医者から詳しく聞かされない医療情報:セカンドオピニオン

あなたの病気が治る本当の確率. 誤解と批判を恐れない斜め後ろから見た医療情報

東京オリンピックは危険ではないから開催した方がよい

2021年06月12日 | 感染症
私の愛読書の一冊、学問のすゝめ (岩波文庫)の第15編133ページにはこのように書かれています。
信の世界に偽詐多く、疑の世界に真理多し。試みに見よ、世界の愚民、人の言を信じ、人の書を信じ、小説を信じ、風聞を信じ、神仏を信じ、卜筮を信じ、父母の大病に按摩の説を信じて草根木皮を用い、娘の縁談に家相見の指示を信じて良夫を失い、熱病に医師を招かずして念仏を申すは阿弥陀仏如来を信ずるがためなり。蓋しこの人民は事物を信ずといえども、その信は偽を信ずる者なり。故に云く、信の世界に偽詐多し

お勧めです。

バカに唾をかけろ (小学館新書)

そして外山滋比古先生の定番、第1章だけでも読んでみて下さい。マスゴミは「グライダー型」から離脱して「飛行機型」には永久になれないでしょう。

思考の整理学 (ちくま文庫)

私は、これまでトレーニングで頑張ってきた選手のためにも「東京オリンピックは危険ではないから開催した方がよい」と思います。いつも政府に反対して、「後出しじゃんけん」で東京オリンピックに反対するマスゴミにはうんざりします。

東京オリンピックは「安心・安全ではない」という者がいますが、「安心」とは主観的な感情ですから論外として、それでは「安全ではない」という「安全」の定義とは何でしょうか。

たとえ新型コロナウイルス感染者が重症化しやすい高齢者に広がったとして、死亡したとしても、そもそも天国が近い85歳の高齢者が新型コロナ感染で死亡するのが「安全ではない」とは定義できないです。そんな85歳の高齢者は東京オリンピックを観に屋外に出ないです。

新型コロナウイルス感染を年齢別致死率から考察する

その他、根拠は多数ありますが、長くなるので今回は割愛しますが、マスゴミが「安全ではない」の定義を混同しているのは「ICUが満床になる」つまり医療崩壊」のことを言っているのだと思うのですが、東京オリンピックを開催しても「医療崩壊」は起きないと思います。

なぜなら、東京大学の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師が発表したエビデンスに基づくものと、そして「私たち人類には困難に遭遇したときに、英知を結集して克服する能力がある」からです。

東京五輪・パラリンピックを開催して海外から選手らが入国しても「東京都の感染者増加は限定的」とする推計を東京大学の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師が発表しました。五輪・パラリンピック開催で海外から選手や関係者10万5千人が入国すると想定して、会場に向かう人出など国内の人流(人の流れ)が増える影響の方が圧倒的に大きく、「無観客開催など人流の抑制策が必要」と指摘しました。

つまり、「人の流れを抑制すること」。

東京オリンピックを開催するしないよりも、東京ディズニーランドや銀座三越が開いていることの方が、銀座や渋谷に繰り出す方が、人の流れを生み影響が大きいのです。感染を抑制したいなら銀座や渋谷に繰り出す奴を減らさないといけない。

東京都の人口は約1400万人と多く、現在も月平均で約2万人が入国しており、きちんとした対策を取れば入国者による追加的な影響は限定的とみられます。

今も月平均で約2万人が入国している事実はマスゴミは恣意的に報道しません。

一方、五輪開催で国内の人流が1%増加すると、ワクチン接種が現在達成できそうな1日60万回のペースで進んでも10月中旬に新規感染者数は週平均で1日千人近くまで増加。五輪開催による人流増加を完全に抑えた場合に比べると、2割ほど増えてしまいます。

仲田准教授は「五輪を開催するならば無観客開催やパブリックビューイングなど関連の民間イベント自粛要請など国内の人流の抑制が必要」と指摘しています。

政府が目指す1日100万回のペースでワクチン接種が進めば、新規感染者は緊急事態宣言の解除後に再び増えるもののワクチン効果で9月ごろに頭打ちとなるそうです。

私は、元総務省で経済学者の竹中平蔵は大嫌いですが、今回は「世論の方が間違ってますよ」と五輪中止論を批判した竹中平蔵が正しいと思います。竹中平蔵は「今やるべきこととして「ワクチンを普及させること。そして国際的責任を果たすために日本は今このオリンピック・パラリンピックを万全の対策を講じながらきっちりとやり抜くこと。それが私は日本の責任であるし、これは日本にとっても、よいことだと思います」と述べましたが、その通りだと思います。

