団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★NHKが関西生コンをやらずに辻元清美のカレーを密着取材

2018年09月03日 | NHK

  ここには上げたくない顔を、昨日、 第483回の「“石破茂氏の支持者が凄い”と話題に…」で、嫌々ながらもアップしました。

  ところが、何と、今日も嫌々アップしなければならない顔があります。あの辻元です。

  それも、関西生コンを一切報道しなかったと言われているあの天下の反日売国左翼・在日NHKが、辻元のカレーを密着取材したのだそうです。詳しくはリンク元で読んでください。

  完全に、国民を虚仮にしています。と言うか喧嘩を売っています。それでも、まだ受信料を払うのですか。  


  これは、余りにも酷すぎます。やはり、解体しかないでしょう。完全な確信犯です。

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NHK、サムスンのCM会社へ

2018年08月12日 | NHK

  どうやらNHKが韓国の手下であることを隠さなくなったようです。何と、ニュースでサムスンの新型スマートフォンの宣伝を堂々とやったようです。


  https://t.co/k0RIeWmCbH

  完全に有料視聴者を舐めきっているようです。ネットの噂では、おかしなのをかなり移動させたと言われてましたが、その汚染は生半可なものではなさそうです。
  やはり、解体して、小さな公営放送として出直すべきでしょう。

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NHK 受信料、民法の「20年時効」規定適用されず

2018年07月18日 | NHK

  又しても、最高裁がおかしな判決を下したようです。これで又、NHKが受信料の徴収に力を入れそうです。
  また、多くの国民が権威に騙されて契約することになりそうです。

  全く、日本の司法は狂ってしまっているのじゃないでしょうか。

  産経ニュースより     2018.7.17

  NHK 受信料、民法の「20年時効」規定適用されず 最高裁が初判断

 決まった期間ごとに一定の金銭支払いを受けられる債権は、20年間行使しなければ消滅するとした民法の時効規定が、NHK受信 料に適用されるかが争われた訴訟の上告審判決で、最高裁第3小法廷(林景一裁判長)は17日、適用されないとの初判断を示した。

 訴訟で大阪市の男性は、NHKと受信契約を結んだ後、請求されなかったことから、20年以上、受信料を支払っていなかった。

 第3小法廷は、放送法はテレビなどの設置者に広く公平に受信料を負担させていると指摘。「20年の時効を適用すれば、契約者が 将来生じる支払い義務まで免れ得ることになり、放送法の趣旨に反する」と指摘、受信料の債権が消滅すれば、将来分の支払いまで免 れるのは相当でないとして、適用されないと結論付けた。

  ここまで来ると、やはり政治家が本気で動かないとNHKの天下が続きそうです。特亜3国の高笑いが聞こえるようです。

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NHKネット同時配信と受信料

2018年07月17日 | NHK

  NHKのネット配信の真の目的はと、13日、第 371回の「NHK、ネットのみの世帯に対し受信料新設狙う」で、取り上げました。
  この問題は、やはりNHKと長年戦ってくれている小山和伸さんの考えを聞きたいところと思っていたら【頑固亭異聞】で、取り上げてくれました。

  やはり、受信料契約をしていない人達やスマホなどしか持たない人達へも広げて絞りとるのが最終目的のようです。

  もう一つのソニーのNHKが映らないテレビについては訴訟も考えているそうです。面白くなりそうです。

  前半のフランスのインド太平洋安保への参加による中国包囲網の話題も興味深いものがあります。安倍さんの戦略がどんどん広がっているようです。

  前半はフランス。NHKは25分過ぎから。
 


  フランスの参加は、産経も書いてくれています。 

  産経ニュースよ り    2018.7.15

  フ ランス インド太平洋安保に名乗り 日豪印との連携軸に 中国の覇権に対抗

   【パリ=三井美奈】フランス政府は、12~14日の河野太郎外相の訪仏中、インド太平洋の安全保障で日仏協力を強化することに合意した。マクロン仏政権 は日本、インド、オーストラリアの3カ国との防衛協力を軸に、中国による海洋覇権の拡大を牽制する姿勢を鮮明にしている。

