団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

外国人エンジニア積極採用 LINEなど人材不足補い国際化

2018年09月02日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  いよいよ外国人労働社の採用が増えそうな勢いのようです。日本の企業は完全に平和ボケですが、始末に悪いのが、韓国系などの企業じゃないでしょうか。
  そんな企業の一つを、6月22日、第1837回の「LINEが京都に開発拠点…外国人、学生を積極採用」で、取り上げましたが、やはり、外人さんの採用に積極的なようです。
  単純労働だけでなく優秀な人達も外国人ばかりになる時が来そうでこわいものがあります。
  それにしても、このLINEやもっと日本嫌いと思われるソフトバンク等が外国人ばかりを採用しているのには悪意を感じてしかたありません。
  もう好い加減に不買運動で日本から消したいところですが、まだまだ目覚めない人が多いようです。

  SankeiBizより    2018.9.1

   外国人エンジニア積極採用 LINEなど人材不足補い国際化

  メキシコ出身のITエンジニア、カルロス・ペレスグティエレス氏(30)は5月末、期待に胸を膨らませて初来日した。日本のアニメやゲームが大好きでいつかは訪れたかったが、まさか住むことになるとは思いもしなかった。LINEが京都に新設した開発拠点「LINE KYOTO」で働きだした。

 IT企業も日本人も見当たらない欧州鉄鋼大手アルセロール・ミタルの企業城下町ラサロカルデナスで生まれ育った。任天堂のゲームやアニメ「ドラゴンボール」、プログラミングに夢中になり、大学院卒業後はメキシコのシリコンバレーと呼ばれるグアダラハラで働いたが、仕事に満足できず友人の勧めでLINEに応募した。

 ペレスグティエレス氏はいま、来日直前に結婚したばかりの妻と京都で新婚生活を楽しんでいる。米配車サービス大手のリフトや旅行予約のブッキング・ホールディングスからLINEより魅力的な条件で内定を得ていたが、「道にごみはないし、夜に出歩いても安全。本当にここの文化が好きだ」と日本行きを決めた。

 30年に79万人不足

 日本のIT業界では人工知能(AI)やIoTを開発するシステムエンジニアやプログラマーの獲得競争が激化しており、経済産業省の調査によれば2020年に約37万人、30年には約79万人の人材が不足すると予測される。こうした中、海外展開する新興企業などが積極的に人材採用や社内環境の国際化を進めている。

 LINEでサービス開発担当役員を務める池邉智洋氏は、東京、福岡に続く国内の3拠点目を京都にした理由の一つに「外国人の知名度が高い」点を挙げる。募集要件から日本語をなくしたところ、約1000人の応募者のうち外国人が8割を占めた。現在20人のエンジニアのうち13人が外国人で社内公用語は自然と英語になった。

 外国人採用で先行するベンチャーもある。完全自動運転の確立を目指して2年前に創業したアセントロボティクス(東京・渋谷)ではエンジニア35人のうち日本人は1人だけ。高い技術レベルの人材枠に応募してくる月約500人の3分の2は外国人だ。19年のラグビーW杯や20年の五輪開催地であることも人気の背景という。

 一方、フリーマーケットアプリ国内最大手のメルカリでは、10月にインド国籍の33人を含む40人強が入社予定だ。

 山田進太郎会長自らが4月にインドを訪れ、採用が決まった学生やその家族と会い入社を歓迎した。専門チームが異文化研修を開くなど就労環境の国際化に積極的だ。同社は米国事業や決済ビジネスを強化している。

 ゴールドマン・サックス証券のマネジングディレクターから6月にアセントロボの最高投資責任者(CIO)に転身したジェームス・ウエストウッド氏は、「一番優秀な人材は必ずしも日本にいるわけじゃない」と海外からの人材採用に意欲的だ。治安の良さなどから日本勤務の希望者も多く需給も一致しているという。

 ただ、積極的な動きは、韓国資本が入るLINEや、米国展開するメルカリのように外国人に開かれた素地があり、日本語能力より専門技術が優先される一部企業にとどまる。日本政府は高い技能を持つ外国人を家族も含め就労ビザ発給などで優遇しているが、IT関係の認定者は12年から17年末までの累計で約6000人にすぎない。

