本当に役立つ大学とは

きょうの日経新聞第二部は、「本当に役立つ大学とはと」いう特集です。

ビジネスパースン１１，０６１名から回答をえた日経新聞の調査結果によれば、産業界、社会・経済に貢献する大学とは、
１、時代のニーズに即した学部・学科がある
２、実践的な授業を積極的に行っている
３、企業との共同研究が盛ん
４、独自の教育理念をもっている
５、社会人の受け入れを積極的におこなっている

もしわれわれがネットの大学院を設立するとそれば、上記すべてがぴったりのものを目指すことになるでしょう。

PMI(R)公式認定 PMBOK 第3版要説 本日開講！

以下は、本日発行のメルマガからの一部引用です。毎週金曜日に、ネットラーニング・カスタマーセンターから発行されています。

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PMI(R)公式認定 PMBOK 第3版要説　本日開講！

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開講前からたくさんの反響をいただいております、
『PMI(R)公式認定 PMBOK 第3版要説（25PDU取得）』コースが、本日ついに開講いたしました。

コースの概要とあわせて、お客様からいただきましたお問い合わせの内容をご紹介いたします。
まだまだコースの内容についてご不明な方は、是非お読みください。

【Q】本コースを受講する事で、CAPMの受験資格である「23時間の公式なプロジェクトマネジメント研修の受講は、満たされるのでしょうか？

【A】はい、本コースはCAPM 受験資格に対応するコースです。
　　CAPM の受験資格には、プロジェクトマネジメントの経験以外に
　　『23時間の公式なプロジェクトマネジメントの研修の受講』が必要とされて
　　います。
　　本試験では、PMBOK 第三版で定めている9つの知識エリアが必要となり
　　ますが、弊社の「PMI公式認定（R）PMBOK第3版要説（25 PDU取得）」
　　コースでは、この9つの知識エリア、5つのプロセス、全てを網羅したコース
　　設計になっております。


【Q】前提知識に「何らかのプロジェクトマネジメントの経験があり、
　　『PMI(R)公式認定ITプロジェクトマネジメント（35PDU取得）』相当の学習
　　が済んでいることが望ましい」とありますが、どういったレベルなのでしょうか。

【A】 “当社コース相当”の学習が済んでいらっしゃれば問題ございません。
　　　弊社該当コースの概要につきましては、下記リンクの
　 　 PMI(R)公式認定 ITプロジェクトマネジメント （35PDU取得)をご参考いただ
　　 ければと存じます。
　　　　　http://www.netlearning.co.jp/kyoyu/infotec_ho.asp　　

　　 詳しい学習内容、サンプルコース、目次など一通り揃えてございますので
　　 学習内容を把握いただけることと存じます。

　　前提知識が十分にないと、せっかくコース学習をいただいてもご理解頂けずに
　 　ご不満に思われてしまう場合がございますので、事前にサンプル等を
　　 十分ご覧いただければ幸いです。
　　 なお、PMP 資格保持者であれば全く問題ないと思われます。

　　お申込みいただいた際に当社で受講可否に関する審査などを　
　 　実施することはございません。


【Q】コースを受講するだけで『25PDU』取得できるという理解でよろしいでしょうか。
　　 また、PDU取得の証明はどうすればよいですか？

【A】コース“修了”が条件になります。
　　 コースを進め、全ての確認テスト(選択式テスト)、エクササイズ（記入式課題）
　　 を解答し、レビューを送信することが修了の条件となります。
　　 コースを修了後に発行される修了書に、PMI登録されたコースIDと、PDU表記
　 　が記載されております。
　　 こちらがPDU取得の証明書となります。

　　 なお、コース修了後に PMP が PMI へ申請しなければ PDU として承認されま
　　 せん。それらの申請手続きの詳細につきましては PMI のサイトなどで必ずご
確認をお願いいたします。

　　《ご注意》
　　 弊社では該当受講者に代わって PMI へポイント申請などの手続きを代行
　　することはございません。受講者様ご自身で自己申請していただけますよう
　　 ご理解・ご留意のほどお願い申し上げます。



【Q】本講座の学習のみで PMI の各種資格試験に合格可能な水準まで
レベルアップ可能ですか。

【A】本講座は試験対策を目的としておりません。また、総体の理解を目的
　　 としているため、試験対策は別途実施されることをお勧めいたします。

紙の消費とeラーニング

日本で消費される紙を生産するために、何本の樹木が伐採されているのですか？

その答えをホームページでみつけました。紙と森林伐採を考えるページ

日本人１人当たりの紙・板紙の消費量は年間２３９kgで、世界第7位だそうです。１日あたりにすると、なんと６５５gで、A4の紙１３０枚分にもなります。

仮に、スギを想定し、平均的な大きさとして直径22cm、高さ18m、体積0.23m3を用いて計算すると、1年間に約１億１０００万本もの樹木が日本の紙生産のために伐採されたことになります。

１人１年の紙の消費で、ほとんど樹木１本の伐採ですね。

ところで、eラーニングのかわりに教室などで紙の教材３００ｇを使ったり、書籍で学習したりしたとした場合、のべ２００万人の受講生で、６００トンの紙を使うことになります。樹木にすると、２，０００本あまりでしょうか。成長するのに１０年はかかります。

