企業の業績がめざましく改善されるにつれて、企業の教育研修費の増加も報道されています。
ところで、これは、一時的なものでしょうか。
日米の社員１人あたりの企業研修費を比較して、どちらが多いと思いますか。
もちろん、日本？
実際は、米国が５倍です。
日本では、１人当たり年間１万円強でしょうか。企業研修の総額は、６，０００億円あまりと推定されています。
米国で、もっとも社員教育に力をいれている会社としていつも取り上げられるのは、IBMです。IBMの場合、１年間の１人あたりの教育研修費は、３０万円程度です。
日本は、平均すると、米国のたった５分の１！！！
もし、日本が米国並みに企業研修に力を入れるようになるとすれば、現在の６，０００億円あまりが、３兆円をこえることになります。
国際競争が激化する中で米国企業なみの競争力をつけなければならないとすれば、日本企業の教育研修費は、かなり増加を続けることになるでしょう。
ところで、これは、一時的なものでしょうか。
日米の社員１人あたりの企業研修費を比較して、どちらが多いと思いますか。
もちろん、日本？
実際は、米国が５倍です。
日本では、１人当たり年間１万円強でしょうか。企業研修の総額は、６，０００億円あまりと推定されています。
米国で、もっとも社員教育に力をいれている会社としていつも取り上げられるのは、IBMです。IBMの場合、１年間の１人あたりの教育研修費は、３０万円程度です。
日本は、平均すると、米国のたった５分の１！！！
もし、日本が米国並みに企業研修に力を入れるようになるとすれば、現在の６，０００億円あまりが、３兆円をこえることになります。
国際競争が激化する中で米国企業なみの競争力をつけなければならないとすれば、日本企業の教育研修費は、かなり増加を続けることになるでしょう。
教育に５倍お金をかけて、日本企業の５倍利益を上げているのでしょうか？
これほど変化が大きく、また、高度の知識ベースのビジネスが多様になってきているときに、スタートのレベルだけでなく、継続学習・継続教育が重要になってくるように思われます。
たとえば、情報技術のはげしい変化の中で、技術者は５年でスキルを失うといわれます。毎年、自分のスキルの２０％を新しく学んで、やっと現状維持です。
企業にとりましても、変化に対応できない企業は、どんな大企業でも存続さえ危ぶまれる時代です。変化に対応するには、いつでも教育や学習が必要です。
まして、知識の創造と共有が企業の競争力の基盤となっている時代です。
わたしは、日本だけでなく、各国の企業の教育研修がさらに大きくかわっていくものと思いますが、いかがでしょうか。
前のコメントの署名がぬけました。