団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★イルカのいけす網切られる 和歌山・太地町

2018年11月17日 | クジラ

  シー・シェパードの日本での活動が始まったとのニュースがあったので心配していたのですが、早くもとんでもないことをやらかしたようです。
  何と、イルカの生簀の網を切ってイルカを逃したようです。自分達の主張の為なら犯罪も平気で起こすのは反日売国左翼・在日共と同じやり口です。やはり、左翼というのはどうしようもない奴らというのは世界共通なのでしょうか。

  産経ニュースより     2018.11.13

  イ ルカのいけす網切られる 和歌山・太地町
 
 13日午前6時ごろ、小型鯨類の追い込み漁で知られる和歌山県太地町の太地港で、海中に設置されたイルカのいけすの網数カ 所が切られているのを漁師が発見した。いけすで飼育していたバンドウイルカ7頭のうち5頭が逃げており、県警が器物損壊容疑 で捜査している。

 県警によると、いけすは8基あり、そのうちの1基(縦横約12メートル)で網と桟橋をつなぐロープが刃物のようなもので切 られたり、ほどかれたりしていた。

 過去にもいけすの網が切られる被害を受けており、平成22年には海外の環境保護団体がホームページ上で網を切ったとする声 明を出していた。

 いけすを所有する町漁業協同組合の担当者は「(漁は)正当な許可を得ているのに、非常に腹立たしい。妨害に負けず漁業を続 けていきたい」としている。

  「妨害に負けず続けていきたいの言葉」に、悔しさが滲んでいるような気がします。

  日本での活動再開の記事です。
  
  産経 WESTより    2018.9.6

  シー・シェパード、日本での活動再開 和歌山県へ活動家派遣 イルカ漁を「残忍な大虐殺だ」と非難

 和歌山県太地町で9月1日に始まった追い込みイルカ漁をめぐり、反捕鯨団体シー・シェパード(SS)の創設者、ポール・ワトソン容疑者(67)=国際手配中=が現地に活動家を派遣し、抗議活動を再開することを宣言した。太地町の漁師を「悪党ども」と表現した上で、漁を「残忍な大虐殺」と非難。フェイスブック上の自身のサイトで「シー・シェパードはサポートを必要としている」と訴え、太地町役場や太地町漁協組合などの電話番号、Eメールアドレスなどを掲載し、支持者らに抗議メッセージを送るよう呼び掛けている。

 ドイツから国外逃亡、米国に滞在

 ワトソン容疑者は日本の海上保安庁が2010年に、調査捕鯨妨害事件の共犯として立件。12年5月にドイツで身柄拘束されたが、保釈中に当局の監視の目をかいくぐり国外逃亡した。その後、フランスなどでの滞在を経て、現在は逃亡中に結婚した妻とともに米国内で暮らし、団体の活動を続けている。

 日本側の要請を受け、国際刑事警察機構(ICPO)が国際手配している。ドイツから逃亡したことで、ICPOは容疑者の情報提供を求める「青手配」から、加盟国に対し、国内法上可能であれば身柄拘束を求める「赤手配」へと手配書のレベルを格上げしたが、米国当局は事実上、ワトソン容疑者の身柄拘束を拒否している。

 SSは昨年、資金難に加え、日本へ派遣する活動家を集めることができなかったため、太地町での妨害活動をあきらめたが、今年は現地での活動を再開。漁が始まる直前、日本の入管当局は太地町に向かおうとした30代半ばのオーストラリア人女性を関西国際空港で上陸拒否にした。

 男性活動家が太地町に滞在

 しかし、SSはドイツ・ベルリン在住とみられる男性活動家を1人、現地に派遣することに成功した。SSの活動家としては初来日のため、入管当局が入国を阻止できなかったとみられる。

 この活動家は太地町近辺に滞在し、ツイッターやフェイスブックなどで、漁の様子を連日、報告している。団体はターゲットの焦点を、世界各地でイルカショーを行う水族館を閉館に追い込むことに切り替えており、野生イルカを水族館に供給している太地町の漁師たちへの圧力を高めている。

 ワトソン容疑者は自身のフェイスブック上などで日々、太地町の漁師たちへの非難声明を更新。「日本政府がシー・シェパードのボランティアを上陸拒否したにもかかわらず、われわれは(太地町の)現場に戻ってきた。私たちのボランティアは危機にあっている。サポートが必要だ」と述べている。(佐々木正明)

  こんな奴等の入国禁止も出来ないのでしょうか。ここにも行き過ぎた民主主義の歪みがあるのじゃないでしょうか。
  
  というより、日本はやはりIWCからの脱退を決断すべきでしょう。

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★「IWC脱退」に質問集中…日本捕鯨協会が報告会

2018年11月03日 | クジラ

  国際捕鯨委員会(IWC)総会の腐敗振りを、10月23日、第1588回の「★国際捕鯨委員会は、反日売国左翼・在日と同じ」で、八木監督さんがその様子を報告してくれました。

  そのIWCの報告会が日本捕鯨協会によって開かれたそうです。この協会は民間のようです。

  IWCを脱退すると南極海での調査捕鯨が出来無くなるのが困るようです。

   産経ニュースより    2018.10.29

  「IWC 脱退」に質問集中…日本捕鯨協会が報告会 調査捕鯨継続に不安も

 日本捕鯨協会は29日、東京都内で、9月に開かれた国際捕鯨委員会(IWC)総会の報告会を開き、参加者から日本が検討す るIWC脱退などに関する質問や意見が相次いだ。IWC総会などでの国際的な議論を踏まえ、今後、現在行われている調査捕鯨 が難しくなることも想定されており、関係者の間には不安も広がっている。

 報告会では水産庁の担当者が、IWC総会で日本として商業捕鯨の一部再開と決定手続きの要件緩和を一括提案したが、反対多 数で否決されたことを報告した。日本はこれを受け、脱退を含めIWCとの関係の見直しを進めている。