 受け入れ側の整備を

 リクルートワークス研究所の石原直子主任研究員は、国内ではまだ日本語が唯一の社内言語という企業が大半で、外国人とのコミュニケーションに不慣れな社員が多いと指摘。迎え入れる際には「ルールを明文化することはもちろん、外国人社員が企業にネガティブな印象を持つことにならないような配慮が必要」という。今後の課題として石原氏は、外国人が日本で生活しやすい社会インフラ整備の必要性も訴える。現在は必要書類が多いなど、「外国人が賃貸物件を借りるのも、クレジットカードや銀行口座を作るのも大変。外国人が住むことが前提になっていない」と述べ、改善がなければ採用も進まないだろうと見通した。(ブルームバーグ Yuki Furukawa、Pavel Alpeyev)

  本当に日本が好きで、日本の為に働いてくれる人まで排除する気はないですが、やはり、まずは日本人で何とかして欲しいものです。
  それをソフトバンクのような確信犯に求めても無理ですから、せめて日本の企業には頑張ってもらいたいものです。

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携帯料金「OECDの倍」=菅長官

2018年08月28日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  やっと取り組む気になったかと、22日、第456回の「★携帯電話料金『4割程度下げる余地ある』」で、取り上げた料金は、やはり他国と比べても相当に高いようです。

  今回も、官房長官が値下げの理由としてその訳を発言したようです。

  時事ドットコムより    2018/08/27
  
  携帯料金「OECDの倍」=菅長官

 菅義偉官房長官は27日午前の記者会見で、携帯電話料金の4割引き下げを提唱する理由について、「わが国の料金は経済協力開発機構(OECD)加盟国平均の2倍程度で、高い水準だ」と指摘した。

 菅氏は、新規参入する楽天が既存事業者の半額程度に料金を設定する方針を公表していることに触れ、「競争をしっかり行えば下げられる余地がある」と強調。「利用者にとって分かりやすく、納得できる料金サービスの実現にしっかり取り組んでいく」との考えを重ねて示した。

  楽天の携帯を根拠にして来たとは。海外が安いのも当然分かっていたはずですから。楽天参入をきっかけにしようとしているようです。
  理由は何でも良いですが、政府が本気で下げるつもりになることは、遅かったとは言え歓迎します。これで、可処分所得が増え、消費も増えるのじゃないでしょうか。

  勿論、これを契機にソフトバンクを不買運動と絡めて叩き潰したいものです。

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★携帯電話料金「4割程度下げる余地ある」

2018年08月22日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  やっと政府も携帯電話の通話料にメスを入れる気になったようです。10年以上の遅れですが、それでも本気になってくれたのなら良いですが、果たしてどこまで本気でしょう。

  日本の消費が伸びないのはこの携帯の料金があると以前から書いてきましたが、それに耐えきれずに解約してしまったので今更どうでも良いのですが、日本の為にはやるべきでしょう。

  これで、ソフトバンクを潰すことが出来れば最高ですが、果たしてどうなるでしょう。

  産経ニュースより  2018.8.21

  菅義偉官房長官、携帯電話料金「4割程度下げる余地ある」

 菅義偉官房長官は21日、札幌市内で講演し、携帯電話の利用料について「あまりにも不透明で、他国と比較して高すぎるのではという懸念がある。4割程度下げる余地はあると思っている」と述べた。

 菅氏は「(携帯電話事業者は)国民の財産である公共の電波を提供されて事業している」と説明。その上で、携帯事業者の利益率が他の業種と比べても高いことに触れ、「競争が働いていないといわざるを得ない」と語った。

 また、公正取引委員会が4年分割払いでスマートフォンの料金を実質半額にする「4年縛り」などを問題視していることを挙げ、「政府として公正取引委員会と十分連携し、今まで以上に利用者に分かりやすく納得できる料金やサービスが実現されるよう取り組んでいきたい」と述べた。


 pic.twitter.com/eiyihKvfsz

  それにしても、遅すぎました。この発言で様子を見るつもりでしょうが、ここは、早急にやって欲しいですね。

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IR法とパチンコ

2018年08月11日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  文化人放送局スペシャル で、局高橋洋一さんがIR法はパチンコ対策が含まれていると解説してくれています。これが本当だと嬉しいですが、ほんとうでしょうか。


  前半の高橋さんの経済解説も相変わらず分り易くて面白い。

文 化人放送 局スペシャル【バーチャル実験ライブ】②加藤清隆×高橋洋一×福島香織


  未だにバランスシートを導入しない政府・財務省は何がやりたいのでしょう。やはり、財務省は日本の敵ですね。

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★パチンコとIRが、日本を滅ぼす

2018年07月29日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  週末恒例の【討論】は、久し振りにパチンコとIRという日本を破壊する問題を、詳しく教えてくれています。
  私も、知識もなくカジノに賛成した事もありましたが、皆さんの意見を聞いているとやはり日本には必要ないですね。
  今や、安倍さんに頼るしかない日本ですが、やはり、経済問題はどこか狂っているようです。これも、憲法改正の為の匍匐前進の一環と信じたいところですが、こればっかりは安倍さんの本心がどこにあるのかは判断出来ません。