 マクロン政権は、経済・貿易重視だったオランド前政権の「中国寄り」外交を修正。南シナ海で「航行の自由」を確保するた め、昨年だけで少なくとも5隻の艦船を派遣した。先月策定した戦略指針「インド太平洋の安全保障」で、中国による南シナ海で の人工島造成や軍事拠点化の動きが緊張を招いているとしたうえで、「世界貿易の航路が集中する地域であり、危機は域外に広が る可能性がある」と明記。多国間主義、国際法による支配の重要性を外交の柱に掲げた。

 フランスはインド太平洋にニューカレドニア、仏領ポリネシアなど海外領土を保有。約8000人の兵力を展開する。中国の強 引な権益拡大に対し、「既成事実化の押しつけは、断じて認めない」(パルリ仏国防相)方針だ。

 河野外相は13日、自衛隊と仏軍が物資・役務を融通し合う物品役務相互提供協定(ACSA)に署名。14日の日仏外相会談 で、エネルギーや環境問題を含めた「海洋対話」の枠組み設置に合意した。双方は互いに「特別のパートナー」と位置づけてい る。

 日本との関係強化は、フランスがインド、オーストラリアと進める防衛協力と歩調を合わせたものだ。

 マクロン大統領は3月の訪印時、モディ首相との共同記者会見で「インド洋や太平洋で覇権はあってはならない」と発言。海軍 基地の仏印相互利用を定めた協定に調印した。中国がパキスタンやスリランカの港湾に進出する中、巻き返しを図るインドを後押 しした。

 5月のオーストラリア訪問時には記者会見で、「仏、豪、印はインド太平洋で目標を共有し、地域のカギとなる」と発言した。 フランスは2016年、豪州の次世代潜水艦で共同開発の受注を獲得。以後、防衛協力で急接近している。

 マクロン大統領は年内の訪日に向けて調整が進んでおり、海洋安保協力が最大のテーマになりそうだ。

  ここに、アメリカが入ってないのは何故なンでしょう。どうせなら一緒にやってもらいたいものですが、それも含まれているのでしょうか。

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NHK、ネットのみの世帯に対し受信料新設狙う

2018年07月13日 | NHK

  昨日、折角テレビを止めて受信料から開放されたというのに、ネットで又取りに来るのでしょうかと心配しましたが、やはり、その気満々のようです。  

  もしかしたら、給料に不満があるのでしょうか。何と言っても、平均僅か1700万円だそうですから、きっと3食にも事欠くのでしょう。気の毒ですね。
  我が家は、その10分の1の年金生活ですからその苦しい生活は想像出来ます。やはり、その苦しさから逃れる為には国民を騙して、倍は欲しいでしょうね。3400万円なら少しは生活に余裕が出来るかもしれません。せいぜい国民から搾り取って下さい。

  産経ニュースより    2018.7.12

  NHK、ネットのみの世帯に対し受信料新設狙う 財源拡大を模索

  テレビと同じ番組をインターネットで流すNHKの「常時同時配信」が、総務省の容認姿勢で実現に向けて大きく動き出すことになった。NHKは当面、テレビを持たずにスマートフォンやパソコンだけで視聴する世帯からは受信料を徴収しない方針だ。しかし、将来的にはネットのみの世帯に対する受信料新設で財源の拡大をもくろんでおり、肥大化による民業圧迫が懸念される。

 「受信料制度との整合性やネット空間で果たす役割といった論点について、まずはNHK自身が構想を明らかにし、国民、視聴者に丁寧に説明して理解を得ることが必要だ」

 日本民間放送連盟の会長に6月に就任した日本テレビの大久保好男社長は、NHKの同時配信についてこう牽制(けんせい)している。

 NHKは同時配信の開始時、テレビを保有して既に受信契約を結んでいる世帯については、スマホやパソコンを「2台目、3台目のテレビ」として扱い、追加負担なしで利用できるようにする方針だ。契約が確認できないネットのみの視聴世帯には、画面にメッセージを表示して視聴を制限する。しかし、将来的にはテレビを持たないネットのみの視聴世帯にも負担を求める可能性が濃厚だ。