 ただしIWCから脱退すれば、IWCに加盟することで可能になっている南極海での調査捕鯨はできなくなる。調査捕鯨母船 「日新丸」を運航する共同船舶の森英司社長は報告会で、「わが社にとって南極海は捨てがたい」と発言。将来的にクジラ資源の 回復が国際的に確認される場合を想定し、「南極海で商業捕鯨をするという目標を持って臨むしかない」と語った。

 一方、報告会では、日本が調査捕鯨の副産物である鯨肉を流通させていることに対し、絶滅の恐れがある野生動植物の国際取引 を規制するワシントン条約違反と認定されたことについても説明があった。日本捕鯨協会の山村和夫会長は「クジラ製品の加工流 通のあり方に不安を抱いている方もいると思う」と指摘した。

  この調査捕鯨を民間の共同船舶に任せていることが問題じゃないでしょうか。民間会社が調査捕鯨の名目で細々と捕鯨をしていることに無理がありそうです。
  ここは、国が本気で取り組むためにも水産庁が吸収して国の取り組みとして予算をつけるべきじゃないでしょうか。それなら、南極海に拘ることもないでしょう。

  こんな映画も作られているそうです。
 


  民間会社に調査捕鯨を任せているところに水産庁が本気で取り組んでいるとは思えないところがあると思うのは私だけでしょうか。

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★国際捕鯨委員会は、反日売国左翼・在日と同じ

2018年10月23日 | クジラ

  日本政府・農水省などの腰の引けた対応で、クジラ の調査捕鯨までもが出来なくなってしまったことを、7日、第 1572回の「★ 調査捕鯨で日本の違反認定 ワシントン条約常設委」で、とりあげました。

  そんな情け無い国を尻目に、8月30日、第 475回の「ブ ラジルは捕鯨への理解を 八木監督」で、取り上げた八木さんが孤軍奮闘してくれています。

  そのブラジルでIWCにも参加されたそうです。【虎ノ門ニュース】で、その補刻をしてくれました。

  それにしても、国 際捕鯨委員会(IWC)というのは、国際組織にご多分に漏れずクズ組織のようです。

  くじらを殺すのは駄目と洗脳された人達に幾ら正論を吐いても無駄なのですから、外に出て、捕鯨をしながら外で仲間を増や すべきでしょう。いずれ、洗脳された人達はいなくなります。

   洗脳されきった反日売国左翼・在日共にどんなに正しい歴史を説いても無駄なのと同じでしょう。

  やはり、日本政府の交渉はピントがずれているようです。IWCを脱退して、八木さんや佐々木さんの映画で世界に鯨食文化 を世界に広めて仲間を作り、外からIWCを攻めるましょう。
  それには、政府がお二人の映画を買い取り、世界に無料散布したり、YoiuTubeにアップして拡散するべきでしょう。      



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★調査捕鯨で日本の違反認定 ワシントン条約常設委

2018年10月07日 | クジラ

  日本の弱腰外交が齎したとも言えそうな、9月29日、第1563回の「商業捕鯨否定 IWC本来の姿取り戻せ」で取り上げたクジラ問題が、益々追い詰められているようです。

  いよいよ調査捕鯨の禁止にまで及びそうです。と言うか、調査捕鯨なんていう誤魔化しを続けて来た弱腰が齎したのじゃないでしょうか。

  それにしても、世界は怪しげな組織が沢山ありますね。こういうところにも日本の税金は惜しげもなく使われているのでしょうか。

   産経ニュースより      2018.10.2

  調査捕鯨で日本の違反認定 ワシントン条約常設委 政府、迫られる計画修正

 絶滅の恐れがある野生動植物の国際取引を規制するワシントン条約の常設委員会は2日、ロシア・ソチでの会合で、日本が北太平洋の調査捕鯨で捕獲したイワシクジラの肉を販売していることが条約違反に当たると判断し、日本政府に適切な対応を求めることを決めた。日本政府も見解を受け入れ、来年の次回委員会に是正策を示すことを表明した。

 イワシクジラは科学研究目的として捕獲されているが、肉は国内で販売され、収益が費用の一部に充てられている。政府は、肉の販売中止など調査捕鯨計画の見直しを迫られる。

 ワシントン条約は、絶滅の恐れがあるとして国際取引を禁止している種について、公海で捕獲して自国内に持ち込む場合でも規制対象になると規定。「主として商業的目的のために使用されるものではない」と認められる場合に限り、政府の許可証の発行を経た上で、持ち込みを認めると定めている。

 参考:国際捕鯨委員会(IWC)とは?

  やはり、日本はこういう組織から脱退してクジラ牧場の研究を進めましょう。いずれ、日本が正しかったことが分かるときが来るはずです。

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★クジラから魚群を守れ

2018年09月30日 | クジラ

  昨日、産経がクジラ問題を積極的に取り上げてくれてると喜んだら、何と、今日も書いてくれています。
  昨日、さんざんIWCから脱退しろと書きましたが、産経はIWCに本来の姿を取り戻せと優しく忠告されていました。
  今日は、絶対に脱退してはならないという説です。そんなことで大丈夫でしょうか。

  産経ニュースより    2018.9.24

 【一筆多論】ク ジラから魚群を守れ 佐野慎輔

 4年ぶりに提案した商業捕鯨の再開が否決され、一部には国際捕鯨委員会(IWC)脱退を示唆する発言があったという。

 IWCがクジラの保護に傾き、設立時の「保護と持続的な利用」という趣旨から大きく逸脱したことへの強いいらだちがわか る。

 しかし、断じて脱退してはならない。

 いまも続く南極海での調査捕鯨はIWCの傘の下にいてこそ実施可能である。脱退後に行えば、動植物の保護を定めた南極条約 の規定に抵触し、ルール破りだと孤立しかねない。

 太平洋クロマグロやニホンウナギ、いまや大衆魚だったサンマまで海の恵みの枯渇が問題となり、消費大国・日本は微妙な立場 にある。資源の保護と同時に、漁獲枠の確保も求められている。関連諸国・地域と良好な関係を維持することはいうまでもない。

