eラーニングの現状と展望

ネットラーニングHD、ネットラーニング、WIWIW、Phoenix Consulting、各代表取締役 岸田徹

英語で猛勉強中

2013-01-26 16:04:39 | Life in Tokyo
朝6時に起きて、食事の時間以外は英語で猛勉強中。

1日に12時間あまりの勉強は、大学受験のときの1日平均勉強時間には、まだおよばない。

ちなみに、学者であった父の1日の研究の時間は、わたしが若さにまかせて数年間猛勉強したそのときでも、わたしをはるかに上回っていた。プロというものの凄さ、あるいは学者の凄さを感じていた。

朝8時には社内に活気

2013-01-15 08:04:38 | NetLearning Group
きょうは、昨日の雪がまだ歩道に残っています。

朝、8時には、いつものように社内に活気があふれています。

中国語ライブレッスンの大勢の先生方は、すでにブースのなかで1対1の授業をはじめている。受講生は、朝の集中できる時間を活用しています。

また、8時からの勤務を希望する社員も、もう仕事にはいっています。フレックスはとっていませんが、希望する社員は出社と退社を1時間単位で早める勤務を選択できます。

おかげさまで15周年

2013-01-15 07:58:29 | NetLearning Group
ネットラーニンググループは、1月12日、おかげさまで15周年をむかえました。

2012年12月末のユーザー法人数 3,888社(校) 累計学習者数 1,781万9,870人 提供コース数 自社制作2,973コース です。

2012年度は、受注ベースで140%の伸びとなっています。来年度も同様の伸びを計画しています。√2の伸び、つまり、2年で2倍の伸びをしばらくは続けたい。

2000年を元年としてスタートした日本のeラーニングは、ようやくブレイクのときをむかえています。

ネットラーニングは、2013年度を第一年とする中期3年計画をスタートさせます。

社歴8年目以上の社員・役員が40%以上

2013-01-12 07:37:19 | NetLearning Group
ネットラーニンググループでは、社歴8年目以上の社員・役員が、40%以上にもなることにきがつきました。

すべて、ネットラーニンググループの理念をしっかり共有し、中堅・トップグループを占めている、骨格を構成する大切な社員ばかりです。

われわれのように急成長し急速に社員が増える会社で、こんなにも古参社員が多数いることにおどろいています。

きょう1月12日、ネットラーニンググループは、創立15周年をむかえました。

一貫したビジネスモデルとともに、創業時からの幹部社員が一貫してトップグループの核になっていることも、ネットラーニンググループの特徴です。

年頭のご挨拶

2013-01-05 11:20:17 | NetLearning Group
=年頭のご挨拶=

ダイナミックラーニングで教育学習革命を!

あけましておめでとうございます。

2012年は、企業の研修や産休育休者の能力アップ、介護休業者支援などネットラーニンググループが 提供するサービスの大きな転機でした。ニーズが大きく変化し、また、爆発的にのびています。

とくに、eラーニングにおいては、ネットをつかったライブの授業や、SNSを活用した協同学習、さらに、 アクティビティをたくさん盛り込んだeラーニングなどが組み合わされて、新しい教育学習システム= 「ダイナミックラーニング」が急成長しています。

スマートフォンやタブレットなどの活用も拡大し、ダイナミックラーニングは、企業研修や生涯学習などの主流になっていくでしょう。

この流れは、大学の授業さえも大きくかえはじめ、自宅学習と教室を統合したフリップド授業が世界の 最先端大学でどんどん取り入れられています。

教育・学習革命がいよいよ大きな流れになりはじめました。学びを核にして、人と企業と社会の豊かな 発展に、ネットラーニンググループは貢献してまいります。

                 ネットラーニンググループ  代表 岸田 徹

あけましておめでとうございます

2013-01-04 16:34:27 | NetLearning Group
2013年、あけましておめでとうございます。

ネットラーニングの2012年末ののべ受講生は、18,418,476人でした。
今年度中に2,000万人を突破する勢いです。

eラーニングは、アメリカでも飛躍的なブレイクの気配です。とくに、大学からひろがるネット教育は、学位と関係ない生涯教育にも大きく影響をあたえはじめました。

日本も、2013年度は、引き続き、爆発的な市場の拡大がありそうです。

ネットラーニンググループは、2013年度を3年間の中期計画の初年度と位置付けています。数字の側面でみれば、2012年度に続き、2013年度も受注ベースで1.42倍の伸びを達成する計画です。