五輪中止論者は、10年前の東日本大震災の際の、年間1ミリ・シーベルトは子供には危険だと、根拠もあやふやに騒いだ論者と似ていると思います。東京オリンピックの成果は10年後、いや2~3年後にははっきりすると思います。

原発事故で福島県はGale教授の進言を受け入れなかった

私は、これまでトレーニングで頑張ってきた選手のためにも「東京オリンピックは危険ではないから開催した方がよい」と思います。

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緊急事態宣言は効果があるという論文の結果

2021年05月20日 | 感染症
国際政治学者の三浦瑠麗は緊急事態宣言についてこんな発言をして批判されています。

最近も、緊急事態宣言の重要性を主張する尾身茂会長に対して、「尾身さんの発言は宗教指導者のようなもので、解釈のしようがない」と批判し、東京都知事の元秘書で都議会議員の尾島紘平氏に「尾身会長は医学者であり、科学者。少なくとも感染症に関して素人である三浦瑠麗さんが揶揄できるような対象ではない」「三浦さんこそ「コロナはただのかぜ」教の宗教指導者ではないか」と批判されました。

三浦は「もうみんな実態が分かってきてしまっているので。『頑張ってマスクをつけて生活はするけど、(感染者を)ゼロにはできないよね』って分かっている。そうすると、『2週間とりあえず延長してみたけれど何も変わらなかったね』となっておしまいになるので、政治的にも得策ではないっていうのが私の意見ですね」と持論を述べていました。

そこで、三浦瑠麗の主張は間違いであるという根拠を、私がお示しいたします。

新型コロナウイルスに伴う緊急事態宣言の効果と経済的な影響について、東京大学大学院経済学研究科の仲田泰祐准教授と藤井大輔特任講師のグループが「Covid-19 and Output in Japan」という論文で研究結果を公表しました。

日本でのCovid-19と経済活動 | Covid-19と経済活動 (covid19outputjapan.github.io)

このグループは過去の緊急事態宣言の発出と発症者数の関係を分析し、シミュレーションしました。

上の図にあるように、SIRDモデルという手法で解析しています。書かれているように、Stは疑いの数、Itは確定の数、Rtは回復した人数、Vtはtからt+1の間に新たにワクチン接種した人数、などと説明されています。

左の図の黒の縦線は緊急事態宣言の期間を表しています。緊急事態宣言により発症者数が減少しているのが分かります。

赤線は、先日緊急事態宣言を延長しなかった際の発症者数です。発症者は急減期に上昇し再度緊急事態宣言を発出しなければならなくなることを示したものです。

青線は緊急事態宣言を延長した場合(実際は既に延長されています)です、発症者の増加は緩やかになり、再度緊急事態宣言を発出しなければならない時期が来るかもしれませんが、ワクチンの効果も相まって発症数を抑制することができています。

黒線は緊急事態宣言を延長し、ワクチン接種が国民にすみやかに広がった場合です。ワクチン接種のスピードにも依りますが、この場合は次の緊急事態宣言の発出は免れることになります。

そして右の図は経済的損失を表したものです。単位は100 x ミリオン、つまり1億円です。緊急事態宣言を延長した青色や黒色のいずれの場合も、延長しなかった場合より損失は少なくなっています。

とにかく、緊急事態宣言でもなんでもいいですが、「人の流れを抑制する」ことが重要なのです。

三浦瑠麗は昔から緊急事態宣言は効果がないと主張していますが、いいかげん自身の考えは誤りであったと認めてほしいです。東大卒は幼少児から優等生で、間違いを犯し謝った経験に乏しいので、間違いを認めたら先生、お父さん、お母さんに叱られてしまうと思ってしまうのです。「ゴメンナサイ、誤りでした」と謝ってもそんなに怖いことにはならないと思いますよ、東大卒さん。

こちらが論文の原盤です。

Covid-19 and Output in Japan
三浦さん、学者のくせにその論文も読まずに批判するなんてひどいです。

三浦さん、最初は応援していたのに、最近は思想が歪曲してきて残念です。

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75歳以上の窓口負担が1割から2割へ増えても健康状態は悪化しない