 まして、太平洋侵出をうかがう覇権国家もある。いらぬ外交摩擦は避けるべきときだろう。

 では、どうしたらいいのか。いらだちはますます募るが、元IWC日本政府代表代理を務めた東京財団政策研究所上席研究員の 小松正之氏は、「商業捕鯨モラトリアム(一時停止)を逆手に取れ」と話す。

 「商業捕鯨モラトリアムには、資源状態のよい鯨種への商業捕鯨の再開を検討する旨が書かれているが、実現されていない。ミ ンククジラやニタリクジラ、ノルウェーやアイルランドが捕獲している大西洋の鯨類は資源が健全だ。これをもとに、約束を果た さないモラトリアムは無効だと強く主張していくべきだ」

 小松氏は国際裁判になっても、リスクを感じるのは反捕鯨国だと指摘した。

 モラトリアムのおかげでクジラは増えている。一方で、増えたクジラが海の生態系を脅かしているといわれて久しい。

 調査捕鯨で捕獲したクジラの胃からは、イカやイワシ、サンマやサバなどが大量にみつかる。米国ではサケの稚魚も食べている との研究結果もだされた。

 あれだけの体を維持しなければならないクジラは、いったい、どれほど魚類資源を摂取しているのか。資源減少にどのくらい影 響を及ぼしているのか。

 クジラから魚群を守らなければならない。

 クジラを調べることは海の生態系を解き明かし、海洋資源の状況把握につながる。クジラを単独で考えるのではなく、「食う、 食われる」という生態系、食物連鎖のなかで位置づける。増えすぎたクジラが、連鎖のバランスを崩していることを広く訴えてい く必要があろう。

 そのうえで、適度な間引き、つまり捕鯨が保全のための有効な手段だと理解を求めていくべきである。

 捕鯨は海の生態系と海洋資源を守る。それが持続可能な水産業を担保することにもつながる。国連が掲げるSDGs(持続可能 な開発目標)に合致しているといえるのではないか。

 IWCの結果を嘆くのではなく、大きな視野で調査捕鯨を総合的な海洋生態系調査として枠組みを変えていきたい。海洋国家・ 日本がなし得る、人類への大きな貢献だといっていい。(特別記者)

  なる程、理屈は通っていますが日本の反日売国左翼・在日共と同じでどんなに正論を説いても、最初から聞く耳を持たない奴らに利き目があるでしょうか。

  どうせなら脱退して、昔夢見たクジラ牧場での養殖を成功させて、世界が食糧難になった時、向こうから助けてくださいと言ってくるのを待った方が良いのじゃないでしょうか。

  もう、バカな奴等は相手にしないという考え方も必要なのじゃないでしょうか。

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★商業捕鯨否定 IWC本来の姿取り戻せ

2018年09月29日 | クジラ

  産経はクジラ問題を追いかけてくれています。16日 、第 510回の「IWC 脱退の可能性に言及、商業捕鯨再開否決」に次いで、IWCに焦点を当ててくれています。

  私などは、国連と同じで脱退すべきと思ってますが、産経は、IWCに本来の姿を取り戻せと書かれています。あんな組織に本来の姿なんてあるのでしょうか。

  産経ニュースより     2018.9.23

 【主張】商 業捕鯨否定 IWC本来の姿取り戻せ

  先週末の国際捕鯨委員会(IWC)総会は、商業捕鯨の一部再開と議決ルールの変更を求めた日本提案を否決し た。

 日本は外交ルートまで使って、これまでになく活発に活動した。だが、反捕鯨国との溝は埋まらないまま、手詰まり感だけが 残った。

 失望感に加えて厭戦(えんせん)気分ものぞくが、捕鯨の必要性を求めて、ひるまず現状打破への努力を続けてもらいたい。

 IWCは1948年、「鯨類の保護」とともに「持続的な利用」をうたって創設された。1980年代に始まる商業捕鯨モラト リアム(一時停止)以降、保護に傾いて、資源の利用という観点は忘れ去られた感がある。本来のあるべき姿から逸脱して久し い。

 反捕鯨国が加盟89カ国の過半数を占め、米、英、豪など国際的な発言力の強い国が少なくない。保護が強調される要因であ る。

 一方で重要案件の決定には、4分の3以上の賛成が必要である。このため、何も決まらない状態が長く続いている。日本の「過 半数での決定」提案は、議決のハードルを下げて膠着(こうちゃく)状態をうち破るねらいがあった。

 賛同を阻まれた要因は、IWCに蔓延(まんえん)する現状維持の心地よさだったのか。商業捕鯨再開との抱き合わせ提案が否 定的にみられたのだろうか。「敗因」の分析から、次の戦略を練りたい。

 モラトリアムには、「資源状態のよい鯨種には商業捕鯨の再開を検討する」との文言がある。

 IWCの調査では、ミンククジラやニタリクジラに加え、ノルウェーなどが捕獲している大西洋鯨類の資源は健全な状態にあ る。増えすぎた感のあるミンククジラの旺盛な食欲は、食性が似通うシロナガスクジラを圧迫しているともいう。

 絶滅危惧種で捕獲禁止の対象であるシロナガスクジラの不安材料がミンククジラとは何とも皮肉だが、現状では対処のしようは ない。世界の人口増に対応する近未来の食糧事情を考えれば、動物性タンパク源としてクジラが大きな役割を担うと想定される。 検討に値する状況にあっても、決められない組織では打つ手はない。

 IWC脱退を言及する向きもあるが、それは最後の手段である。脱退カードを保持しつつ、加盟国の理解を進めていき、IWC 本来の姿を取り戻したい。

  加盟国の理解なんて得られるのでしょうか。国連と同じで腐りきった組織に何を働き懸けても無理と考えるのは短絡過ぎるのでしょうか。

  どうせなら、国連と一緒に脱退して新しい組織を立ち上げるのも面白いのじゃないでしょうか。只し、こちらはアメリカを誘い込むのは難しそうですね。

  やはり、日本が説得術を身に付けることから始めなければならないのかも。何と言っても、あの八木・佐々木両監督の素晴らしい映像を利用することも考えない日本政府ではまともな説得が出来るとは思えません。