  いずれにしても、政治家が如何に勉強もせずに法案を通しているかに愕然とさせられます。劣化した国民が、もっと劣化した政治家を選んでいるということでしょう。


  それにしても、これも財務省の緊縮財政が絡んでいることに怒りを覚えざるをえません。政治家もそうですが、官僚の劣化も日本を消滅に導こうとしているようです。

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★ソフトバンク等ジャンク債の巨人と群がる貸し手

2018年07月26日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  このところ、大嫌いなソフトバンクの上場など、余り面白く無い話題ばかりだったので、気分が滅入っていました。

  ところが、久し振りに面白そうな記事がありました。と言うか、日本のマスメディアでは絶対に報道しないのじゃないでしょうか。

  何と、ソフトバックをジャンク債などと素直に書いてくれています。こんなものに金を懸けている人達はいずれ痛い目を見ることは間違い無いのじゃないでしょうか。

  ブルームバーグより    2018年7月17日
  
  ジャンク債の巨人と群がる貸し手、衝撃的事態への備えはあるか

 ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長、テスラのイーロン・マスク最高経営責任者(CEO)は夢を実現するため借り入れを最大限活用してきた。アルティスを率いるパトリック・ドライ氏は世界的なケーブルテレビ王国建設を目指して負債を積み上げ、デル・テクノロジーズ創業者のマイケル・デル氏は物言う株主に経営権を脅かされまいと同社を非公開化する過程でリスクローンを大きく背負った。

  彼らをジャンク債の巨人と呼ぼう。

  巨人たちは、この10年で11兆ドル(約1240兆円)に膨らんだ企業の借り入れブームの立役者だ。世界の金融システムを超低利マネーであふれさせた中央銀行がブームに拍車を掛け、投資家は利回りが妥当なら、事実上誰にでも資金を提供してきた。だが、そんな時代は終わりを迎えようとしている。政策金利を過去最低に引き下げた中銀が10年ぶりに引き締め方向に動いているからだ。多くの企業の財務には新たな圧力がかかり、この圧力が惨事の引き金となるケースもあり得る。

  ブルームバーグ・ニュースは過去10年の金融緩和の最大の受益者を特定するため、企業の債券発行やM&A(合併・買収)ディールテーブル、債券インデックスなどを詳細に調べた。すると、負債を過去5年に50%以上増やして現在50億ドル以上とする企業69社が世界の中で浮かび上がった。これら企業の社債とローンの合計は約1兆2000億ドル。格付けの大半はジャンク(非投資適格)級で、過半数が7年以内に償還・返済期日を迎える。

  こうした企業に対し、過去5年間に退職口座に資金を積み立てた誰もが資金の貸し手になっている可能性がある。ジャンク債を購入する投資信託や上場投資信託(ETF)には巨額の投資家資金が滞留、カナダの年金基金がレバレッジドファイナンスを始め、保険会社も後押しした。10年前のサブプライム住宅ローンバブルをほうふつとさせるが、世界の投資家が買いあさった最上級格付けのローン担保証券(CLO)には、裏付け資産がジャンク級企業の債務であるものが多い。

  このような借り入れを可能にした中銀は今、危険性を制御しなければならない。ここ数十年で最も投資資金が集中した取引を崩壊させることなく、金融市場から刺激策を取り除いていく必要がある。さもないと本格的な危機を招きかねない。

  米パシフィック・インベストメント・マネジメント(PIMCO)のクレジットリサーチ世界責任者、クリスチャン・ストレーク氏は「そこには自己実現的予言が存在し得る」と述べ、「これらの企業にはまさに信頼が必要だ。市場が不安定なところに想定外のファンダメンタルズの弱さが重なれば、投資家の想定をはるかに超える困難な状況が生じ得る」と語った。

  当面、借り入れ熱が冷める気配はほとんどない。だが、リスクが高まるばかりの兆候は山のようにある。ブルームバーグが集計したデータによると、機関投資家はこの1年半に米国だけで1兆6000億ドルのレバレッジド・ローンを購入。これはその前の3年間の合計を上回る規模だ。さらに、買収資金の大半の調達にジャンク債を活用するプライベートエクイティ(未公開株、PE)ファンドは、こうしたディール向けに記録的な資金を用意している。つまり、この状況が終わるまでにさらに多くのジャンク債の巨人が生まれる可能性があるということだ。

