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tnlabo’s blog   「付加価値」概念を基本に経済、経営、労働、環境等についての論評

人間が住む地球環境を、より豊かでより快適なものにするために付加価値をどう創りどう使うか。

原油価格高騰への対処法

2021年10月19日 16時27分36秒 | 経済
ガソリンが高いですね。車をハイブリッドにしてから給油の頻度の随分減りましたが、それでもリッタ―160円を超えると些かびっくりです。

ニュースや専門家のコメントを見ますと、年末に向かってもっと上がるとかLNGにも波及するなどというのもあって、困った事だと思いますが、石油の採れない日本ではどうしようもありません。

そこで、こういう時にはどう対応すればいいか、過去の経験を整理して見ました。

参考になるのはやっぱり、かつてのオイルショックで、第一次(1973年)と第二次(1979-80年)の時の対応の仕方ということでしょう。

あの時は第一次の原油価格4倍引き上げ、第二次の更に3倍引き上げという事で、OPECの結束も固く、日本は備蓄の極めて不十分という事だっらので、第一次の時はまさにパニックでした、

しかし第二次の時は、殆ど平穏で、日本経済は極めて安定していて殆ど誰も心配などはしなかったという変わりようで市た。

これは、 二回のオイルショックの時の消費者物価の動きを見れば想像がつくと思います。
      オイルショックの頃の日本の消費者物価上昇率(%)

                資料:総理府統計局「消費者物価指数」

第一次の時は、消費者物価の上昇は年度平均20%を超え、ピークでは26%に達しました。それに引き換え、第2回の時はせいぜい7%ほどで、当時は4~5%の上昇は普通でしたから原油価格が3倍になって大変と大騒ぎすることはありませんでした。

さて、何が違ったのでしょうか。それは国民の意識が、第一次オイルショックの経験からの学習で第二次の時は、周章狼狽しパニックを起こすといった状態を卒業していたからです。

第一次オイルショックの経験の結果、国民や家計が理解していたのは、

・原油の値上がりは原油輸入国の富が「値上げ」によって産油国に移転するので、その分輸入国は貧しくなるが、対抗策はない。あるとすれば値下げを待つことのみ。

・日本は石油の99%を輸入に頼っているが、その額は、GDPの2%ほどで、それが3倍になって100%物価に転嫁されても4%ほどの物価上昇だから、冷静に行動すればパニックは起きない。
といったことでしょうか。

今までの経験で言えば、原油の価格は、産油国の事情もあり、時に値上がりするのですが、値上がりすれば売り急ぐところもあったりで、また下がり、簡単には上がりません。

産油国にしてみれば、再生可能エネルギーへの動きもあり、値上げは容易でないという感じでしょう。

それに原油の価格は世界中同じように動くので、日本だけが損するのではありませんから円高などの影響とは違います。

世界共通の問題として、上がった時は受け入れて、値上がり分は価格転嫁し、値下がりしたらその逆をやり、日本の国内ではどうしようもないものだと考えるより仕方ないようです。

対抗する方法があるとすれば、原油価格より安い再生可能エネルギーの開発を頑張って早期に実現することということになるのでしょうか。