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★セーリングの大会でイルカショー 非難受け日本連盟が陳謝

2018年09月17日 | クジラ

  サッカーやスケート等日本のスポーツ協会の韓国汚染など国歌意識の無さが日本の名誉を平気で貶めています。
  サッカーの旭日旗問題などその最たる者でしょうが、協会がその危機感を持っているとは思えません。

  そんな中、今度はクジラという今や日本が商業捕鯨の再開を働き懸けている時に、とんでもないことをやらかしたようです。

  大会の開会式にイルカショーをやり海外の選手からクレームを受け陳謝したそうです。今の、複雑な背景を考慮することもせず安易にイルカショーをやったことも情け無いですが、文句を言われたら直ぐに陳謝したと言うのが最悪です。

  やるのなら、何を言われてもきちんとした日本の文化を主張し絶対に陳謝しない覚悟を持ってやって欲しかった。
  もしかしたら、捕鯨で日本が不当な攻撃を受けているということも知らないのじゃないでしょうか。スポーツバカも良いですが、せめて日本の足を引っ張らないくらいの考えは持って欲しいものです。

  百歩譲って、セーリング協会にそこまで求めるのは酷かもしれませんが、水族館の方は、4月13日、第1394回の「★『イルカ追い込み漁』禁止に反発、新たに1施設がJAZA退会」でも取あげたようにイルカの補充も出来ないという危機感も持ってないのでしょうか。

   NHKより    2018年9月 11日

  セー リングの大会でイルカショー 非難受け日本連盟が陳謝

 東京オリンピックに向けた最初のテスト大会となっているセーリングの「ワールドカップ江の島大会」で9日、水族館 を会場に行われた開会式にイルカのショーが披露されたことについて海外の一部の選手から「ショックを受けた」などといった声 があがりました。国際セーリング連盟からの非難を受け日本セーリング連盟は「不快な思いをされた方に申し訳ない」と陳謝しま した。
セーリングのワールドカップ江の島大会は9日、新江ノ島水族館で開会式が行われ選手や関係者などおよそ500人が参加しまし た。

 開会式では冒頭にイルカのショーが披露され、日本セーリング連盟によりますと、これについて海外の一部の選手がSNSに 「ショックを受けた」などと書き込みました。これを受けて国際セーリング連盟は10日、日本連盟と実行委員会に対し開会式の 内容について事前の説明がなく、海洋生物の保護の観点からも「遺憾に思う」などとメールで通知したということです。

 国際連盟は「開会式でイルカショーが行われたことに失望している。このようなショーが行われることは容認できない」と非難 しています。

 日本連盟は「イルカの扱いについては個人や国によって考え方が違い、イルカショーを披露したことは慎重さを欠いていたと思 います。不快な思いをされた方にはおわび申し上げます」と陳謝しました。

 この大会は東京オリンピックに向けた最初のテスト大会として、44の国と地域からおよそ460人の選手が参加して、11日 から予選レースが始まり今月16日まで東京オリンピックと同じ男女合わせて10種目が行われます。
ワールドカップ江の島大会の開会式でイルカショーが披露されたことについて、ロンドンオリンピックの男子470級の銀メダリ スト、イギリスのルーク・ペイシェンス選手はツイッターで「ショックを受けた」などと書き込みました。

 ペイシェンス選手は11日、NHKの取材に応じ「日本の文化を否定するつもりはなく、日本のことは大好きだという前提はあ るものの、私はイルカショーは好きではありません」と話しました。

 そのうえで「セーリングの選手として海の生き物を大切にしなくてはいけないが、国際セーリング連盟が共催する大会の開会式 でイルカショーが行われたことに失望したということです」と説明しました。

 また大会に出場している別の海外の選手からは「イルカは自由であるべきという思いがあるので、あまりいいことではないと 思った」とか「僕はイルカが好きだが、ショーのことについてはなんとも言えない」といった声が聞かれました。
日本セーリング連盟会長「慎重さを欠いていた」
日本セーリング連盟の河野博文会長は水族館を開会式の会場に選んだことについて「参加人数を鑑みて受け入れができる施設を選 んだとともに、江の島らしさをいちばん示せる場所だと考えたためだ」と説明しました。

 そのうえで「イルカのショーは多くの方が喜んでくれたと思うが、イルカの扱いをめぐっては個人や国で考え方が違う中で、慎重さを欠いていたと思います。不快な思いをされた方にはおわび申し上げます」と陳謝しました。

  IOCもきっと何も考えてないのでしょう。こうやって日本人が日本の足を引っ張り続けるのでしょう。オリンピックの為に日本の鯨食文化が無くなっても良いのでしょうか。と言うか、そんなことまで考えてもいないのでしょうね。

  と、心配していたら最悪の結果になったようです。

  産経ニュースより    2018.9.

