バイオの故里から

バイオ塾主宰・Dr.Kawanoの日々、収集している情報(DB原稿)をバイオ塾メンバー向けて公開しています。

ペプチドを生成する新規酵素およびこれを生産する微生物

2016年04月29日 | 酵素・蛋白質・ペプチド・核酸
ペプチドを生成する新規酵素およびこれを生産する微生物およびこれらを用いるジペプチドの製造方法
出願人: 味の素株式会社
発明者: 横関 健三, 鈴木 園子, 原 誠一, 片山 智

出願 JP2003009467 (2003/07/25) 公開 WO2004022733 (2004/03/18)

【要約】本発明は、複雑な合成方法を経ることなく、簡便かつ高収率で安価にペプチドを製造できる新規酵素に関する。より詳細には、カルボキシ成分とアミン成分とからのペプチド生成反応を触媒する新規酵素、この酵素を生産する微生物、およびこの酵素もしくは微生物を使用する安価なペプチドの製造方法を提供することである。新たに見出したエンペドバクター属に属する細菌からペプチドを効率良く生成する新規酵素を見出し、安価かつ簡便にペプチドを製造する方法を見出した。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2004022733/

癌様変異株

2016年04月29日 | 癌 ガン がん 腫瘍
出願人: 国立大学法人 筑波大学
発明者: 松井 裕史, 中村 由美子, 下川 治, 松崎 靖司

出願 JP2006315604 (2006/08/07) 公開 WO2007018182 (2007/02/15)

【要約】本発明の課題は、胃癌に対する抗癌剤のスクリーニングに有用な正常胃粘膜細胞由来の癌様変異株を提供することである。その解決手段としての本発明の癌様変異株は、正常胃粘膜細胞を形質転換してなる。本発明の癌様変異株は、例えば、正常胃粘膜細胞を発癌性物質の存在下で培養して形質転換させることで作製することができる。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2007018182/

ヒトインターフェロンαサブタイプα8

2016年04月29日 | 抗体 免疫 抗原 
ヒトインターフェロンαサブタイプα8及びその変異蛋白質を特異的に認識するモノクローナル抗体
出願人: 株式会社林原生物化学研究所

発明者: 牛尾 知恵, 有安 晴美, 栢野 徹, 有安 利夫, 太田 恒孝, 福田 恵温
出願 JP2009055039 (2009/03/16) 公開 WO2009116491 (2009/09/24)

【要約】本発明は、インターフェロンαサブタイプα8(以下、IFNα8)及びその変異蛋白質に特異的なモノクローナル抗体を提供すること、該抗体を産生し得るハイブリドーマを提供すること、該抗体によるIFNα8及びその変異蛋白質の検出方法を提供すること、該抗体によるIFNα8及びその変異蛋白質の精製方法を提供すること、該抗体を有効成分とするIFNα8が発症や増悪に関与する各種疾患の治療剤を提供することを課題とする。IFNα8及びその変異蛋白質に特異的なモノクローナル抗体、該抗体を産生し得るハイブリドーマ、該抗体を使用した免疫反応によるIFNα8及びその変異蛋白質の検出方法、該抗体を使用したIFNα8或いはその変異蛋白質の精製方法、並びに該抗体を有効成分とするIFNα8が発症や増悪に関与する各種疾患の治療剤を提供することで解決する。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2009116491/

抗C1qモノクローナル抗体

2016年04月29日 | 抗体 免疫 抗原 
出願人: 越智 隆弘, 株式会社エム・エム・ティー
発明者: 越智 隆弘

出願 JP2007066200 (2007/08/21) 公開 WO2008035527 (2008/03/27)

【要約】本発明は、C1qタンパク質を特異的に認識することができる抗C1qモノクローナル抗体およびその製造方法、抗C1qモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ、抗C1qモノクローナル抗体を用いた試料中のC1qタンパク質の存在または量を決定する方法、ならびにそのためのキットに関する。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2008035527/

C1q結合物質、ならびにその使用

2016年04月29日 | 抗体 免疫 抗原 
出願人: 越智 隆弘, 株式会社エム・エム・ティー
発明者: 越智 隆弘

出願 2007-232454 (2007/09/07) 公開 2008-100986 (2008/05/01)

