脱仮設住宅 in Yogjakarta

先週末に起こったインドネシアでの地震による被災者には、「仮設住宅を提供しない」と国際機関支援団体らが方針を決めた。その理由は、「復興住宅に移るまでの間、自宅跡から離れた仮設住宅を提供することは、被災者の自宅再建意欲をそぐ」との事である。

これを聞いて日本に住む方はどう感じただろうか。「住宅が再建されるまで、テント生活を強いるなんて」と憤る人もいたかもしれない。しかしながら、スマトラ沖地震やパキスタン地震後の復興支援に係わった人々なら、脱仮設住宅もやむを得ない選択と、少なくとも私は理解できる。スマトラ沖地震から１年半近くたった現在、スリランカでは約５万戸の仮設住宅に被災者が住んでいる。

今年中に、彼らを受け入れるだけの数の復興住宅が完成予定のはずだが、この治安状態、政府の体制では、数万戸の住宅が完成することはまずあり得ない。自宅跡に仮設住宅が建つ人々の中には、数ヶ月で基礎ができ、また数ヶ月で柱が立ちと、少しずつながらも再建している姿が見られる。

一方で、仮設住宅を定住場所のようにとらえて、援助にすっかり頼りきっている姿も見受けられる。そうした被災者を生み出してしまう原因の一つに、一部の援助団体の支援方法がある。割り当てられた予算を期限内に使い切るために、惜しみなく手厚つすぎる支援をしている。そして、予算を使い切ったら、その場所から去っていく。あとに取り残された被災者は、自力再建しなければならない現実に被災後から数年たって初めて気づく。

仮設住宅を提供しない代わりに、テントや建材の提供などが方法がある。支援活動をどのくらいの期間（数ヶ月？、数年？）で見るかによっても対応策が変わってくるだろう。いずれにせよ、「仮設住宅を提供しない」という判断は一理あると書きたかった。

（写真はMoratuwaの仮設住宅。文章とは一切関係がありません。）