 NHK会長の諮問機関「NHK受信料制度等検討委員会」の答申によると、ネットのみの視聴世帯に対する新たな受信料は、スマホなどを持っているだけでは請求されず、受信アプリをインストールした段階などでの課金を想定している。

 しかし、いずれはテレビと同様に、スマホなどを持っているだけで請求される可能性もある。

 NHKの受信料収入は平成32年度に7108億円に達し、過去最高を更新し続ける見込みだ。しかし将来的には人口減に伴う受信料減は必至で、NHKは今後も受信料収入の拡大路線を模索するものとみられる。 (大塚創造)

 NHK役割見えず

 専修大の山田健太教授(言論法)の話「常時同時配信は時代の要請ではあるが、にわかには賛成できない。インターネットでのNHKの役割が明確になっておらず、業務がなし崩し的に広がっていくことになりかねないからだ。民業圧迫を民放側は不安視しているが、すべてはNHKの青写真の示し方次第。現状では受信料との関係も不透明であり、社会全体の合意を得て、常時同時配信を正しい方向に導くためにも、NHKには今後の計画についての説明義務がある」

  組織というものは放っておけば拡大志向になるものですね。やはり、縮小して国営放送になってもらいましょう。

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総務省、NHKの常時同時配信容認へ

2018年07月12日 | NHK

  とうとうNHKが、ネットの世界を手に入れるようです。果たして何を企んでいるのでしょう。これ以上儲けてどうするつもりでしょう。
  そんなことより、社内から外国人を放り出し、日本の為の放送をする方が先でしょう。
  折角、テレビを捨てて縁が切れたと喜んでいたのに、ネットから受信料を取りに来るのでしょうか。まったく、ふざけた奴です。

  産経ニュースより     2018.7.12

  総 務省、NHKの常時同時配信容認へ 受信料引き下げ、ガバナンス改革…検討課題も

 総務省が、テレビ番組を放送と同時にインターネットでも流すNHKの常時同時配信を容認する方針を固めたことが11 日、分かった。NHKは2020年東京五輪・パラリンピック前の平成31年度から、常時同時配信を開始したい意向。た だ、総務省は受信料の引き下げなど複数の課題について検討を求めるとみられ、実施に当たってNHKの対応が求められそう だ。

 総務省の有識者検討会「放送を巡る諸課題に関する検討会」が、13日の会合でまとめる報告書にNHKの常時同時配信の 容認を盛り込む予定。これを受け、総務省は常時同時配信のほか、民放との連携といった新たなネットの活用推進のために放 送法改正などの制度整備を検討する。

 有識者検討会の報告書案では、NHKの常時同時配信の実施に関し、「一定の合理性、妥当性がある」と強調。一方で、 NHKに対して、情報公開による透明性の確保▽引き下げなど受信料水準の見直し▽地域情報の提供確保や(放送直後の番組 を提供する)見逃し配信などネット活用の業務の在り方-について検討するよう求めている。

 常時同時配信については、民放からNHKの肥大化を懸念する声も根強い。また、職員による受信料着服など不祥事も相次 いでいてガバナンスの改革も必要だとの指摘もある。政府関係者は「NHKの目標時期に合わせて、手放しで(常時同時配信 を)容認するわけではない」と話した。

  政府・総務省もNHKを解体して規模を小さくした国営放送を立ち上げるべきと分かっているだろうに、相変わらず日本を良くしようという意欲も覚悟も無いようです。

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ネット流行語大賞2018上半期「NHKが映らないテレビ」に!

