京都の料亭（続）

先回、京都の料亭について思いつくところを書いて自分の知っている料亭を紹介した。京都の料亭についてアドバンスコースを紹介したい。ここに書くと長くなるので、参考書を紹介する。
村田吉弘「京都料亭の味わい方」光文新書　700円
村田氏は円山公園と木屋町の料亭「菊の井」の三代目主人である。2004年には赤坂に三店目を出店。東京でも京懐石が味わえますので、是非ご来店あれ。懐石料理の季節ごとの献立の基本的構成や料亭という総合的おもてなしの場についての薀蓄が語られているので、興味のある方は是非一読あれ。

靖国神社A級戦犯合祀に対する昭和天皇の不快感メモ報道

7月25日朝日新聞社説
「靖国神社合祀をめぐる昭和天皇発言メモー世論調査への影響」
朝日新聞の世論調査では、小泉首相が任期中に参拝することに反対する人は５７％で、賛成の２９％を大きく上回った。次の首相の参拝についても反対が６０％を占め、賛成と答えた人のちょうど３倍である。 ほかのメディアの調査でも、似たような結果が出ている。
　これまでの世論調査では、賛否が拮抗（きっこう）するか、賛成が反対を上回ることが多かった。いまの世論は明確に参拝反対に傾いている。 その理由はさまざまだろうが、昭和天皇がＡ級戦犯の靖国神社合祀（ごうし）に不快感を抱いていたことを示す側近のメモが明らかになったことが大きい。
今回の朝日新聞の調査は、これが報じられた後に行われた。参拝の是非をめぐる判断でメモを重視したかどうかを尋ねると、６３％が重視したと答えた。
　Ａ級戦犯が合祀された１９７８年以降、昭和天皇は靖国神社への参拝を取りやめた。その理由について、メモは合祀が問題だったことをはっきりさせた。それで民意がこれだけ変化したのだから、この発見の衝撃度が分かる。

このメモあまりにタイムリーだと思いませんか？
社説は、富田元宮内庁長官の靖国神社A級戦犯合祀をめぐる昭和天皇の発言メモという戦後第一級の政治資料が発見されて、それによって小泉首相の靖国参拝に対する世論が変わったというストーリである。8月の終戦記念日を迎え、且つ小泉後の総裁選を迎えて、きわめてタイムリーにメモが出てきました。これを偶然と言えますか。メモの存在はうすうす関係者には知られていたと書いてある。先回のホリエモンメール事件と違って、事項の重大性からしてウソのメモではあるまい。では何故今頃出てくるのか。それが政治のミステリー。私が想像するには、これはあくまで総裁選を狙った自民のあるグループが流した世論操作に違いない。いかにも朝日新聞好みの題材なので飛びついた。その辺が実相だろうか。

梅雨がやっと明けました

中国地方から関東甲信地方まで梅雨明け　気象庁発表（朝日.com2006年07月30日15時05分）


いよいよかんかん照りの夏です。これで穀物、野菜の生長が楽しみです。

京都の料亭

近年テレビ番組で京都の料亭が紹介される機会が多くなった。料亭は基本的には完全予約制であるが、お茶屋といった秘密クラブとは違い紹介制度はなく「いちげんさん」歓迎である。料亭は料理、座敷、書絵画、華道、庭園といった総合芸術の場であり、それなりのしきたりを持っている。たとえば普段着や奇抜な服装はお断りなどであるが、近頃はそれもうるさく言わなくなった。東京には割烹料理屋はあるが、総合芸術の料亭はない。私が京都に帰るたびに利用してきた料亭を上げてみると、瓢亭（粟田口と鞍馬口の2つがあるが、有名なのは粟田口の瓢亭）、菊の井（丸山公園、木屋町）、丹熊（木屋町と嵐山）、近又（御幸町通り）、京大和（霊山観音前）、美濃吉竹茂楼（粟田口）、中村楼（丸山公園）、美濃幸（下川原通り）、西陣魚新（浄福寺通り）、吉田山荘、ちちま（大徳寺前）、錦（嵐山中ノ島）、錦水亭（長岡天満宮）などである。もちろん嵐山の吉兆は別格に高い。祇園には所謂割烹日本料理屋は無数にあり、それぞれが格式と腕を競っている。京都においでの時は前もって調べられて予約を入れて是非ご堪能あれ。（最近ではインターネットのサイト予約もあります）

日本郵政会社の事業計画発表

7月28日読売新聞、7月30日朝日.comより
日本郵政株式会社は2007年の民営化の伴う事業計画を発表した。１つの持ち株会社と4つの子会社の2008年度の資産、税引き後利益、社員数（見込み）が発表された。それによるとゆうちょ銀行の総資産は227兆円となり三菱UFJフィナンシャルの187兆円を超えて世界最大の金融機関になる。利益は4280億円をめざす。かんぽ生保も資産は114兆円、利益は770億円をめざす。グループ総社員数は25万人、総利益7200億円、総資産345兆円の巨大メガ企業の出現である。只計画の見通しが楽観過ぎるかも知れず民間銀行・生命保険会社との競合などで修正が必要になろう。またいままで運用を国債のみに制約されていたため、今後利率の変動が利益を左右することになる。