  IWCクジラ保護宣言採択 日本の商業捕鯨、再開困難 総会14日閉幕へ

 ブラジルで開かれている国際捕鯨委員会(IWC)総会は13日の4日目の協議で、クジラ保護推進のために商業捕鯨の一時停止の重要性などを盛り込んだ「フロリアノポリス宣言」を採択した。日本が提案している商業捕鯨の再開は極めて困難な状況になった。総会は14日に閉幕する。(フロリアノポリス 共同)

  政府・農水省・外務省の能天気な予測は見事に裏切られたようです。国内で、こんなボケたことをやっているようでは仕方ないのじゃないでしょうか。

  結局は、八木さんや佐々木さん達の素晴らしい映像を活かすことが出来なかったということでしょう。と言うか、活かす気持ちも無いのじゃないでしょうか。

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★IWC 脱退の可能性に言及、商業捕鯨再開否決

2018年09月16日 | クジラ

  商業捕鯨の再開は予定通り否決されたようです。と言うか、どこまで本気でやっていたのかが疑問に思えるのはわたしだけでしょうか。
  この部屋で何度も書いたように、折角二人の女性監督が日本の捕鯨の素晴らしい文化を紹介する映画を作って世界に広める活動をしてくれているのと一緒に活動するという動きをしたような様子もみられません。

  この問題は、普通にやっても反対派の意見が変わるとは思えないだけに、折角の映画を使って、心の底から日本の文化としての鯨食を理解して貰うしかないのじゃないでしょうか。

  産経ニュースより    2018.9.14

 IWC 脱退の可能性に言及 日本、商業捕鯨再開否決

 ブラジルで開かれている国際捕鯨委員会(IWC)総会は14日午前(日本時間14日夜)、閉幕日となる5日目の協議で商業捕鯨 の一部再開を盛り込んだ日本の提案を反対多数で否決した。反捕鯨国の反発は激しく商業捕鯨再開は将来的にも極めて厳しい状況。谷 合正明農林水産副大臣は総会で「あらゆる選択肢を精査せざるをえない」と発言し、IWCからの脱退の可能性に言及した。IWCは 14日午後(同15日未明)閉幕した。

 13日の協議ではクジラ保護推進のために商業捕鯨を一時停止することの重要性などを盛り込んだ「フロリアノポリス宣言」を採択 した。

 日本は今回の総会で資源が豊富な一部鯨種の商業捕鯨再開を、決定手続きの要件緩和と合わせて一括で提案し、加盟国の対立で意思 決定ができない機能不全を打開する必要性を訴えた。商業捕鯨の再開を提案したのは2014年以来。(共同)

  それにしても、国連といい、このIWCや他の世界組織での日本の体たらくは、やはり外務省の伝統が影響しているのじゃないでしょうか。
  もう、日本は全ての国債組織から脱退しますか。それができないのであれば、まずは歴史の勉強から始めて体外交渉のやり方を根本的に変える必要があります。
  そうでなければ、何時まで経っても金を毟り取られ体よく利用されるだけでしょう。

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シー・シェパード、日本での活動再開

2018年09月12日 | クジラ

  一時、勢いを無くしていたと思われていたシー・シェパードが、又しても蠢きだしたようです。それも太地町を標的にしているようです。全く、しつこい奴等です。

  これも、折角、8月30日 、第475回の「ブラジルは捕鯨への理解を 八木監督」や8月4日、第1507回の「★『おクジラさま』米国で劇場公開へ」などで取り上げた両女性監督が頑張ってくれているにも関わらず、相変わらず商業捕鯨を目標にしているような政府・外務省・農水省などの腰の引けた対応が原因でしょう。

  やはり、お二人の映画を世界に広報して、日本の文化を心から理解してもらうことが必要です。そうなれば、シー・シェパードが何をやろうと恐れることもないでしょう。

  産経 WESTより     2018.9.6

  シー・シェパード、日本での活動再開 和歌山県へ活動家派遣 イルカ漁を「残忍な大虐殺だ」と非難

 和歌山県太地町で9月1日に始まった追い込みイルカ漁をめぐり、反捕鯨団体シー・シェパード(SS)の創設者、ポール・ワトソン容疑者(67)=国際手配中=が現地に活動家を派遣し、抗議活動を再開することを宣言した。太地町の漁師を「悪党ども」と表現した上で、漁を「残忍な大虐殺」と非難。フェイスブック上の自身のサイトで「シー・シェパードはサポートを必要としている」と訴え、太地町役場や太地町漁協組合などの電話番号、Eメールアドレスなどを掲載し、支持者らに抗議メッセージを送るよう呼び掛けている。

 ドイツから国外逃亡、米国に滞在

 ワトソン容疑者は日本の海上保安庁が2010年に、調査捕鯨妨害事件の共犯として立件。12年5月にドイツで身柄拘束されたが、保釈中に当局の監視の目をかいくぐり国外逃亡した。その後、フランスなどでの滞在を経て、現在は逃亡中に結婚した妻とともに米国内で暮らし、団体の活動を続けている。

 日本側の要請を受け、国際刑事警察機構(ICPO)が国際手配している。ドイツから逃亡したことで、ICPOは容疑者の情報提供を求める「青手配」から、加盟国に対し、国内法上可能であれば身柄拘束を求める「赤手配」へと手配書のレベルを格上げしたが、米国当局は事実上、ワトソン容疑者の身柄拘束を拒否している。

 SSは昨年、資金難に加え、日本へ派遣する活動家を集めることができなかったため、太地町での妨害活動をあきらめたが、今年は現地での活動を再開。漁が始まる直前、日本の入管当局は太地町に向かおうとした30代半ばのオーストラリア人女性を関西国際空港で上陸拒否にした。

 男性活動家が太地町に滞在

 しかし、SSはドイツ・ベルリン在住とみられる男性活動家を1人、現地に派遣することに成功した。SSの活動家としては初来日のため、入管当局が入国を阻止できなかったとみられる。

 この活動家は太地町近辺に滞在し、ツイッターやフェイスブックなどで、漁の様子を連日、報告している。団体はターゲットの焦点を、世界各地でイルカショーを行う水族館を閉館に追い込むことに切り替えており、野生イルカを水族館に供給している太地町の漁師たちへの圧力を高めている。

 ワトソン容疑者は自身のフェイスブック上などで日々、太地町の漁師たちへの非難声明を更新。「日本政府がシー・シェパードのボランティアを上陸拒否したにもかかわらず、われわれは(太地町の)現場に戻ってきた。私たちのボランティアは危機にあっている。サポートが必要だ」と述べている。(佐々木正明)

  どうして、政府や官僚は日本の名誉を挽回することに興味が無いのでしょうか。やはり、日本の歴史を一から教えるしかなさそうです。
  まずは、政治家と官僚への歴史教育が急がれます。 