2018年07月09日 | NHK

  反日売国左翼・在日共が年末に発表する流行語大賞には、余りに日本貶め満載なので、バカかこいつ等と興味も沸きませんが、こんなネットでの流行語大賞があるなんて知りませんでした。

  何時もの西村幸祐さんがフェイスブックにアップしてくれていました。

  何と、7月5日、第356回の「★ソニーが『NHKが映らないテレビ』を発売へ」でも取り上げた、「NHKが映らないテレビ」が大賞だそうです。

  これは面白い。久し振りに笑わせてくれました。やはり、ネットの世界は分かっていますね。

  地上波でこれを放送したら面白いのですが、絶対にやらないでしょうね。と言うか、全力を挙げて報道しない自由を行使するでしょう。

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★ソニーが「NHKが映らないテレビ」を発売へ

2018年07月05日 | NHK

  ソニーの株主総会で、「NHKが映らないテレビ」を開発してほしいと言う提案があったことを、6月30日 、第343回の「★NHKは、もう潰すしかない」で、取り上げ、きっとやる度胸は無いだろうと揶揄しました。

  ところが、何と、気概のあるところを見せたようです。ところが、その仕組みがややこしそで頭の悪い私には理解できません。
  どうやらPCモニターのようなもののようです。NHKにこれでも受信料を取るのかとも問い合わせもしてくれたようです。

  ロケットニュース24より

  【突撃】ソニーが「NHKが映らないテレビ」を発売へ → 本当に受信料を払わなくていいのかNHKに聞いてみた結果…

 2018年の春先に話題となったソニーの「NHKが映らないテレビ」がいよいよ販売される見込みとなった。ソニーのホームページによれば、商品名は「液晶モニター法人向けブラビア BZ35F / BZシリーズ」とのことである。

 商品の詳細については後述するが、もし本当にNHKが映らないのであれば「受信料も払わなくてもOK」ということになるのだろうか……? イマイチわからないので、NHKに問い合わせた結果を報告しよう。
・「NHKが映らないテレビ」とは?

 まずは「NHKが映らないテレビ」こと「液晶モニター法人向けブラビア BZ35F / BZシリーズ」について説明したい。商品名からもわかる通り、こちらテレビではなく厳密に言えば “モニター” である。最大の特徴は「一切のチューナーが付いていない」こと、そして「Androidが搭載されている」ことの2点だ。

 つまり、買ってそのままの状態ではNHKはおろか民放も映らない。ただしAndroidに対応している例えば「TVer(ティーバー)」などのアプリをインストールすれば、NHK以外の民放放送を視聴することが可能だ。これが噂の「NHKが映らないテレビ」の正体である。

 ※ちなみにソニーに問い合わせたところ、アプリのインストールについて「理論的には可能だが動作保証は致しかねる」とのことであった。
・NHKに問い合わせてみた

 さて、本題に入ろう。確かにチューナーがないモニターであればNHKの受信は不可能だから「受信料は払わなくてもいいのでは?」とも思える。だがしかし、ワンセグにせよネット放送にせよ、受信料の徴収にはスーパー本気を出してくるNHKだけに油断は出来ない。

 そこでNHKに問い合わせ「NHKが映らないテレビが発売されるそうですが、受信料を支払う必要はありませんか?」と単刀直入に聞いてみることにした。すると電話担当者はすぐに「上の者に代わります」と告げ、ちょっとエラいっぽい人が対応してくれたので、以下でやり取りをご覧いただきたい。

 「お客様。お電話代わりました、〇〇と申します。引継ぎを受けたのですが、そもそも我々としては “NHKが映らないテレビ” の存在自体を初めて聞いたので、お答えのしようがございません」

 ──そうですか。今年春に行われたソニーの株主総会で話題になっていた商品で、2018年7月末から販売になるようです。厳密にはテレビではなくモニターで、チューナーは搭載されていないようです。

 「左様でございますか。商品の詳細について存じ上げていないので、その商品についてはお答えができません」

 ──なるほど。では、一般論としてモニターでテレビを見ていた場合、受信料はかかりますか?

