eラーニングとイーラーニング

「eラーニング」と「イーラーニング」、どちらの言葉が一般的ですか？

検索エンジンでつかわれる頻度は、圧倒的に「eラーニング」です。

しかし、わたしのブログに来られる方々が使われるのは、どちらかというと「イーラーニング」のほうが多いという状況がありました。最近、やっと、半々ぐらいになってきました。

わたしは、日常的には、「eラーニング」を用いています。日経新聞も「eラーニング」をつかっているようです。

eラーニングにおける電話サポート

アメリカのあるeラーニング会社にうかがったときです。

なんと、全部で６５０名のスタッフが、学習者の電話サポートを行っている。どちらを向いても向こうの端が見渡せないほどの大きなワンフロアで３００名をこえるスタッフが電話サポート中であったのには、圧倒されました。

電話サポートをサポートするシステムも高度なものが自社開発で使われていました。壁には、受講生をサポートする時間が長かった社員ベストテンと、そのサポート時間の棒グラフも張り出されており、さすがアメリカという感じです。

この会社の電話サポートの特長は、受講生からの電話をまつのではなく、こちらからも積極的にかけることにあります。

そういえば、わたしが前に社長を務めていた会社は、１９９０年代のはじめごろからネット教育をおこなっていましたが、小学生や中学生の学習者にこちらから積極的に電話をかけてサポートしていました。

eラーニングにおける電話サポートは、大切なサービスの一環ともいえるでしょう。現在、ネットラーニングは、企業様から受注し専用に制作するコースの運営では、電話サポートを大規模におこなうこともあります。

将来は、すべての学習者に対して、全面的な電話サポートも必要でしょう。

「eラーニング市場が活性化しない原因]

イーラーニング・コンソーシアムの次回月例会のテーマです。　

＝テーマ②　「eラーニング市場が活性化しない原因の調査活動報告」

そういえば、「eラーニングが普及しない理由」は、もう１０年近く聞かされ続けています。

以前は、「まだ回線がほそく、音声や動画が使えないから」とか、「ダイヤルアップで料金がかかりすぎるから」とよく聞かされました。高速常時接続の環境が整えば、eラーニングは大きく普及する！ということでした。
もちろん、わたしたちは、この考えに大反対でした。CD-ROMならまだしも、音声や動画にeラーニングの本質があるのではないからです。eラーニングはネット教育であり、双方向性を活用した教育にこれまでにない教育効果が期待できると考えていたからです。したがって、当時の回線状況でも、eラーニングを普及発展させることができると考えていたし、それを実現してきました。

そのとき、常時高速でインターネットをつかえる時期が来るのを待っていた人たちは、ただ時間の経過をまつしかなかったかもしれません。

では、その条件がととのった今、なお「市場が活性化しない」理由は何ですか？

ユーザーのせい？国の政策のせい？eラーニング事業者の努力不足？それとも、本当は、すばらしく活性化しているのですか？

その間に、１，０００万人以上がeラーニングを経験し、社員５，０００名以上の企業では、ほぼ１００％の普及率となりました。eラーニング提供会社も、２，０００社にもなります。普及率があるラインをこえ、市場の成長に弾みがついています。

実際、このテーマについては、かなり書きにくいところがあります。現実に、「活性化していない」と考えている人たちが多数いるのも事実だからです。市場という大きな山のどの部分をどの角度から、山道のどの高さで見るかによってまったく違う景色が見えるのは事実です。山頂まで行けない、行き止まりの道を登っている人たちもいます。尾根をこえ、つぎつぎに新しい景色が見えている人たちもいます。

しかし、「活性化しない原因」がイーラーニング・コンソーシアムの調査テーマになり、月例会で報告されるのは、不思議な気がします。

八丈島で桜が満開

フリージア祭りの会場ちかく、八丈富士のふもとの桜が、満開です。ピンクの色の桜です。まだ、しばらくは、大島桜が順次島のあちこちで満開になるでしょう。

きょうは、１日風が強かった。

庭から眺める海は、一面に白波が立っています。東海汽船も欠航でした。いつもなら、東海汽船の船は、目の前の海をとおて入港します。

今年は、暖冬のせいもあってか、風が強い日が少ないようです。

eラーニング市場の急成長は２００４年夏から

「eラーニング市場が成長しているという声は、ネットラーニングからしか聞こえてこない。」

といわれる時期もありました。いち早く市場の変化をとらえたのはわれわれだけだったからです。

eラーニング市場が、長い導入期から成長期に転じたのは、２００４年夏でした。成長は、加速しています。

わたしたちが、競争戦略を切り替えたのも、２００４年の夏です。積極的な成長方針にきりかえ、それ以来、伸びを加速させています。その結果、２００６年度は、第３四半期までの受注ベースの売り上げが、前年の１５０％となっています。

社員数も、２００４年夏のほぼ倍となりました。

今後、２００７年度の売り上げは、前年比１６０％、２００８年度は２００％を計画しています。

eラーニング市場の伸びに負けないようにしたい。

これから急増する企業研修費

企業の業績がめざましく改善されるにつれて、企業の教育研修費の増加も報道されています。

ところで、これは、一時的なものでしょうか。

日米の社員１人あたりの企業研修費を比較して、どちらが多いと思いますか。

もちろん、日本？

実際は、米国が５倍です。

日本では、１人当たり年間１万円強でしょうか。企業研修の総額は、６，０００億円あまりと推定されています。

米国で、もっとも社員教育に力をいれている会社としていつも取り上げられるのは、IBMです。IBMの場合、１年間の１人あたりの教育研修費は、３０万円程度です。

日本は、平均すると、米国のたった５分の１！！！

もし、日本が米国並みに企業研修に力を入れるようになるとすれば、現在の６，０００億円あまりが、３兆円をこえることになります。

国際競争が激化する中で米国企業なみの競争力をつけなければならないとすれば、日本企業の教育研修費は、かなり増加を続けることになるでしょう。