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★ブラジルは捕鯨への理解を 八木監督

2018年08月30日 | クジラ

  「ビハインド・ザ・コーヴ」の八木監督がブラジルでも啓発運動をやってくれているようです。その努力に頭が下がります。

  こうなると、どうしても、政府・外務省・農水省などがバックアップしてくれているのだろうかと思わざるを得ません。
  記事を読んだ限りではそうした協力があるようには見えません。確かに、国の紐付きよりは個人の運動の方が胡散臭さは無いという利点はあるでしょうが、この問題は、個人の活動に期待して放置しておいて良いようなものではないでしょう。
  つまりは、ニセ慰安婦問題や南京問題などにも通じるものがあるはずです。政府・民間が一丸となって国の名誉の為に動くべきでしょう。

  時事ドットコムより     2018/08 /27
  
  ブラジルは捕鯨への理解を=ドキュメンタリー監督が訴え

 【サンパウロ時事】日本の捕鯨活動を肯定的に描いたドキュメンタリー映画「ビハインド・ザ・コーヴ」(2015年)を 制作 した八木景子監督が21~24日まで反捕鯨国ブラジルのサンパウロを訪れ、市民や地元メディアに鯨を取り巻く現状の正しい把 握を訴えた。同国では9月に国際捕鯨委員会(IWC)総会が開かれる。

 八木監督は23日、市内で上映会を開催。捕鯨関係者と外国反捕鯨団体のそれぞれの主張を取り上げた作品を見終えたブラ ジル人女性は「絶滅の危機にひんしている種でなければ、何を食べるかは個人の選択肢だ」と感想を述べた。

 捕鯨を扱ったドキュメンタリー映画「ビハインド・ザ・コーヴ」上映後、観客の質疑に答える八木景子監督(奥右)=23 日、ブ ラジル・サンパウロ

 一方、監督を取材した有力週刊誌ベジャをはじめ、地元メディアが一様に質問したのは「なぜ他に肉はあるのに、わざわざ 鯨を 食べなければならないのか」。監督は「なぜ鯨だけ選択肢から外さなければならないのか」と反問した上で、ブラジルで牛肉や飼料穀物を生産するため毎年広大な森林が伐採されるなど環境破壊が進んでいる現状を指摘。「地球の4分の3を覆う海洋の資源活用を考えてもいいのでは」と説いた。
 「感情論ではなく、地球的視点で捕鯨を考えてほしい」と言う八木監督は、今回のブラジル訪問を「関心は決して高くはなかっ たが、次につながる種をまくことができた」と総括した。日本政府はIWC総会に、資源が豊富なミンククジラなどに限定した商業捕鯨の再開を議題にするよう提案している。

  安倍さんが総理でいてくれることには感謝していますが、こうした覚悟のない動きはどうにも賛同できません。
  これも、やはり憲法改正の為の匍匐前進の一環と考えなければならないのでしょうか。どうにも納得がいきません。

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鯨を徹底活用、サプリにも

2018年08月27日 | クジラ

  商業捕鯨の再開を政府が打ち出したことを、7月13日 、第1485回の「★商業捕鯨の再開なるか」などで取り上げてきました。
  政府がその武器にする為にサプリとしても活用することを考えているそうです。そんな、細かいことを打ち出す暇があったら、世界に八木さんと佐々木さんの映像を広報するべきと思うのは私だけでしょうか。

  それにしても、クジラは捨てるところが無いと教わってきたのですが利用していないところもあるのでしょうか。
  バネとして利用されていたヒゲなどは、昔のような需要量は無いのかもしれません。

  産経ニュースより      2018.8.22

  鯨を徹底活用、サプリにも 国が捕鯨再開へ新施策

 クジラ資源の持続的な利用に向け、政府が捕鯨の副産物の百パーセント活用に乗り出すことが21日、分かった。「くず肉」などと して処分していた鯨肉から抗疲労物質を抽出し、機能性食品を開発することなどを検討している。商業捕鯨の再開を目指し、国際社会 への働きかけを強める中、国内でも捕鯨の副産物を余すことなく使う取り組みを強化する。

 水産庁が平成31年度当初予算の概算要求に関連予算を盛り込む方向で調整している。食用肉などを切り取った残りから、疲労回復 や認知症予防の効果があるとされる成分「バレニン」を抽出し、機能性食品を開発する。

 クジラは「捨てるところがない」と重宝されてきた。ただ、脂肪分の少ない「赤肉」は引き続き人気が高いものの、表皮と皮下脂肪 層を指す「本皮」などの部位は若い世代を中心に敬遠されがちで、需要喚起が課題となっている。このため飲食店や学校給食向けにレ シピを作り、国民がクジラ料理に親しむ機会を増やす取り組みも始める。

 政府は9月にブラジルで開かれる国際捕鯨委員会(IWC)総会に、(1)資源が豊富な一部鯨種の商業捕鯨の再開(2)決定手続 きの要件緩和-を提案。一括での全会一致の合意を目指している。

 政府が国内でのクジラ資源の百パーセント利用を後押しする背景には、商業捕鯨再開に向け、国際社会の理解を得やすくする狙いも ある。

 機能性食品 健康の維持や増進に役立つことが、科学的根拠に基づいて認められた食品。「コレステロールの吸収を抑える」といっ た効能の表示を国が許可する「特定保健用食品(トクホ)」や、国に届け出れば、許可がなくても事業者の責任において効能を表示で きる「機能性表示食品」などがある。

  機能性食品なんて効き目があるのかないのか分からない怪しげな商品に使うのは、余り感心しませんが、業界にすれば儲かるから使いたいのかもしれません。
  もしかしたら、商業捕鯨も文化より金儲けが目的なのかも。

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★ビハインド・ザ・コーヴ、受賞

2018年08月23日 | クジラ

  八木景子さんが、【Japan Film Festival:特別賞を受賞!】だそうです。このところ、6月8日、第295回の「★捕鯨擁護『ビハインド・ザ・コーヴ』がNYで映画賞」など受賞続きですね。

