な天下り斡(あっ)旋(せん)問題では、「元締」を務めていた前川喜平前文科事務次官をたたいたが、前川氏が安倍政権批判を始めると一転、前川氏を正義のヒーローだと持ち上げた。

 現在、大学に便宜を図る見返りに、自分の息子を合格させてもらった文科省科学技術・学術政策局長だった佐野太容疑者の問題が騒がれている。野党もメディアも問題は深刻だと息巻いているが、一つはっきりと予想できることがある。

 もし佐野容疑者が「安倍政権に行政がゆがめられた」と言い出したら、野党もメディアも途端に佐野容疑者に同情的になり、擁護し始めることだろう。(論説委員兼政治部編集委員)

  こうやって戦後日本は操られて来たんですね。その効き目もネットのお陰でかなり落ちてきているようですが、まだまだ強いものがあります。
  油断せず、追い詰め、NHKや朝日新聞が潰れるのを見届けましょう。その時、こそ、日本人が戦後の自虐史観の呪縛から解き放たれたと言えるのじゃないでしょうか。
  果たして、そんな日が来るでしょうか。来て貰わないと、日本が消滅です。

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