「さとり（差取り）」に向かう世界①（アメリカ編その１）

　昨年2012年12月21日はマヤ文明の長期暦が大きな区切りを迎える日であったことから、この日を境に世界が大きく変わるのではないか、といった憶測が広まっていました。一部では人類滅亡論まで唱えられ、各地で混乱が相次いだようです。

　さらにニューエイジ（精神世界）の論者の多くは、この日を含む2012年以降を「アセンション（次元上昇）」の時代と位置づけ、人々が霊的な目覚めに向かうという見方をしています。

　そんな運命の日が過ぎて２週間ほど経ちました。結果として、世界は滅びることなく、一方で人類が急激に目覚めることもなく（？）、それまでと同じように淡々と時が流れているように思えます。そのため、つい「なんだ、1999年と同じで結局何も起こらなかったではないか」と早とちり（？）してしまいそうですが・・・じつは現代社会における人々の覚醒は確実に始まったと感じています。それは・・・「さとり＝差取り」、つまり所得や資産などのさまざまな格差を無くす方向に進もうというエネルギーの高まりのこと。

　本稿ではこの「さとり（差取り）＝格差是正」をめぐる動きについて、世界各地の具体例をいくつかピックアップしながら、「さとりたい（差取りたい）」側と「さとりたくない（差取りたくない）」側との相克の観点も交えて私論を述べていきたいと思います。

　まずはアメリカです。

　2011年9月に発生したウォール街占拠運動のスローガン「We are the 99%」に象徴されるように、いまやアメリカ国民の所得や資産の格差は絶望的といってよいほどに広がってしまいました。

　同運動が指摘する不均衡の具体的な内容の一部を見てみると、たとえば所得トップ１％の層のアメリカ全体の所得に占める割合は、1980年の約10％から2007年には約24％と、この30年間ほどで約2.5倍近くに拡大しました。さらに同１％層の所得の年間増加率は1979年の11.3％から2007年には20.9％に増えています。その後リーマン・ショック前後の期間にやや下がったものの、2009～2010年にはふたたび上昇に転じて年率11.6％の増加率となっています。

　一方、同期間の99％（アメリカ人の大半！）の層の同増加率はほぼフラットの0.2％に留まっています（この間のアメリカのインフレ率は2％/年程度なので99％層の実質所得は減少していることになる）。ということは所得合計額に占める１％層の割合はさらに高まっている（不均衡が拡大している）ということになります。

　さらに所得税の最高税率は1980年の70％から2010年は33％へ1/2以下に低減されているほか、キャピタルゲイン税率も最高で15％に留まっているため、株式などの金融資産の多い富裕層にとってはたいへん有り難い状況です。実際、所得上位0.1％の超トップ層の実質的な税率はせいぜい20％を少し上回る程度だそうです。

　といった数字の一端からも分るように、現代のアメリカは、一握りの金持ちがますます所得や資産を増やす一方、大半のアメリカ人が実質的に所得や資産を減らして貧しくなっているという、格差がどんどん拡大していく社会になってしまったといえそうです。このままでは市民社会の根幹を構成する中間層が没落し、平和や安定が揺らいでアメリカの民主主義そのものが危機に瀕するかもしれません・・・。そんなことにならないようにするために求められるのが「さとり（差取り）」となってくるでしょう。

（続く）