  もう一つのクジラの映画も、4日、第1507回の「★『おクジラさま』米国で劇場公開へ」で、取り上げたように頑張っているようで、今年はクジラの年になるかも。

  政府も7月13日、第1485回の「★商業捕鯨の再開なるか」で、取り上げたように商業捕鯨の再開に向けて動き出したようなので、それが実現すれば、まさにクジラの年になりそう。

  とは言いながら、折角、こんな素晴らしい2本の映画を広報に利用しない政府・外務省・農水省などの考えが理解で来ません。まさか、この映画の存在を知らないなんてことはないでしょう。
  こんな素晴らしい応援を利用しない訳が分りません。それとも、もう利用しているのでしょうか。

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★「おクジラさま」米国で劇場公開へ

2018年08月04日 | クジラ

  八木監督の「ビハインド・ザ・コーブ」の活躍に隠れて苦戦しているのじゃないかとしんぱいしていた、2017年08月30日、第 1168回の「★ おクジラさま」や、9月15日、第 1184回の「★ おクジラさま ふたつの正義の物語」で、取り上げた佐々木監督も活躍されているようです。

  いよいよ、アメリカで劇場公開されるようです。

  産経 WESTよ り    2018.7.26

  米 国で劇場公開へ 捕鯨論争描いた「おクジラさま」 日本では高い評価

 和歌山県太地町のイルカ追い込み漁や捕鯨論争について描いたドキュメンタリー映画「おクジラさま ふたつの正義の物語」(佐々 木芽生監督)が8月中旬から、米国での劇場公開が始まる。米国版のタイトルは「A Whale of A Tale」。2010 年には米国で追い込み漁を糾弾した映画「ザ・コーヴ」がアカデミー賞を受賞しており、佐々木監督は「ここからが本格的なチャレン ジの始まりです」と話している。

 日本国内ではすでに各地で上映され、高い評価が寄せられている。佐々木監督は映画製作の裏話や取材で得た情報を網羅した著書も 発表しており、この本は日本科学技術ジャーナリスト会議が主催している2018年の科学ジャーナリスト大賞に選出された。

 米国での劇場公開は、8月17日に佐々木監督が拠点にしているニューヨーク、24日にロサンゼルス、9月7日にロサンゼルスで 始まる。佐々木監督は配給と宣伝費用調達のために、キックスターターのサイドでクラウドファンディングを開始。「米国で1人でも 多くの人に作品をみてもらうよう応援してほしい」と呼び掛けている。

 ■クラウドファンディングのサイトは「KICKSTARTER」 へ

 米国での上映にあたり、今回、ポスターを新たに作り直した。すでにフェイスブックなどで情報を公開しているが、海外のユーザー からは「動物を殺し、肉を食べることは道徳的に悪いものはなにもない」などと好意的な意見も寄せられている。

  日本では評価されていたんですね。全く知りませんでした。同時期に製作された二つのくじらの映画が相乗効果で世界に広まって欲しいものです。

  それにしても、何度も書きますが、政府・農水省・外務省などは、何故この二つの映画を利用して世界に広報しようという気にならないのでしょうか。それ程までに日本の名誉を回復するのが嫌なのでしょうか。
  これも、自虐史観の所為なのでしょうね。やはり、一からの教育が先なのか。

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★商業捕鯨の再開なるか

2018年07月13日 | クジラ

  政府が商業捕鯨を提案することを、6日(金)、第1478回の「政府、商業捕鯨の再開提案へ」で、取り上げましたが、感単な記事だったので詳細がわかりませんでした。

  ところが、産経さんがちゃんと又書いてくれました。

  関係者は、好機と勝つ気満々のようですが、大丈夫でしょうか。何となく、数字など理性で攻めようとしているようで不安です。
  やはり、ここは、鯨食文化の素晴らしさを全面に押し出し、情に訴えることもひつようじゃないでしょうか。
  その証拠として、2017年07月12日、第1119回の「★★日本人は捕鯨して良いかも」で、取あげたようにきちんと説明すれば分かってくれるのじゃないでしょうか。
    
  それ以上に、今は、クジラで、取り上げて来たように、「ビハインド・ザ・コーヴ〜捕鯨問題の謎に迫る〜」 や、 『おクジラさま』という二人の女性監督の素晴らしい映像もあります。
  まさかこの強力な武器を使わないなんてことはないと信じたいのですが、政府・農水省など日本の為に仕事をすることが好きではない人達が多いだけに気になります。

  産経ニュースより     2018.7.3

 【経済インサイド】商業捕鯨の再開なるか 3つの好機重なる「千載一遇のチャンス」

 日本悲願の商業捕鯨の再開に向けた機運が高まっている。通常の盛り上がりと異なるのは、9月に開催される国際捕鯨委員会 (IWC)の総会で、日本が47年ぶりに議長国を務めるなど3つの好機が重なる「千載一遇のチャンス」だからだ。商業捕鯨をめぐ る国際的な議論は30年以上も膠(こう)着(ちゃく)したままだが、日本は事態の打開に向け、議論を主導していきたい考えだ。

 「世界に向かってホエール!」

 6月7日夕、東京・永田町の憲政記念館にちょっと変わった乾杯の発声が響き渡った。「ホエール(クジラ)」と「ほえる」を合わ せた掛け声を挙げたのは、「捕鯨の伝統と食文化を守る会」の参加者たちだ。第30回の節目の会合ということもあり、捕鯨関係者や 国会議員など約500人が参加した。

 テーブル上には、クジラの肉や皮を使ったさまざまな料理が並んだ。刺し身に竜田揚げ、ステーキ、角煮、カツサンド、しぐれ 煮…。いずれも鯨料理専門店や鯨食文化を守る自治体、道の駅、農林水産省が用意したものだ。