  元ダラス連銀のアドバイザーでクイル・インテリジェンス創業者のダニエル・ディマルチノ・ブース氏は「火薬の量が増えているため、どこが終わりなのかを正確に言い当てるのは難しい」と述べ、「極めて危険なクレジットサイクルの長期化によって想定外の影響が及ぶ恐れがある」と語った。
ソフトバンク

  低利のイージーマネーで王国を築いた企業は、債務をどう管理しようとしているのだろうか。ソフトバンクの創業者である孫氏の例を見てみよう。

  孫氏はここ数年、テクノロジー新興企業に投資する1000億ドル規模の「ビジョン・ファンド」設立で注目を集めてきたが、この数字もソフトバンクがここ数年で急増させた有利子負債と比べれば小さく見えてしまう。  

  中国のアリババ・ホールディングへの29%出資などから膨大な投資利益を上げてきた孫氏にしてみれば、ソフトバンクの借り入れは取るに足らないものだろう。同社広報室の小寺裕恵氏は、アリババやアーム・ホールディングスをはじめとする保有資産の価値に対する純有利子負債の割合は29%であり、通信子会社ソフトバンクの上場後に同比率はさらに改善する見込みと説明。「このレベルは株価暴落にも余裕を持って対応できる安全な水準と考えている」と語った。さらに、社債償還の準備資金として現時点で今後3年分に対応する手元流動性を保持していると付け加えた。

  それでも、ソフトバンクの返済能力が株式市場にあまりに左右されやすくなったとみる債権者の懸念は和らぐに至っていない。

  朝日ライフアセットマネジメントの大芦尚広シニアファンドマネジャーは、テクノロジー企業は「下がる時は大きく下がる。景気後退と金利上昇というダブルパンチからの影響は、普通の、昔からの企業に比べて大きいと思う」と語った。

  テスラの広報担当者やアルティスの欧州および米国部門の関係者はコメントを控えた。03年の株式非公開化と06年のEMC買収後に債務が490億ドル前後に膨らんだデルは、その規模をこれまでに400億ドル未満に縮小。今月に入ると再上場計画を発表し、投資適格級の格付けを取り戻すため債務返済を一段と進める方針を示した。…以下略

  ソフトバンクの上場が失敗することを期待したいところですが、どうせ金の亡者達が飛びついて高根を付けるのでしょうね。
  全く、平和ボケの日本人は何時目が覚めるのでしょうか。それとも、このまま、目覚めることなく、日本を消滅に向かわせるのでしょうか。

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パチンコはギャンブル性を無い様な形にする

2018年07月25日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  何だか、菅官房長官が驚くべき発言をしたようです。果たして本当なのかと疑ってしまいます。というのも、今まで、政府・自民党が腰を引いて来たパチンコをギャンブル制のないものにすると言ったのですから。
  流石に、禁止までは言いませんでしたが、ギャンブル性と言うか換金性を無くせば、パチンコは廃止したのと同じ効果があるでしょう。
  どうも、このギャンブル性に触れるも換金にまで言及しなかったところに胡散臭さを感じたのは私だけでしょうか。
  それでも、この発言の行方がどうなるか見守りたいものです。本気になってくれれば見直しましょう。さて、どうなることやら。

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★孫、政府を批判 中国最大手と提携、国内で推進へ

2018年07月21日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  孫がとうとう正体を現したようです。トランプさんが中国を叩き潰そうとしているときに日本を中国に売り飛ばそうとしているのです。
  ライドシエアが必要かどうかは知りませんが、中国の企業と組んでという時点で完全に日本を中国に売り渡そうと指定ることは間違い無いでしょう。
  
  産経ニュースより    2018.7.19

  ライドシェア禁止「こんなばかな国はない」 ソフトバンクの孫会長、政府を批判 中国最大手と提携、国内で推進へ

  ソフトバンクグループの孫正義会長兼社長は19日の東京都内での講演で、「日本は(自家用車を用いた相乗りなどの)ライドシェアを法律で禁じている。こんなばかな国はない」と述べた。強い調子で政府を批判し、ライドシェアを国内で推進する方針を示した。

 またソフトバンクと中国配車サービス最大手の滴滴出行は孫氏の講演後の記者会見で、人工知能(AI)を活用したタクシー配車サービスを今秋に大阪から開始すると発表した。6月に設立した合弁会社「ディディモビリティジャパン」が京都、福岡、沖縄、東京など全国で展開する。サービス利用料や機器の提供を無償にして提携するタクシー会社を広く募集する。

