日本は第一次石油ショックで、中東の石油に大きく依存する国のエネルギー政策が、いかに脆弱であるかを痛感させられた。
その時期から、将来のエネルギー依存を石油一辺倒から、他のエネルギーへの依存に分散する政策を、国の基本戦略としてきた。
その時点では、「原子力発電を未来のエネルギー源」とする、夢のエネルギー政策が国の基本に基本戦略に取り入れられた。
原子力の危険性は、当時からも厳しく言われて批判されていたが、それを克服する技術開発を実現するとして、技術改良を加えていった。
その一方で、太陽光エネルギーや風力エネルギー、潮流エネルギーなど、新しい分野のエネルギーの基本技術にも挑戦を開始した。
これら新エネルギー開発として、基礎的研究を繰り返したが、その中で、太陽光発電を、数社の企業が研究開発と商品開発を進めていた。
しかし、第一次と第二次の石油ショックを無事に乗り超えた頃から、新エネルギー政策への国策としての意欲はは薄れ始めてしまった。
地球温暖化問題が浮上し始めて、重要課題は脱化石燃料であるとした。その時期に、日本の太陽光発電は世界一の技術水準であったが、自民党政権は、原子力依存を進め、太陽光発電への力の抜いてしまった。
力の抜かずに、国策として継続していれば、日本は世界を主導できる技術水準にある。
今こそ日本の技術力で、世界を主導すると目標を掲げるチャンスだ。