経済学の役割
経済学というのは、人間社会はどのようにして豊かになって来たかを研究して、その理由をいろいろな面から確かめ、それをベースにして、人間社会がさらに豊かになるためにはどうしてたらいよいか研究する学問でしょう。
さらに最近では、豊かさだけではなくて、人間生活の快適さも視野に入れて研究するようになっています。
快適さという面では、特に地球環境の面が重視されてきているわけで、これはエコロジーで、エコノミーと共にギリシャ語のオイコス(家)を語源とするといわれ、人間社会を最も大きく捉えれば地球、最小の単位は家庭ということで、家政学と経済学は基本的には共通なのでしょうか。
ところで、今、世界中が不況になっていて、どの国も苦労しています。振り返ってみれば、1960年代までは世界中が第二次大戦後の好況に沸き、欧米でも日本でも、国民は生活水準の向上を謳歌してきましたが、欧米は70年代にはいっておかしくなり、日本も80年代後半からおかしくなってしまいました。
そうした中で、発展している経済は、中国、インド、東南アジア、南米などの後発国です。しかしこれらの後発国も、欧米先進国の経済活動の失敗の影響を受けて、結構苦労しています。
豊かさがある程度の水準に達すれば、経済成長のスピードが落ちるというのは、誰でも何となく理解できるような気がします。しかし、何故、マイナス成長になってしまうような馬鹿げたことになるのか、その理由をはっきりさせて、人間社会のまさに経済的安定、環境面の改善を維持できるようにするためには「何をしたら良いか」、「何をしてはいけないか」を指し示すのが「経済学の役割」でしょう。
世界の経済学者の知恵を結集して、政策担当者が集まっているはずのG20でも、なかなか実効が上がるような方向が打ち出せません。景気討論会でも、エコノミストの方々が集まって、最後には来年の経済成長率はどのくらいになるのでしょうか、といった質問に答えています。
経済学は、宗教ではありませんから「予言」は必要ないのではないでしょうか。予言ではなく、「こうすればこうなります」、「ああしたからああなったのです」、「だからこうすべきではないでしょうか」といった現実に実効性のある政策のあるべき方向を、誰にも納得のいくように、解りやすく解説してくれる経済学を、政治家はもちろん、家計に責任を持って「生産と所得と消費」を日々担っているわれわれ庶民、つまり「生活者」も、みんな期待しているのではないでしょうか。
最大の経済主体は、われわれ「生活者」です。生活者のあり方が、経済の行くへを決めるのでしょう。「生産者」は生活者の消費行動を見て行動しています。
アメリカのように消費過剰な生活者の国、日本のように貯蓄過剰な生活者の国で、経済の行くへは違います。ならば、経済が安定して発展するためには「生活者はどういう生活行動をすれば良いか」、生活者の行動を適切なものにするために「政策担当者はどうすべきか」など、生活者の誰にも解りやすいような経済学を期待したいものです。
経済学というのは、人間社会はどのようにして豊かになって来たかを研究して、その理由をいろいろな面から確かめ、それをベースにして、人間社会がさらに豊かになるためにはどうしてたらいよいか研究する学問でしょう。
さらに最近では、豊かさだけではなくて、人間生活の快適さも視野に入れて研究するようになっています。
快適さという面では、特に地球環境の面が重視されてきているわけで、これはエコロジーで、エコノミーと共にギリシャ語のオイコス(家)を語源とするといわれ、人間社会を最も大きく捉えれば地球、最小の単位は家庭ということで、家政学と経済学は基本的には共通なのでしょうか。
ところで、今、世界中が不況になっていて、どの国も苦労しています。振り返ってみれば、1960年代までは世界中が第二次大戦後の好況に沸き、欧米でも日本でも、国民は生活水準の向上を謳歌してきましたが、欧米は70年代にはいっておかしくなり、日本も80年代後半からおかしくなってしまいました。
そうした中で、発展している経済は、中国、インド、東南アジア、南米などの後発国です。しかしこれらの後発国も、欧米先進国の経済活動の失敗の影響を受けて、結構苦労しています。
豊かさがある程度の水準に達すれば、経済成長のスピードが落ちるというのは、誰でも何となく理解できるような気がします。しかし、何故、マイナス成長になってしまうような馬鹿げたことになるのか、その理由をはっきりさせて、人間社会のまさに経済的安定、環境面の改善を維持できるようにするためには「何をしたら良いか」、「何をしてはいけないか」を指し示すのが「経済学の役割」でしょう。
世界の経済学者の知恵を結集して、政策担当者が集まっているはずのG20でも、なかなか実効が上がるような方向が打ち出せません。景気討論会でも、エコノミストの方々が集まって、最後には来年の経済成長率はどのくらいになるのでしょうか、といった質問に答えています。
経済学は、宗教ではありませんから「予言」は必要ないのではないでしょうか。予言ではなく、「こうすればこうなります」、「ああしたからああなったのです」、「だからこうすべきではないでしょうか」といった現実に実効性のある政策のあるべき方向を、誰にも納得のいくように、解りやすく解説してくれる経済学を、政治家はもちろん、家計に責任を持って「生産と所得と消費」を日々担っているわれわれ庶民、つまり「生活者」も、みんな期待しているのではないでしょうか。
最大の経済主体は、われわれ「生活者」です。生活者のあり方が、経済の行くへを決めるのでしょう。「生産者」は生活者の消費行動を見て行動しています。
アメリカのように消費過剰な生活者の国、日本のように貯蓄過剰な生活者の国で、経済の行くへは違います。ならば、経済が安定して発展するためには「生活者はどういう生活行動をすれば良いか」、生活者の行動を適切なものにするために「政策担当者はどうすべきか」など、生活者の誰にも解りやすいような経済学を期待したいものです。