労働人口、１，０００万人減

厚生労働省の推計によると、日本の労働人口は、２０３０年までに１，０７０万人減少する。

現在の労働人口６，６５７万人から、５，５８７万人となる。２３年間で１６％あまりの減少だ。

このことが、社会や経済にあたえるインパクトはすさまじい。

国内経済は大幅に縮小し、企業はその活動の基本や組織の形も大きく変えざるを得ない。働く仕組みも大きくかわるだろう。

労働力の確保は、企業の存立をかけた第一優先課題になっていく。

人材の確保の課題は、量よりも質において、より深刻になる。量がベースになって、競争のなかで核となる人材が育成されるのだ。核となる人材は海外に依存するという事態もありえないわけではない。

そのことを認識した企業の人材育成への取り組みが本格化しはじめている。

個人向けeラーニング急成長へ

個人向けのeラーニング市場は、厳密に言えば、急成長の兆しが見え始めたというところです。

少なくとも、ネットラーニングについては、個人向けのeラーニングの提供が、今年度は倍増しています。

もともと、ネットラーニングの売り上げのなかで個人向けは数パーセントしかない小さな金額であり、したがって、絶対額が小さければ伸び率は高いということになりますが、いよいよ個人市場にも変化が見え始めたのは間違いないと思います。

eラーニングはネットビジネスか？

eラーニングは、ネットビジネスだろうか？

この問いには、２つの回答があります。
第一は、ビジネスの構造から考えた場合です。ネット教育だからネットビジネスと簡単にひとまとめにして考えることができるだろうかということです。

実際にeラーニングビジネスを展開する企業には、さまざまなビジネスモデルがあります。たとえば、ＬＭＳ（ラーニング・マネージメント・システム）を売ったり構築したりする企業は、物を売る販売や構築業務の受託であり、ネットビジネスとはいえません。
コースの開発を受注する企業も多数ありますが、これも、受託ビジネスでありネットビジネスではありません。

ネット上で、多数の自社制作のコースウエアを提供する企業は、ネットビジネスの構造をもっているといってよいでしょう。開発費の初期投資は大きな金額になりますが、黒字化したあとの高収益率はネットビジネスそのものです。現状は、このビジネスモデルで成功している企業は数えるほどしかありません。
自社制作のコースをいくつかもっていても、それを、企業のイントラのＬＭＳにのせる形で販売していても、これも、ネットビジネスの構造ではありません。

このように考えると、ネットビジネスを展開しているeラーニング企業はほとんどないといってよいでしょう。

ネットラーニングのビジネスは、ネットビジネスの構造をもっています。

ところで、第二の回答は、教育研修ビジネスなのか、ネットビジネスなのかという問いとしてとらえた場合です。

ネットラーニングは、教育研修サービスとして、われわれのビジネスを位置づけています。ネットビジネスの構造をもっているのは事実ですが、結果に責任をもつ教育研修サービスを人によるサポートで実現していくビジネスとして考えています。

多数のセミナーを開催中

ネットラーニングでは、常時、１０以上のテーマで多数のセミナーを開催しております。

現在は、内部統制、メンタルヘルス、個人情報保護対策、リクルーター教育、情報セキュリティ、コンプライアンス、確定拠出年金教育、環境・CSR,内定者教育、技術者教育、育児休業者支援などのセミナーの参加者を募集中です。

セミナーのご案内と申し込みはこちらです。

急成長するネットの大学院

きょう、アメリカのネットの大学院の関係者が来社された。

そのお話をうかがって、あらためて、いまアメリカで起きているダイナミックな展開に目を見張る思いです。

アメリカでは、株式会社によるネットの大学院が急成長をつづけているそうです。アメリカの場合、社会人の大学生や大学院生が多いのが特徴ですが、ついに、社会人の学生では、ネットの大学院と大学が半分をこえたということです。

「まだあなたは通学しているの？なぜ？」と聞かれるぐらいだという。少し大げさかも知れませんが、どんどんネット教育が増えて半分をこえたということは、どちらが一般的かという重要な意味をもっています。

フェニックス大学だけで３０万人の学生をもち、地方の小大学はネット大学に学生を奪われ続けて、深刻な状況もあるらしい。

このトレンドは、世界中で進行しています。

大学以外でも、ネット教育が教室の教育をこえて過半数になる時期は、いずれやってきます。

eラーニングの可能性と展望は、かぎりなくひろがっています。

本日、日経産業新聞にwiwiwの記事

本日の日経産業新聞の２１面トップに、WIWIW（ウイウイ）の記事が大きく掲載されています。

育児休業者の職場復帰支援サービスを提供するWIWIW（ウイウイ）は、来年初めに、提供するオンラインの学習講座を倍増し、１２０講座とするという内容です。

育児休業をブランクにするのではなくブラシュアップへという考えの下に、すべての講座を自由に受講できます。今回の拡充には、金融関係の資格などのほか、指導員つきの情報技術者教育や英語学習などもふくまれて、中堅社員が多い育児休業者にとって豊富な学習機会が提供されます。定価４万円近いコースなども多数ふくまれており、いくつでも学習できるため、これまでに期待する声をたくさんいただいております。

今後も、学習できるコースをどんどんふやす予定です。

なお、利用料はこれまでどおりです。サービス拡充にともなう値上げなどはありません。

金融専門の人材育成

金融庁は、「金融専門人材に関する研究会」を発足させました。

関係法令や財務会計、ファイナンス理論、外国語まで幅広く精通した専門人材の育成策などを検討する。

「金融サービス士」の資格創設なども検討される。