マオリ・オールブラックスがアイルランド代表を圧倒

ラグビーリパブリック2022.06.30

カウンターアタックをフィニッシュするマオリ・オールブラックスのカレン・グレイス（Photo: Getty Images）

　ニュージーランドの先住民族であるマオリの血を引く選手で構成されるマオリ・オールブラックスが、同国に遠征中のアイルランド代表と6月29日にハミルトンのFMGスタジアムで対戦し、32－17と圧倒した。
　マオリ・オールブラックスは、ニュージーランド代表復帰を目指すSHのブラッド・ウェバーとTJ・ペレナラが共同主将でチームをけん引。パワフルなスクラムやアグレッシブなブレイクダウンなどでゲームの主導権を握り、鋭いカウンターアタックなどから4トライを獲得した。
　マオリ・オールブラックスデビューとなったFBザーン・サリヴァンはハイボールに対して安定感があり、陣地獲得のロングキックも見せ、最初のトライを挙げるなど勝利に貢献。WTBショーン・スティーヴンソンやSOジョシュ・イオアネ、NO8カレン・グレイスらも躍動した。
　一方のアイルランド代表は、ニュージーランド出身のCTBバンディー・アキが主将を務めて母国のマオリ代表相手にトライを挙げるなど奮闘したが、チームとして規律が悪く、反則やエラーもあって前半の大量失点が響き、ツアーは黒星スタートとなった。
　また、116キャップを誇るベテランPRのキアン・ヒーリーはこの試合で脚を負傷して担架で運ばれ、ニュージーランド代表とのテストシリーズを含めたツアーの残り試合への出場は厳しい状況となった。
https://rugby-rp.com/2022/06/30/nations/85934

アバター続編『ウェイ・オブ・ウォーター』12.16日米同時公開決定

シネマトゥデイ6/30(木) 6:00配信

未知の海の世界が描かれる『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』 - (C) 2022 20th Century Studios. All Rights Reserved.
　『タイタニック』のジェームズ・キャメロン監督最新作『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』の日本公開日が、全米公開と同じ12月16日に決定した。発表に併せて、ナヴィの少女が描かれたポスタービジュアルと、美しい海の世界の一端を写し出した場面写真が公開された。
　映画『アバター』(2009)は、衛星パンドラを舞台に、星の貴重な資源を狙う人間と、先住民族ナヴィの争いを描いたアドベンチャー超大作。ナヴィと接触を図るため、彼らと人間のDNAを組み合わせた肉体（アバター）の操作員となった元海兵隊員ジェイク（サム・ワーシントン）が、彼らの生き方を学ぶうち、自分に課せられた任務に疑問を抱き、パンドラのために戦う姿が描かれた。
　13年ぶりの新作となる『アバター：ウェイ・オブ・ウォーター』は、1作目から約10年後が舞台。パンドラの一員となったジェイクは、ナヴィ族の女性ネイティリ（ゾーイ・サルダナ）と結ばれ、子供たちと神聖な森で平和に暮らしていたが、再び現れた人類によって森を追われる。行く宛のない彼らは、“海の部族”の元へ身を寄せるが、美しい海辺の楽園にも侵略の手が迫る。
　劇場でしか味わえない高精細の3D映像も話題を呼び、世界歴代興行収入1位に輝いた前作。公開された続編の場面写真からは、広大な海の世界や、躍動感あふれる新たな生物たちの息遣いが感じられるようで、パンドラに降り立ったような没入感を得られる、観るだけではない映像体験を期待させる。（編集部・入倉功一）
https://news.yahoo.co.jp/articles/176a8d6c7e24307e72acb97ecd4202dcb026e8aa