 「基本的にNHKは放送、インターネットは通信です。例えば一般的なテレビやワンセグ機能付き携帯は “チューナーとアンテナ” を受信設備として見なすため受信料が発生します。そのどちらかが無いモニターは受信設備として見なしません」

 ──では今回の商品はチューナーが無いので受信料が発生しないということでよろしいでしょうか?

 「個々の商品についてNHKとしての見解を述べることは出来ません。申し訳ありませんが、個人的な見解もNHKとしての見解も控えさせていただきます」

 ハッキリと「受信料を支払う必要はない」とは聞けなかったが、一般論で言えば「液晶モニター法人向けブラビア BZ35F / BZシリーズ」はチューナーが付属していないのだから、受信設備として見なされないため、受信料は発生しないのではなかろうか?

 ・他のメーカーはどう出る?

 ただ何度聞いても、最終的には「答えは控えさせていただく」の一点張りだったので、今回の問い合わせで「受信料は発生しない」と断定することは出来なかった。なので「じゃあ買っちゃおう!」と特攻するのは、現段階ではオススメしない。

 テレビではなくモニターであるものの、物理的に「NHKが映らないテレビ」として機能する商品が開発されたことは、視聴者にとって選択の幅が広がったと言っていいハズだ。他のメーカーも追従するのか? そしてNHKはどう対応するのか? 注目したい。

 参考リンク:SONY「液晶モニター 法人向けブラビア BZ35F / BZシリーズ」
Report:P.K.サンジュン
Photo:RocketNews24.

 ▼何度聞いても「お答えできません」と言い続けるNHK……やりおる。

  流石、悪賢いだけに言質を取られないような答えですね。これは、官僚とおなじでしょう。
  それにしても、これは面倒臭そうです。やはり、単純にスクランブルを採用するべきでしょう。
 ホテルなどは考えるのじゃないでしょうか。それでもNHKには痛手になるでしょうか。

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★NHKは、もう潰すしかない

2018年06月30日 | NHK

  昨日の【虎ノ門ニュース】で、武田・須田コンビがNHKが、又してもとんでもないことを取り上げていました。
  何と、安倍さんの答弁を繋ぎ合せて安倍さんを貶めるような編集をしていたそうです。実際の映像を見ていないので、どこまで本当かは分かりませんが、常日頃からNHKウオッチャーとして有名な武田さんだけに信じられるのじゃないでしょうか。


 pic.twitter.com/HR8oJYed4Z
  こちらでもやらかしているようです。ホンダがアシモの開発を終えたと報道したようです。

  これも、単なる取材不足なのか、それとも、日本人が大好きなアシモを貶めたかったのでしょうか。
  ネットでは、あのソフトバンクのロボットを上げたいという黒い意図があるのじゃないかなんて書き込みもありました。ありそうに思う私も人が悪いのでしょうか。

  ITmediaより    2018年 06月28日
 

 本田技研工業(ホンダ)が2足歩行ロボット「ASIMO」の開発を終了したと、NHKニュースが6月28日付で報 じた。同社広報部はこの報道について「ASIMOという名称になるかは分からないが、ヒューマノイドロボの開発は続 ける」とコメントした。

 NHKは28日、「ホンダがASIMOの開発をすでに取りやめており、研究開発チームも解散した。より実用的なロボット技術の 開発に力を入れる方針で、転倒防止機能をもつバイクや、介護を支援する装着型のロボットの開発を進める」などと伝えた。

 ホンダの広報部はこの報道について「ASIMOという名称になるかは分からないが、ヒューマノイドロボの開発は続ける。 『ASIMO開発チーム』という名のチームはもともとなく、ヒューマノイドロボット開発チームがASIMOを開発していた。 ヒューマノイドロボ開発チームは解散しておらず、規模縮小もしていない」とコメントした。

 初代ASIMOは2000年に発表。2011年に7代目が発表されて以来、新型はリリースされていない。ホンダのASIMOの公式サイトの更新情報 は、2016年2月で止まっている。