 タクシー会社やドライバーはディディジャパンのサービスで、AIによる乗客の需要予測に基づいた運行が可能。タクシーが乗客を乗せて走行した割合を示す実車率の向上が望める。

 タクシー利用者は専用のスマートフォンアプリで、配車やクレジットカードと連携した支払いができる。訪日中国人に対応するため中国版のアプリも日本でそのまま使えるようにし、日本語と中国語を自動翻訳するメッセージ機能も備える。

  こんな奴を何時まで放置しておくつもりでしょうか。それどころかソフトバンクの上場を指を咥えてみているのですから日本人の平和ボケも極まれりです。
  もし、ソフトバンクが中国と共に崩壊せずに延命する何てことになれば、日本は完全に中国の傘下に成り下がるのじゃないでしょうか。
  笑うのは、習と孫なんてことにならないことを願います。今からでも遅くないですから、ソフトバンクの不買で上場の阻止をしましょう。

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★パチンコ依存症の深刻さは次元が違う

2018年07月06日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  パチンコへの追求が、地上波で放映されたことを、6月25日、第 331回の「★NHK 番組で、希望の党・行田さん『パチンコ発言』」で、取り上げましてが、今度は、国会で共産党の議員さんが素晴らしい質問をしてくれたようです。
  カジノ問題が、パチンコの闇を引きずり出すことになれば、これは、面白いことになりそうですが、結局はパチンコ議員とマスメディアの報道しない自由の行使が沈静させるのじゃないでしょうか。
  やはり、政府・自民党が本気になる必要がありますが、ここにもパチンコ議員が紛れ込んでいるのでしょう。
  ここは、何処の党であれ本気でパチンコと戦ってくれる議員さんを応援したい。

 pic.twitter.com/KNut9lKvQM
  和田さんも頑張ってくれています。自民党もこう言う人が増えれば良いのですが、反日売国左翼・在日野党と同じようなのが沢山いるようです。  
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★だったらまずパチンコを規制すべき

2018年06月25日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  下で、希望の党の行田さんがNHKでパチンコについて発言した事を取り上げました。これは地上波、それも反日売国左翼・在日NHKでの発言と言うことで貴重だと思いますが、ネットでは激しく論争になっているようです。

  これがNHKで堂々と放映されるようになれば、日本の再生も見えて来るのじゃないでしょうか。
  尤も、社内に蔓延る反日売国左翼・在日共が全力で阻止して来るでしょう。やはり、叩きつぶすことこそが日本人のやるべきことです。

 pic.twitter.com/aUVLVnwjLS
 pic.twitter.com/iw1cxfZwjj
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★NHK番組で、希望の党・行田さん「パチンコ発言」

2018年06月25日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  NHK番組で希望の党・行田邦子幹事長が、パチンコに正面から向き合うべきだとはつげんしたようです。
  と、見出しを見たとき、香川の恥玉木の党だと思って、どうしたんだろうと不思議でした。もしかしたら、又しても口から出まかせを言ったのかと思いました。
  そこで、思い出しました。希望の党って中山御夫妻のところでした。それなら分かります。

  NHKの番組でパチンコを追求したのは初めてなのでしょうか。流石に、それはないとは思いますが、こうやって発言する人が増えれば少しは目覚める火とも増えるのじゃ無いでしょうか。
  それにしても、希望の党と中山御夫妻が結びつかなくて困ります。どうせなら、「日本のこころ」に戻してくれないものでしょうか。

  産経ニュースより    2018.6.24

 【カジノ法案】NHK番組で討論 希望の党・行田邦子幹事長「パチンコという存在と正面から向き合うべきだ」

 与野党9党の幹部は24日のNHK番組で、カジノを含む統合型リゾート施設(IR)整備法案をめぐり議論した際、希望の党の行田邦子幹事長が「ギャンブル依存症の多くが、パチンコ・スロットと関連している」と述べ、「パチンコという存在と正面から向き合うべきだ」と発言した。

 行田氏はこの問題に関し、「皆さん、あまり指摘をされないんですが」と前置きし、「パチンコは風俗営業として認められていますけども、パチンコという存在と正面から向き合っていくことも考えるべきであると思っております」と述べた。

 自民党の柴山昌彦筆頭副幹事長は法案の成立に全力を挙げる考えを表明。立憲民主党の福山哲郎幹事長は法案の廃案を主張し、今後も加計学園問題を徹底追及すると主張した。

 柴山氏は「労働法制の大改革である働き方法案と、観光政策の目玉のIR法案は早期に成立させたい」と強調。

 福山氏は「カジノや過労死を増やす法案を通すための延長はあり得ない。加計問題では加計孝太郎理事長の国会招致を求めていく」と述べた。

 共産党の小池晃書記局長は日本人客のカジノ入場を週3回、月10回までとしたIR法案に関し「3回も入ったら入り浸りだ。何の制限にもなっていない」と指摘した。自由党の森裕子幹事長代理、社民党の吉川元・幹事長も加計問題やIR法案への政権の対応を非難した。