米国の先住民へのジェノサイドは永遠に拭えない原罪 中国外交部

新華社 2022/07/01 00:25
　【新華社北京6月30日】中国外交部の趙立堅（ちょう・りつけん）報道官は29日の定例記者会見で、米内務省が先月発表した報告書で先住民（インディアン）の多数の子どもが寄宿学校で死亡していたことを認め、犠牲者とその子孫が次々と声を上げて米政府の先住民に対するジェノサイド（大量虐殺）を非難していることについて、次のように述べた。
　われわれは米国の先住民の子どもの悲惨な境遇に深い同情の意を表す。これらの「先住民文化を消し去り、先住民を救う」という理念に基づき設立されたいわゆる「寄宿学校」は、実質的には米国が先住民に対して行った文化的ジェノサイドの犯罪現場であり、米国が先住民に対して犯したジェノサイドという罪の重要な実証でもある。次々に明らかになる事実が示す通り、米国は先住民に対して三つの角度から体系的にジェノサイドを展開し、100年を経て、今に至るまで続いている。
　一つ目は、米国が先住民に対して行った人口の根絶だ。統計によると、1776年に米国が独立を宣言して以降、米政府は1500回を超える襲撃を相次いで発動し、先住民の集落を攻め、先住民を虐殺した。白人の入植者が到来する前の1492年、北米には500万人の先住民がいたが、1800年に60万人に激減し、1900年には23万7千人まで縮小した。うちピクォート族やモヒガン族、マサチューセッツ族など10余りの集落が完全に消滅した。その後、米政府は先住民に不妊手術も強制。インディアン事務局が1930～76年に「インディアン健康サービス」プロジェクトを通じて先住民の女性約7万人に強制不妊手術を行った。70年代初めには出産可能年齢の女性の42％超が不妊手術を受けさせられた。
　二つ目は、米国が先住民に対して行った精神の根絶だ。米国の先住民は長きにわたり敵視や差別、軽視を受け、精神的文化が破壊され、世代間伝承が阻害されてきた。米政府は1870～80年代、先住民集落の社会組織構造や文化を消滅させ、民族的アイデンティティーを破壊することを目的として「強制同化」政策を実施。文化的同化と先住民から土地を奪うという二つの目的を果たすため、米政府はまず先住民の子どもから手を下し、強制的に寄宿学校に入れ、民族の言葉の使用、民族衣装の着用、民族活動の実施を禁止したほか、あらゆる方法で虐待、迫害した。米国の学者プレストン・マクブライド氏は、寄宿学校での死者の合計が4万人に達すると考えており「ほぼ全ての寄宿学校に墓地がある」と指摘している。米国は今まで、教育やメディアから先住民に関する歴史の記憶や情報を故意に消し去ってきた。米先住民教育機関の報告によると、州レベルの歴史教材の87％で1900年以降の先住民の歴史を取り上げていない。
　三つ目は、米国が先住民に対して行った権利の根絶だ。米国は先住民などマイノリティー（少数派）からさまざまな権利を体系的に奪い、存続の危機と権利の貧困に陥れた。米インディアン健康サービス局の報告によると、先住民の平均寿命は全国平均より5.5歳短く、乳児死亡率は全国で最も高く、若者の自殺率は全国平均の1.9倍となっている。今年6月時点の新型コロナウイルス感染症による死亡率は白人の約2.1倍に上る。米政府は1969～2009年にショショーニ族の集落エリアで核実験を928回実施し、放射性降下物（フォールアウト）約62万トンを発生させた。先住民居留地でのがんなどの疾病の発病率は他地域を大きく上回り、ナバホ族の集落では女性の約4分の1と一部の乳児の体内から高濃度の放射性物質が検出された。18年の米国勢調査局のデータによると、先住民の貧困率は25.4％と白人の8.1％を大幅に上回っている。
　先住民に対するジェノサイドは永遠に拭い去ることができない米国の原罪だ。先住民の痛ましい悲劇は決して忘れられてはならない。米政府は先住民に対するジェノサイドの罪を正式に認め、犠牲者とその子孫に心から謝罪、ざんげし、先住民の傷を癒すための適切な措置を講じるとともに、自国内に存在する深刻な人権問題と人種差別の罪に真剣かつ厳粛に向き合うべきだ。
https://www.msn.com/ja-jp/news/world/米国の先住民へのジェノサイドは永遠に拭えない原罪-中国外交部/ar-AAZ2IP6?ocid=BingNewsSearch