知識は私有財産？

資金と資本は、同じお金でもまったくちがいます。

資金は消費され、資本は生産活動をとおして利益を生みます。資本は拡大再生産されます。

ところで、知識にも、知的生産活動で活用される知識と、消費活動で活用される知識があります。

知的生産活動で活用される知識は、設備など生産財に匹敵する役割をはたしているといってよいかもしれません。その知識は、人間と不可分であり、人が身につけているものです。会社は人で構成され、人に属する知識は会社の業務に活用されますが、同時に、個人に属するものであることにかわりはありません。

知的能力を会社の業務に活用しそれに応じた報酬をえても、知識は減らないし、あなたの所有物です。

これから、ますます知識が重要な役割をはたしていくとき、個人が自分の知的資産を蓄積することは、お金を蓄積する以上の意味をもってきそうです。お金は、一般的には個人にとって消費のためのものであり、知識は、いくら使っても減少しない生産財でもあります。

学習をとおして知識を蓄積し、学問（科学）を身につけていくなら、個人にいくらでもチャンスがある時代です。富をうみだす基本の仕組みがかわっているのです。意欲がある人間なら、徹底的に学び続けるべきです。

いまは、そのような時代です。知識はお金以上に価値をもつ私有財産といえるかもしれません。使っても使っても減らないあなたの財産です。

変化のスピードのちがい

トフラーは、最新刊「富の未来」の中で、変化に対応するスピードが、社会的な各セクターによってちがうことを指摘している。

もっとも早く変化に対応しているのが企業。もっとも遅いのが、政治や公共部門や公教育など。教育は、一般的にももっとも変化に立ち遅れている部門のひとつなのだ。

では、もっとも変化がはげしい「企業」のなかの「教育研修」の変化の速度は？企業のなかでも、教育研修は、もっとも立ち遅れているのだろうか。

あるいは、企業のはげしい変化に企業内研修の変化が立ち遅れたときに何が起きるのだろうか。企業内部の分野ごとの変化の速度の違いは、どのような矛盾を引き起こすのだろうか。

変化に対応できない企業は生き残れない。企業活動の根幹で、あるいは、企業のあらゆる活動分野で変化対応が求められている。