  この発言の時の司会者や他党の議員の表情を見てみたかった。動画を探してみましたが、見つけることが出来ませんでした。その内アップしてくれる人がいるのじゃないでしょうか。

    やはり、アップしてくれました。

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★LINEが京都に開発拠点…外国人、学生を積極採用

2018年06月22日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  政府の中枢の平和ボケを、5月2日、第175回の「★政務三役、公務にLINEや私用メール」で、取り上げ呆れるとともにがっかりさせられました。

  何時まで、こんなことを続けるのかと思っていたら、それどころじゃないようです。益々、その勢力を拡大しているようです。
  今度は、京都に開発拠点を開設するそうです。それも外国人を積極て気に採用だそうです。日本は、完全に舐められていますね。

  産経WESTより    2018.6.13

  LINEが京都に開発拠点…外国人、学生を積極採用

 無料通信アプリを手掛けるLINE(ライン)は13日、新たな研究開発拠点を京都市に開設し、報道陣に公開した。国際的な知名度の高さや大学が多い土地柄を生かし、外国人や学生の採用を積極的に進めるのが狙い。優秀な技術者を集めて人工知能(AI)など最新技術の研究を加速する。

 東京都と福岡市に次いで3カ所目の拠点で、オフィスビルの2フロアに延べ床面積399平方メートルで開設。約20人体制でスタートし、3年間で100人規模に拡大する。主に音声対話AI「Clova(クローバ)」の研究に取り組み、新たなサービスにつなげる。技術セミナーなどのイベントで地域交流も進める。

 開設に当たり技術者を募集したところ約千人の応募があり、8割は外国人だったという。出沢剛社長は記者団の取材に「京都は優秀な学生が多く、外国人にも求心力がある。訪日客を取り込む街のIT化も支援したい」と話した。

 また出沢社長は拠点公開に先立ち京都市の門川大作市長を訪問し「京都から世界に羽ばたくサービスを作っていきたい」と抱負を語った。門川市長は「LINEは誰もが使っていると言っても過言ではなく、拠点開設を心から歓迎したい」と応じ「LINEがさらに新たな分野に挑戦する機会になると確信している」と期待感を示した。

  この京都の市長もボケているようです。それとも反日売国左翼・在日の一派でしょうか。いずれにしても、政府を筆頭に全く危機感がないようです。まさか、LINEが韓国系の企業だと言うことを知らないなんてことは無いでしょうね。

  やはり、この平をボケの日本を救うには、反日売国左翼・在日共の一掃しかなさそうです。 

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スプリントとTモバイルが合併合意

2018年05月08日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  特亜3国やソフトバンクなどの崩壊を期待しているのですが、みんなしぶとく生き伸びています。果たして、これらの崩壊を見ることは出来るのでしょうか。やはり、可能性としては、私の方が早そうです。せめて一つ位は見たいものです。

  そのソフトバンクが相変わらず動き回っています。生き残るために必死で足掻いているのだろうとは思っていますが、やはり金の亡者達が損に上手くだまされて投資を止めないので延命しているのじゃないでしょうか。

  足を引っ張っていたスプリントがTモバイルと合併合意したようです。果たしてこれが吉と出るのか、それとも。 

 ロイターより    2018年4月30日

 ス プリントとTモバイルが合併合意、ソフトバンクの持分法会社に

 [東京 30日 ロイター] - ソフトバンクグループ(9984.T)は30日、子会社で米携帯電話4位のスプリント(S.N)が同3位のTモバイルUS(TMUS.O)と合併すること で合意したと発表した。第5世代(5G)移動通信サービスの導入を控え、合併により規模拡大と合理化を進め、ベライゾン・コミュ ニケーションズ(VZ.N)とAT&T(T.N)の「2強」に対抗する。

 新会社の社名は「TモバイルUS」。スプリント1株に対して、TモバイルUS株0.10256株を割り当てる。新会社の株主構 成はTモバイルUSの親会社であるドイツテレコム(DTEGn.DE)が41.7%、ソフトバンクグループが27.4%、Tモバ イルUSの旧一般株主が25.3%、スプリントの旧一般株主が5.6%。新会社はソフトバンクグループの持ち分法適用関連会社と なり、子会社から外れる。