 IWC総会に対する出席者たちの思いはひとしおだ。議長を務める森下丈二IWC日本政府代表は「IWCの70年の歴史で初めて 国際機関としてうまく機能を果たしているか評価を受ける年になる。今までの議論の延長線ではいけない」と気を引き締めた。自民党 の二階俊博幹事長も駆けつけ、「恐れることも遠慮することもない。堂々と日本の姿勢を示していこう」と激励した。

 そのIWCが商業捕鯨の一時停止を可決したのは1982年。「クジラ資源の科学的知見に不確実性がある」ことが理由だった。

 日本はその後、クジラ資源評価の裏付けとなるデータを収集するため、調査捕鯨に着手。胃の内容物や排(はい)泄(せつ)物を分 析してクジラが食べているものを把握したり、内臓組織から環境汚染の影響を調べたりした。

 その結果、南極海でのクロミンククジラの繁殖集団の分布やナガスクジラの資源回復、北西太平洋では日本人がよく食べるサバやサ ンマ、カツオなどをクジラが大量に消費している実態などが分かってきた。

 日本は2014年、調査で得られたデータを示し、北西太平洋のミンククジラについて商業捕鯨17頭の漁獲枠設定を提案したが、 否決された。反対した国々に公開質問状を送ったが、科学的・法的に明確な反対理由は示されなかった。

 前回16年のIWC総会で、日本は反対の根本的理由が科学的な根拠ではなく、クジラや捕鯨に対する政策的立場の違いにあると指 摘。今年の総会でも科学的・法的な議論を主導したい考えだ。

 日本にとって2つ目の好機として、今年のIWC総会では先住民の生存に必要な捕獲枠が議論される。IWCは商業捕鯨の一時停止 後もイヌイット(米国)やチュクチ原住民(ロシア)などに例外的に捕獲枠を認めてきた。

 日本も北海道・網走や宮城県・鮎川、千葉・和田、和歌山・太地の沿岸で続けてきた小型捕鯨も先住民生存捕鯨と同等に扱うよう主 張してきた。先住民の来年以降の捕獲枠が議論されるタイミングで、日本の沿岸小型捕鯨のあり方も議論される可能性はある。

 3つ目の好機として、国内の法整備が進んだことが挙げられる。昨年6月に施行された「鯨類科学調査実施法」には、調査捕鯨の継 続的な実施を国の責務と定め、実施体制の整備や妨害行為への対応、財政上の措置が明記された。

 近年は「グリーンピース」「シー・シェパード」など反捕鯨団体による日本の調査捕鯨への過激な妨害活動が問題になっている。同 法はこうした妨害に屈せず、クジラ資源の持続的な利用に向けた調査を続けるために施行された。

 斎藤健農水相は、3つの好機が重なるIWC総会について、こう強調した。

 「商業捕鯨再開に向けた節目の会合となるよう、政府一丸となってあらゆる可能性を追求したい」(経済本部 米沢文)

 国際捕鯨委員会(IWC) 1948年、クジラ資源の保存と捕鯨産業の秩序ある発展を目的に設立され、日本は51年に加盟。 82年に商業捕鯨のモラトリアム(一時停止)を決定した。日本は南極海で87年に調査捕鯨を開始。2014年に国際司法裁判所か ら停止を命じられて中断したが、捕獲頭数を削減するなどして15年12月に再開。北西太平洋では1994年から継続している。

  こんなに浮かれているのを見せ付けられると、国連で、ニセ慰安婦問題や今回の「長崎と天草地方の潜伏キリシタン関連遺産」や軍艦島の世界遺産指定などでの本質を掴まない対応で、特亜3国などに付け込まれている状況を見せ付けられているだけに信用できないものがあります。
  本当に大丈夫でしょうか。

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★政府、商業捕鯨の再開提案へ

2018年07月06日 | クジラ

  政府・農水省が、商業捕鯨の再開の提案をするようです。やっと、少し仕事をする気になったようです。
  只し、何となく、日本得意の姑息な方法で認めてもらうというやり方に見えるのは私だけでしょうか。

 この部屋では「クジラ」というカテゴリーで、「ビハインド・ザ・コーヴ」や「おクジラさま」という素晴らしい女性監督の映画を取り上げ、政府・農水省は、この素晴らしい武器を使って、世界に鯨食を認めさせるべきだと書いて来ました。
  折角、再開の提案をするのなら姑息な方法じゃなく、この映画を使って正面から堂々と提案して貰いたいものです。

  産経ニュースより    2018.6.26

  政府、商業捕鯨の再開提案へ 9月のIWC総会

 政府は26日、9月にブラジルで開かれる国際捕鯨委員会(IWC)総会で、資源が豊富な一部鯨種の商業捕鯨の再開を提案する方針を自民党の会合で示し、了承された。ただ国際的に捕鯨の反対論は強く、賛同が広がるかは見通せない。政府・与党内では合意できない場合の選択肢としてIWC脱退論も浮上している。

 政府は商業捕鯨の再開対象としてミンククジラなどを想定。商業捕鯨の再開を、反捕鯨国にもメリットのある決定手続きの要件緩和とともに一括で提案し、全会一致の合意を目指す。要件緩和は総会で捕獲枠や保護区設定など重要な決定をするのに必要な賛成数を、条件付きで引き下げる内容だ。

 決定手続きの要件が緩和されると反捕鯨国が重視する保護区の設定がしやすくなるため、商業捕鯨の再開のみを提案するより賛同が得やすいとみている。

 上島・sayaコンビの【Front Japan 桜】でも、取り上げてくれています。

  商業捕鯨は、9分頃から。  後半の、sayaさんの防衛大臣は必要かは、日本の政治家の劣化の象徴じゃ無いでしょうか。全く、何の為に防衛大臣になったなんて発想は持ち合わせて無いようです。
 と言うか、大臣病の奴等に、それを求めるのが間違いなのでしょう。

  捕鯨がここまで追い込まれたのも、政治家や官僚の腰が引けた対応に原因があるのも明らかでしょう。

 

 

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