  ソニーの株式総会で、株主さんから素晴らしい質問があったようです。何と、「NHKが見られない製品」を作って欲しいとのことだそうです。

  SankeiBizより    2018.6.19
  
  【ソニー株主総会・詳報(1)】吉 田新社長、好業績にも「危機感」強調

 ソニーは19日、東京都内で株主総会を開いた。4月に就任した吉田憲一郎社長にとっては、経営トップとして迎える初の総会。平 成30年3月期決算で20年ぶりに営業最高益を更新したことから株主の好意的な声が目立ったが、吉田社長は冒頭の経営方針説明で 「危機感、謙虚さ、長期視点」を強調し、収益力のさらなる向上を図る考えを示した。

 午前10時、グランドプリンスホテル新高輪(港区)で開かれた総会に出席した株主は1651人。ソニーの“復活”に安堵したた めか、減収減益の状態だった前年と比べ300人余り少ない人数となった。

 吉田社長は今後3年間の経営方針として、継続的な収益が見込めるエンターテインメント事業や、需要が拡大する自動運転向け半導 体事業に注力する考えを説明した上で、「持続的に高い収益を上げる企業を目指す」と述べた。

 会社側の説明は30分余りで終わり、質疑応答へ。質問に立った株主15人の大半が好業績を賞賛した一方、赤字のスマートフォン 事業について問い質す声も上がった。

 主なやり取りは次の通り。

  ◇

 --日頃からソニー製品が好きで使っているが、ぜひほしいのは「NHKが見られない製品」だ。テレビを設置すると受信料を取ら れる。ワンセグでも同じ。将来、インターネットでも取るそうだ。民放もBSも見られるがNHKだけ見られないテレビ、NHKだけ 撮れないブルーレイ、将来的にはNHKに接続できないプロバイダも検討してほしい

 吉田社長「貴重なご意見として参考にしたい」…以下略

  ソニーにこれを作る根性があるとは思えませんが、どこかやるメーカーがいないものでしょうか。
  さしずめネットの写るテレビでテレビ業界に破れたパナソニックは、どうでしょう。もう懲りているからやらないでしょうね。

  いずれにしても、NHKは潰すしかないでしょう。
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★NHK、 ネット同時配信へ 受信料新設へ布石着々

2018年06月11日 | NHK

  NHKが、とうとうネットからも受信料を取るつもりのようです。一体どれだけ儲けたら気が済むのでしょうか。こういう濡れ手に泡の利権を手に入れたら絶対に離さないし、もっと取りたくなるのでしょうか。これぞ、戦後利得の典型ですね。

   産経ニュースより      2018.6.9

  NHK、 ネット同時配信へ 受信料新設へ布石着々

 テレビと同じ番組をインターネットで流すNHKの「常時同時配信」が現実味を帯びてきた。ネットのみの視聴世帯に対する受信料 新設も視野にNHKが平成31年度の実施を目指す中、政府の規制改革推進会議がまとめた答申が、「NHKの同時配信の是非につい て早期に結論を得る」と容認姿勢をにじませたためだ。実施に向けた布石が次々と打たれるが、肥大化による民業圧迫も懸念される。 (大塚創造)

 「今、受信契約を結んでいる方を対象に同時配信をスタートさせたい」。NHKの上田良一会長が7日の会見でそう述べたように、 同時配信は開始時、受信契約締結世帯向けの付加サービスとして行う方針だ。契約が確認できないネットのみの視聴世帯には画面に メッセージを表示して制限する。しかし、将来的にはテレビを持たないネットのみの視聴世帯にも負担を求める可能性は極めて濃厚 だ。

 規制改革推進会議の答申を受けて今後は、総務省を中心に検討が進められる。同時配信実施には放送法の改正が必要となるが、昨夏 以降、同時配信をめぐる動きは活発化している。

 まず、NHK幹部が同時配信について、「将来的に本来業務」などと発言。さらに、NHK会長の諮問機関「NHK受信料制度等検 討委員会」も、ネットのみの視聴世帯に対する受信料新設について「合理性がある」と答申した。