 最高経営責任者(CEO)には現TモバイルUSのジョン・レジャーCEOが就任する。取締役は14人で、ドイツテレコムが9 人、ソフトバンクグループが4人を指名。主導権はドイツテレコムに渡すが、ソフトバンクグループの孫正義社長とスプリントのマル セロ・クラウレCEOも取締役に加わる。

 5Gネットワークの構築には巨額の投資が必要となるため、スプリントの先行きを懸念する声があった。合併により効率的な投資を 進め、5Gサービスでの競争力を確保する。現時点で60億ドル(6540億円)以上のコストシナジーを見込んでいる。

 今後の焦点は米連邦通信委員会(FCC)や米司法省反トラスト局などが承認するかどうかに移る。

 ソフトバンクは2013年にスプリントを買収して以降、経営再建を進めてきたが、米携帯電話市場は上位2社と下位2社との差が 大きく、孫社長は下位2社の合併による「第3極」の必要性を訴えてきた。ただ、寡占化が進むことで逆に競争が停滞することを懸念 したFCCが合併に難色を示したことで、単独での再建を強いられてきた経緯がある。

  アメリカが、これを認めるかどうかまだ分からないだけに何とも言えないですね。認められた方が良いのかも知れませんが、どうなることやら。
  と言うか、どちらでも良いのですが、やはり早く崩壊して貰いたいものです。これ程に、日本が嫌いで、日本を食い物にしている孫のソフトバンクを喜んで使っている日本人が沢山いることに呆れるしかないですね。流石、平和ボケの日本人です。

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ソフトバンクグループが939億申告漏れ

2018年04月21日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  日本の救世主安倍さんと、「日本に住んで日本国籍を持ち、日本語を話すけれど日本人でない者」の代表である反日売国左翼・在日孫の二人がタイムの「世界で最も影響力のある100人」に選ばれたそうです。
  この危機の時、何とも皮肉な選択ですね。全く逆の人選は、一体、何を基準に選んでいるのでしょうか。  

  産経抄は、見事に孫には触れていません。その孫のソフトバンクは申告漏れを指摘されたようです。税金を払わないことで有名な企業も、上手の手から水が漏れたようです。とは言いながら、結局は追徴金も殆ど払ってないようです。どうして、こんなに悪が蔓延るのでしょうか。

  産経ニュースより    2018.4.21

 【産経抄】

 米誌タイムが毎年発表している「世界で最も影響力のある100人」に、今年は日本から安倍晋三首相とソフトバンクグループの孫正義会長兼社長が選ばれた。選評で豪州のターンブル首相は、安倍首相について「強いリーダーで、粘り強く勇気がある」「他者の意見に耳を傾ける柔軟性も持つ」とコメントしている。

 ▼安倍首相の選出は2度目で、それだけ世界で存在感を発揮しているということだろう。「国際会議で首相が中東情勢について持論を述べ始めると、フランスの大統領がメモを取り出した。こんな光景は初めて見た」。以前、ベテラン外交官から聞いたエピソードである。

 ▼ところが、国内に目を転じると全く別の景色が広がる。立憲民主、民進など野党6党は20日、国会内で合同会合を開き気勢を上げていた。会合名は「隠ぺい、改ざん、ねつ造、圧力、セクハラ、文民統制崩壊 安倍政権退陣へ 野党合同院内集会」とおっかない。

 ▼「われわれは今、野党のために戦っているのではない。多くの国民のため、わが国の信頼のためだ」。希望の党の泉健太国会対策委員長はこう主張し、小紙など3紙朝刊に同日掲載された意見広告「国会よ、正気を取り戻せ」にも矛先を向けた。

 ▼意見広告は民間シンクタンク「国家基本問題研究所」(櫻井よしこ理事長)によるもので、野党に対し「事の軽重を完全に見失っている」「論点がずれた『疑惑』を持ち出し続ける」と指摘している。小欄は全く同感だが、泉氏は「全部与党にこの言葉をぶつけてやりたい」そうである。

 ▼だが、1年以上にわたり政策論争ではなく醜聞追及だけを繰り返す野党は、国民の目にどう映っているだろうか。すでに政党支持率が雄弁に物語っている。

  こちらが、申告漏れの記事です。   

  産経ニュースより     2018.4.18

  ソ フトバンクグループが939億申告漏れ タックスヘイブンの子会社所得

 ソフトバンクグループ(SBG、東京)が平成28年3月期までの4年間で計約939億円の申告漏れを東京国税局から指摘されて いたことが18日、関係者への取材で分かった。SBGが買収した米国企業がタックスヘイブン(租税回避地)に保有してきた子会社 について、国税局は事業実態のないペーパーカンパニーと認定。子会社の所得はSBGと合算して日本で申告するべきだと指摘した。

