一人ひとりの学習履歴

２００４年秋の米国のTraining Fall のセミナーで、出た質問。「一人ひとりの学習履歴が大切だと思いますが、どのようにそれを活用する仕組みをつくればいいのですか？」

講演者は、結局、答えることができなかった。

eラーニングのもっとも大きな特徴は、各個人の学習履歴をとれることだと指摘されている。そのとおりだと思う。しかし、現実には、なかなか個別には生かされていない。修了率や平均得点や、平均学習時間など、総体の分析はおこなわれるが、個別には活用されていないのだ。

eラーニング最大の特徴である個人の学習履歴が活用されていない！！！

ネットラーニングには、担任制のチュータがいたり、ラーニングセンターという組織があったりして、受講生１人ひとりの学習状況を把握し、個別指導をする。ラーニング・プロセスを重視している。
ASPであるから、それが可能なのだ。

ネットラーニングのインタビュー記事

きょうの日経産業新聞に、ネットラーニングのインタビュー記事が掲載されている。とくに、昨年の夏ごろから企業向けのeラーニングが急速に普及してきていることの背景などに焦点があてられている。

今年にはいって１か月ほどの間に、ネットラーニングが新聞や雑誌でとりあげられたのは、６件になる。それだけ注目されているわけだが、業界の先頭にたつ企業のひとつとして、社会的な責任をはたしていかなければならない。

世界のeラーニング

昨日、電通大大学院教授の岡本先生においでいただき、社内で勉強会をおこなった。世界のeラーニングの動向や、世界の大学におけるeラーニングのお話をいただいた。

スタンフォード大学の事例や、協調学習などについて、教えていただくことが多かった。

今後も、多くの先生方をお招きして、研究会をおこなっていきたい。社外の方にも参加いただけるような工夫もしたい。

ラーニング・プロセス・マネージメント（LPM)

コンテンツとＬＭＳ（ラーニング・マネージメント・システム）があればeラーニングはうまく遂行できるのだろうか。

実際には、学習プロセスをどのようにマネージメントするのかという大きな課題がある。教材と教室があるだけでは、図書館のようなものだ。企業では、研修担当の方々が、実施プロセス、つまり学習プロセスマネージメントにご苦労されている。

学習プロセス、あるいは、教育研修プロセスがよく設計され、しっかり指導運営されなければ、修了させ、学習の成果をみにつけさせることができない。とくに、個別教育であるeラーニングにおいては、このプロセスが重要であり、価値をもっている。

学習プロセスの設計が、ラーニング・プロセス・デザイン（LPD)である。
コースも、この学習プロセスの設計にもとづき設計する。わたしたちが、コースウエアという言葉でコンテンツとの違いを強調しているのは、この学習プロセス総体のデザインのなかでつくられたものであるということなのだ。
もちろん、LMSも異なる。ほとんどのLMSは、コンテンツと受講者を管理する仕組みだ。学習プロセスをマネージメントする機能をもっていない。
提供する会社の組織も異なる。教育研修プロセスマネージメントの専門組織が必要となる。当社でいえば、ラーニングセンターであり、チュータネットワークである。

ラーニングプロセスマネージメント（LPM)を発展させることこそ、eラーニングを成功させるかぎといえる。コースを受講するプロセスだけでなく、各社員のスキルレベルや研修履歴を管理し、必要なら、研修前のアセスメントから、受講後の研修効果の測定や実務にどのように研修結果が反映されているのかの分析をおこなうことも大切だ。

ネットラーニングでは、このLPMを、ユーザーの企業からアウトソーシングしていただいている。ラーニング・プロセス・アウトソーシングである。

いま、企業にとって。ビジネス・プロセス・アウトソーシングは、キーワードのひとつとなっているが、ラーニング・プロセス・アウトソーシングは、その一部ともいえる。

２１名参加で研究会

２１日金曜日、１３社２１名の参加で、eラーニングベンチャービジネス研究会の第4回研究会が開催された。

回をおうごとに参加企業が増え、内容も充実してきた。参加企業どうしの協業も、具体的にスタートしそうだ。

討議における各参加者の発言も、的確で、確実に積極的な合意が形成されている。この業界の将来に、自信がでてくる。すばらしい方々が、この新しい市場を先頭に立って切り開いている。

セミナーが満席

昨日、個人情報保護法対策のセミナーを開催した。トーマツ品質環境研究所、ベリサイン、ネットラーニングの３社共催。２００名の会場が満席になった。

ネットラーニングでは、毎月、平均４，５回のセミナーを開催してきた。会場は大小さまざまだが、個人情報保護法対策関係は、大会場がいつも満席になる。

４月からの完全施行をひかえて、対策が完了している企業は、日経新聞の調査によれば、３．６％にとどまる。大半の企業が、これから対策を実施する。

企業の対策の３つの柱のひとつに、社員教育がはいる。全社員教育を短期間に効果的に実施するには、eラーニングしかないことが注目されている。確実に履歴がとれることや、ひとりでももれれば新聞に掲載されるような事故につながりかねない徹底教育が必要なことなども、eラーニングが注目される理由だろう。

ネットラーニングでも、昨年から、本当に多数の企業に個人情報保護教育を実施してきた。それぞれの企業や業界向けにセミカスタマイズするケースも多い。

eラーニングは、従業員が多い場合、簡単なパンフを配るよりもコストが安いことも、企業にとって魅力だろう。

今年、教育研修がキーワード

今年、教育研修がキーワードになります。

新聞や雑誌で、多くの記事・特集・社説がでてくるでしょう。企業や産業界のトップの発言でも、ふれられる機会が急増します。

産業や企業の競争力の基盤として、人材への投資が今年のメインテーマのひとつとなるでしょう。

すでに、新聞を注意深くみていると、関連記事がふえてきました。
きょうの日経新聞の３面トップにも、「重みます人材への投資」という大きな見出しがあります。賃金レベルがテーマなのですが、このような内容でさえ、「人材への投資」という見出しがつく。

eラーニングは、おおきな普及期をむかえましたが、それ以上に、企業の人材育成への取り組みが大きく変わり始めることが、注目されます。

以前にも書きましたが、企業の教育研修は、最大の転機にあります。知識時代、変化の時代、会社組織の根本的再編成の時代という３つの要素を背景に、企業は、人材育成を戦略的な課題として、取り組みを強化しはじめています。

今後、企業の教育研修への取り組みは、さまがわりになる。

１０年後の大手企業

昨日発売された「週刊ダイヤモンド」最新号に、「１０年後の大企業３００社」の特集があります。
未公開・急成長企業を厳選したそうです。

ところで、ネットラーニング

３００社中、１７９位にランクされています。前半より、少し下です。
現状では、ちょっと過大評価です。
しかし、将来性という点では、もっと評価されてもいいかなとひそかに考えているところです。

eラーニング業界の将来性の評価があがるのであれば、このように取り上げていただくことは、業界全体にとってありがたいことです。

わが社としては、外からの評価にこたえる、サービス品質を実現していかなければならない。

本日の日経産業新聞に記事

本日の日経産業新聞に、ネットラーニングの記事が掲載されている。

携帯電話をつかったeラーニングに関心が強い。

携帯電話でeラ－ニング

携帯電話でeラーニングを提供しているネットラーニングの記事が、１月１０日の日経新聞本紙に掲載されて、数日たった。

反響が大きい。この記事をみた企業のかたからの問い合わせが多い。関心の強さが感じられる。

確かに、移動中などをいかして、毎日継続的に学習できるメリットは大きい。また、全社員にPC環境がない場合、携帯電話をうまく活用される例もある。

さまざまな工夫をした活用事例をふやしていきたい。