 こうした動きに対し、NHKの肥大化を懸念する民放側は猛反発。その後、NHK幹部が「放送の補完」と火消しに走り、サービス 開始時にはネットのみの視聴世帯に対する受信料を徴収しない考えも表明した。民放と視聴者に配慮した格好だが、NHK幹部の“本 来業務発言”には受信料新設のもくろみが透けて見える。

 NHKは受信料制度について、29年12月の最高裁判決で「合憲」のお墨付きを得ており、29年度末には受信料の支払い率も目 標の80%を達成。32年度には受信料収入が7108億円に達し、過去最高を更新し続ける見込みだが、将来的には人口減に伴う受 信料減は必至で、ネットのみの受信料新設は悲願といえる。

 受信料で運営されているNHKが事業を次々と拡大して肥大化すれば、民業圧迫は避けられない。NHK検討委の答申によると、 ネットのみの視聴世帯に対する新たな受信料は、スマートフォンやパソコンを持っているだけでは請求されず、受信アプリをインス トールした段階などでの課金を想定している。しかし、テレビと同様に、その後はスマホなどを持っているだけで請求される可能性も あり、警戒が必要だ。

  我が家のような契約していないところは、当然見ることが出来ないのでしょうが、又、うっとうしい営業が訪問してくるのでしょうか。それとも、ネット上で契約するのか。  

  政府・自民党は、放送法4条の廃止も諦めてしまったし、NHKの味方ということでしょうか。何とも、情けないですね。

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NHK社員が声優を脅す

2018年06月09日 | NHK

  国民から無理やり金を巻き上げ高給を貪るNHKの職員の事件は異常に多いことはネットでは有名です。

  反日売国左翼・在日組織で活動していたことを、5月25日、第255回の「NHKの捏造報道ディレクター今理織、しばき隊の大物nos」で、とりあげたところですが、又しても、おかしなのが現れたようです。

  脅された声優さんがツイッターにアップしたものを元NHKアナウンサーだった和田政宗さんが取り上げてくれています。


  事件が異常に多いのは、権力の蜜の味に神経が壊れるのでしょうか。やはり、こんな異常な組織は解体すべきですね。こじんまりとした国営放送として再出発すべきです。

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★NHK訪問員の苦情の実態を暴露

2018年05月28日 | NHK

  NHKが、最高裁の判決を利用して、当然受信料契約に来たことを、2月02日、第944回の「NHK最高裁判決の『権威付け』に騙されるな!」で、取り上げました。
  
  その後、2月13日、第955回の「★NHK 受信契約、申し出が5倍超に」や、5月18日、第1049回の「NHK受信料収入、4年連続で過去最高 判決後に急増」で、そのやり方が契約の増加に綱がっているのじゃないかと柿間した。

  それを裏付けてくれるような訪問員の実態を、国会で共産党の本村伸子さんが質問してくれています。
  そうとう酷いことをやっているようです。会長の答弁も最高裁の判決を利用していないなんて分り易い嘘をついています。

  共産党の議員さんも良い質問もするんですね。これは、杉田さん当たりにやって貰いたかったところですが、良い質問は素直に評価しましょう。

  それにしても、NHKの弱いもの虐めはひどいですね。やはり、不買運動で解体に持ち込みたいところですが、敵の方が上手そうですね。

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NHKあさイチが訂正した模様

2018年05月18日 | NHK

  NHKあさイチが早くも訂正したそうです。ま さかバレないだろうと高を括って捏造したら、想像以上に反発があって、慌てて訂正したというところでしょうか。
  ネットの恐ろしさを思い知ったのなら良いのですが、そんなに甘くはないでしょうね。