 株式売却をめぐる経理ミスなども含め申告漏れの総額は異例の1千億円近い規模となったが、国税局は仮装や隠蔽などの意図的な税 逃れはなかったと認定し、重加算税は課されなかった。過少申告加算税を含む追徴課税は、過去のSBGの赤字と相殺され約37億 円。29年6月に修正申告し、納税したという。

 関係者によると、申告漏れの対象となったのは、SBGが25~26年に買収した米携帯電話大手「スプリント」と米携帯卸売り大 手「ブライトスター」がバミューダ諸島に所有していた子会社の所得約747億円。2社はいずれも事業目的で支出した保険料の一部 を税率の低いバミューダ諸島にある子会社に入るようにして利益を移していた。

 国税局は、法人税率が低い国や地域に利益を移すことによる不当な課税逃れを防ぐ「タックスヘイブン対策税制」(外国子会社合算 税制)を適用し、子会社の所得をSBGに合算するべきだと指摘したという。

 SBGは産経新聞の取材に「結果に納得できない部分はあるものの、国税当局の指摘は法人税法の規定に従ったものであるため修正 申告した」とコメントした。

  納得できない部分があるとは、全く図々しい。この程度で済んだと腹の中で笑っているはずです。

  それにしても、日本は、どうして反日売国左翼・在日共にこれ程優しいのでしょうか。もういい加減に目覚めて、一掃したいものです。

   日本の為に命懸けで戦ってくれている安倍さん下ろしに狂っている反日売国左翼・在日に優しい日本のおかしさを何時まで放置するのでしょうか。

  やはり、これを元から断つ為には、特亜3国との国交断絶しか無いでしょう。

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携帯大手3社が「LINE」対抗の共通アプリを提供

2018年04月21日 | ソフトバンク ロッテ イオン パチンコ

  LINEの危なさと、何故あんなものを使うのかと何度も書いてきましたが、特に、2月10日、第 1705の「★ ソフトバンクがLINEモバイルに51%出資へ」で、いよいよ日本を食いもにしようとしていると書いたものです。

  ところが、その語直ぐ、ソフトバンクが打倒LINEで結託などという記事を読んで、何だろうと頭が混乱しました。

  日経 xTECHより     2018/02/22

  [特 報]NTTドコモとau、ソフトバンクが打倒LINEで結託

 NTTドコモとKDDI(au)、ソフトバンクの携帯大手3社はスマートフォンのショートメッセージサービス(SMS)の機能 を刷新し、新たに動画や長文などを送れるようにする。年内にも新サービスを投入する方向で最終調整を進めていることが日経コン ピュータの取材で分かった。「LINE」など先行するメッセージングアプリに対抗し、音楽配信や雑誌の読み放題といった自社の有 料サービスの利用増につなげる。

  ソフトバンクは何を狙っているのでしょう。あの孫が自分が損をするようなことをする訳はないでしょうし、単なる目くらましでしょうか。
  それにしても、NTTドコモとKDDI(au)は、相変わらず甘いですね。やらなければならないことは、ソフトバンクを叩き潰すことだと思うのはわたしだけでしょうか。

  なんて思ってたら、早くも実現するようです。

  産経ニュースより   2018.4.10

  携 帯大手3社が「LINE」対抗の共通アプリを提供 動画にも対応

 NTTドコモ、KDDI(au)とソフトバンクの携帯大手3社は10日、3社の顧客間で長文や写真、動画をやりとりできる共通 の新アプリ「+(プラス)メッセージ」を5月9日から提供すると発表した。通信アプリの分野で先行するLINE(ライン)に結束 して対抗する狙いだ。3社が共通のアプリを提供するのは珍しい。

 IDやパスワードの登録は不要で、相手の電話番号を知っていれば長文などを送れる。これまで3社は個別にショートメッセージ サービス(SMS)を提供していたが、3社の顧客間で送受信できるのは70字までの短文と絵文字にとどまっていた。

 新アプリでは複数の利用者が同時にやりとりするグループメッセージも可能になる。専用のスタンプや音声、地図情報も扱える。

 アプリは5月以降に発売のスマートフォンとタブレット端末のアンドロイドの新機種にあらかじめ取り込まれている。米アップル製 品や発売済みの機種ではダウンロードなどをして使う。

  ソフトバンクの意図がどうにもわかりません。どちらに転んでも日本人の情報を手に入れるということでしょうか。何となく、嫌な予感。

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