【要約】【課題】C1qタンパク質の定量に用いることができる抗C1q抗体、C1qタンパク質の定量方法およびそのためのキット、関節リウマチの治療または予防用医薬組成物、関節リウマチの治療または予防用物質をスクリーニングする方法およびキット、ならびに関節リウマチの予後診断用組成物、方法およびキットを提供する。【解決手段】C1qタンパク質を特異的に認識することができる、抗C1qモノクローナル抗体およびその製造方法、抗C1qモノクローナル抗体を産生するハイブリドーマ、抗C1qモノクローナル抗体を用いた試料中のC1qタンパク質の存在または量を決定する方法およびそのためのキット、C1q結合活性を有する物質を含む、関節リウマチの治療または予防用医薬組成物、関節リウマチの治療または予防用物質のスクリーニング方法およびそのためのキット、ならびにC1q結合活性を有する物質を含む、関節リウマチの予後診断用組成物、予後診断方法およびそのためのキット。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2008100986/

ライ菌の体外培養法

2016年04月28日 | 菌類 細菌
出願人: 学校法人北里研究所
発明者: 増澤 幹男, 増澤 真実子

出願 JP2008065655 (2008/09/01) 公開 WO2009028705 (2009/03/05)

【要約】低増殖性でかつ低温耐性を有する細胞株の樹立方法を確立し、ライ菌の簡便で長期的なin vitro培養法を提供することを目的とする。SCID(重症複合型免疫不全症)マウス皮下可植性ヒト血管肉腫より得た腫瘍細胞をマウス血管肉腫細胞株ISOS-1培養上清含有培地で培養し、トリプシン-EDTA処理によって剥離しない細胞を選択し、得られた細胞株を前記ISOS-1培養上清の培地中添加量を低減しながら継代培養することを特徴とする低温耐性(超)低増殖性細胞株の樹立方法、この方法により得られる細胞株、及びこれを用いたライ菌の培養方法。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2009028705/

可逆的に増殖可能なインスリン発現ヒト膵島細胞株およびその用途

2016年04月28日 | 細胞と再生医療
出願人: 田中 紀章, 小林 直哉, クラレメディカル株式会社
発明者: 田中 紀章, 小林 直哉, 成島 道樹, 田中 斎仁

出願 JP2003014243 (2003/11/10) 公開 WO2005045026 (2005/05/19)

【要約】本発明は、それぞれ一対のLoxP配列に挟まれたhTERT遺伝子およびSV40T遺伝子を含有する可逆性不死化ヒト膵島細胞株であって、インスリン産生能を有し、かつ該hTERT遺伝子およびSV40T遺伝子を除去したのちにインスリンの発現が増強されることを特徴とする可逆性不死化ヒト膵島細胞株、特にはNAKT-13(寄託機関 独立行政法人産業技術総合研究所 特許生物寄託センター、あて名 日本国茨城県つくば市東1丁目1番地1 中央第6(郵便番号305-8566)、寄託日 平成15年9月4日、受託番号FERM BP-08461)またはそれらの継代株、該可逆性不死化ヒト膵島細胞株またはその継代株からhTERT遺伝子およびSV40T遺伝子を除去することにより得られるヒト膵島細胞、ならびにそれらの細胞の用途に関する。本発明の可逆性不死化ヒト膵臓細胞株を用いることにより、需要に見合った数のインスリン産生細胞を容易に確保することができる。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2005045026/





「抗がん剤の是非」を巡る論争は、不毛である

2016年04月28日 | 癌 ガン がん 腫瘍

東洋経済オンライン 4月26日(火)9時0分配信

がんが日本人の死因の第1位となって久しい。家族ぐるみで考えれば、この病気と無縁なままで済む人はまず、いないだろう。だが、その割には、うまく付き合えている人は少ないのではなかろうか。そこで、腫瘍内科の第一人者として、数多くのがん患者に接してきた、虎の門病院臨床腫瘍科の高野利実部長に、3回にわたって問題の本質を語ってもらう。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160426-00115396-toyo-soci&pos=3

米国で蔓延する「オピオイド系鎮痛剤の中毒」

2016年04月28日 | 医療 医薬 健康

WIRED.jp 4月26日(火)7時31分配信

米国では、慢性痛の治療に使われるオピオイド系の鎮痛剤が乱用されており、中毒状態になっている者は190万人。死亡者は1999年から2014年までで16万5,000人に上るとされる。

オピオイド系と呼ばれる鎮痛剤には驚くほどの常習性がある。米国では鎮痛剤の使用および乱用が蔓延状態であり、米国政府の試算によれば、2013年にはおよそ190万人の米国人がこうした鎮痛剤の依存症だったという。そこでアメリカ疾病予防管理センター(CDC)は2016年3月中旬、医師が鎮痛剤の処方を管理するための新しいガイドライン(PDF)を公開した。
http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20160426-00010001-wired-int&pos=4