  この程度の事で懲りるはずはなく、これからも日本を貶めることを密かにやってくるのでしょう。

  いずれにしても、NHKは、解体するしかないでしょう。最も面白いのは受信料を解約する人が大半を占めるなんてこと なることですが、これは難しそう。

  何と言っても、最高裁の判決を利用して受信料契約を増やしているしたたかで悪辣なNHKが相手なのですから。敵は国民を舐めきっているのでしょう。


pic.twitter.com/omgE63vwVh

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★NHK受信料収入、4年連続で過去最高 判決後に急増

2018年05月18日 | NHK

  NHKが、最高裁判決を利用して受信料契約に回っているのじゃないかと疑ったことを、2月 2日 、第 944回の「NHK最高裁判決の『権威付け』に騙されるな!」で、書きましたが、心配した通り、契約が増えた事を、2月13日、第955回の「★NHK 受信契約、申し出が5倍超に」で、取り上げました。

  朝日新聞が、その急増振りを同じ反日売国左翼・在日仲間のよしみか嬉しそうに書いています。

  朝日新聞より    2018年5月8日
  
  NHK受信料収入、4年連続で過去最高 判決後に急増

   NHKは8日、2017年度決算(単体、速報値)で、受信料収入が過去最高の6914億円だったと発表した。144億円の増で、過去最高の更新は4年連続。受信料の支払率も初めて80%を超えた。契約数は、昨年12月に受信料の支払いを事実上の義務とする最高裁判決が出た後に急増しており、この影響も大きいとNHKはみている。

   一般企業の売上高にあたる事業収入は受信料を含めて7204億円となり、2年連続で過去最高を更新。事業収入から事業支出をひいた収支差金は230億円となり、当初予算の2倍以上となった。受信料収入の増加に加え、働き方改革で職員の時間外労働が減ったことが要因だという。

 収支差金は財政安定のための財源として繰り越す。これにより繰越金は1059億円に達する。石原進・経営委員長は8日の会見で、高精細な4K・8K放送への設備投資や東京五輪を見据えた上で「中長期的に考えて今は(資金が)必要な時期。理解してもらう必要がある」と語った。

  契約数増が、判決により自然に申し込み数が増えたような書き振りに思えるのはわたしだけでしょうか。
  どうせ、我が家に突然契約を取りに来たように、全国一斉に動いて、判決を盾に契約を取った結果でしょう。何とも、嫌らしいやり口です。
  まだまだ騙される人が増えるのじゃないでしょうか。我が家には、あれからまだ木ていませんが、いずれ騙しに来るだろうと覚悟しています。さて、どうやって追い返すか。

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★NHK、とんでもない捏造

2018年05月17日 | NHK

  NHKの余りにも酷い捏造が、ネットを騒がせています。何と、外国人向けの放送で、ガイドが言っていないことを字幕に、日本が大東亜戦争で、韓国を侵略したように書き加えられていたのだそうです。
  同じ日本であった韓国を侵略するなんて有り得無いことを、こうやってこそっと捏造して平和ボケ日本人を洗脳する意図が見え見えです。
  やはり、内部が反日売国左翼・在日に押さえられているという証拠でしょう。

  それにしても、ネットで、こうやって直ぐにその意図を見破った人がアップしてくれるのは有難いですね。
  反日売国左翼・在日マスメディアも、やればやる程評価を落とし相手にされ無くなるという危機感がないのでしょうか。それだけ、国民を舐めきっているのでしょう。

pic.twitter.com/z4CWk3iMbX

  やはり、地上波を叩き潰すことが急がれます。安倍さんの覚悟を期待したいですが、国民の応援が必要です。

  ところが、2月2日、第944回の「★NHK最高裁判決の『権威付け』に騙されるな!」や、2月13日、第955回の「★NHK 受信契約、申し出が5倍超に」で、取り上げたように、裁判で勝ったと内容を隠して受信契約を増やすことに成功して密かに笑っているのですから腹が立ちます。

  ここまで虚仮にされても、まだ受信料を払うのですか。兵糧攻めこそがやるべきことなのに逆をやられていることに気が付いて欲しいものです。

  やはり、「いい加減に目を覚まさんかい!日本人!」です。

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