2021年05月16日 | 雑感
先日こんな報道がありました。

以下、共同通信より引用
衆院厚生労働委員会は2021年5月7日、一定の収入がある75歳以上の医療費窓口負担を1割から2割に引き上げる医療制度改革関連法案について、自民、公明両党と日本維新の会、国民民主党の賛成多数で可決した。立憲民主、共産両党は、窓口での支払いが増えると高齢者が受診を控え体調を損ねるとして反対した。
制度改革の目的は、団塊の世代が2022年から75歳以上になり始め膨張する医療費を賄うため。収入のある高齢者に窓口での支払い増を求めることで、医療費を保険料で支える現役世代の負担増を抑える狙い。
自民は同日午前の委員会理事会で採決を提案したが、立民が難色を示し折り合わなかった。自民は十分な審議時間を確保できたとして、午後の質疑終了後に採決に踏み切った。立民、共産両党の議員が「強行採決だ」と渡嘉敷奈緒美委員長(自民)に詰め寄り、怒号が飛び交う中で可決された。立民は、1割負担を維持する代わりに、75歳以上の高所得者の保険料上限を引き上げる対案を提出している。
以上、共同通信より引用


以前、70~74歳の窓口負担が1割から2割へ増えても健康状態は悪化しない研究を紹介しました。

以下は日本経済新聞からの引用です。
窓口負担増の影響を明らかにするには、窓口負担「のみ」が異なるグループを見つけて、受診行動などを比較する必要がある。分析手法については、重岡仁・カナダ・サイモンフレーザー大准教授の論文などを参考にしている。

まず70~74歳の窓口負担の軽減措置見直しで、44年4月以降に生まれた人は2割負担となったのに対し、同年3月以前に生まれた人は1割負担に据え置かれている。このため両グループの窓口負担割合は異なる。次に両グループは、年齢がほぼ一緒であるため、健康状態や就業状態が平均的にはほぼ変わらないとみられる。つまり両グループでは窓口負担「のみ」が異なると考えてよさそうだ。従って、もし両グループを比較して受診行動や健康状態が異なっていれば、それは窓口負担が1割から2割に引き上げられた影響であると結論付けられる。

図1は、人口当たりの外来患者数の対数(縦軸)を1947年3月生まれから41年4月生まれまでの生年月(横軸)に対してプロットしたものだ。生年月が早い、すなわち年齢が高いと外来患者数が増えるという右上がりの関係になるのは自然なことだ。だが点線の前後、すなわち1割負担の44年3月生まれに比べて、2割負担の同年4月生まれの外来患者数が急に減っていることがみてとれる。この減少分が、窓口負担の1割から2割への引き上げの影響を表している。

次に健康状態への影響はどうだろうか。分析には主に厚労省の2016年「国民生活基礎調査」と17年「人口動態調査」を用いた。窓口負担増からそれぞれ約2年2カ月後、最大約3年8カ月後の影響をみている。死亡率や現在の健康状態に関する自己評価など、できるだけ幅広い健康状態に関連する指標を用いて分析した結果、いずれの指標でも影響は確認されなかった。
以上、日本経済新聞より引用

窓口の負担の増加額が適切であると、高齢者はそれだけ健康に留意するためか、もともと健康維持には関係がない受診が多かったのか、理由は色々とあるだろうが、医療機関の窓口での患者の負担額が増加して受診数が減少しても、健康状態は悪化しないのです。

科学的に分析すると立憲民主、共産両党の主張は誤りです。

私は個人的には、日本の医療の持続可能性のためにも、将来の日本を担う若者のために財源を少しでも残す意味でも、70歳~74歳の医療費の負担は3割に引き上げて欲しいです。またそれは、医療機関の過剰な医療を抑制する意味でもあります。

受診数では相関の切片と傾きを比較し、健康状態では相関関係を二次関数でフィットさせるという手法でした。
別所俊一郎先生(東京大学准教授)、古村典洋先生(京都大学特定准教授)、素晴らしい分析をありがとうございました。

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日本学術会議は私費でやって下さい

2021年04月29日 | 雑感
図は「正しい歴史認識、国益重視の外交、核武装の実現」からの引用です。

日本学術会議の会員候補6人の任命を菅義偉首相が拒否した問題で、拒否された6人は、理由を明らかにするよう内閣府に情報開示請求しました。この6人は未だに状況をよく分かっていないようなので、私の過去の記事をもう一度掲載いたします。

6人の任命拒否の理由は簡単です。「本来中立でなければならない日本学術会議が、特定の野党の主張や活動に連動して行動しているから」です。この6人に、そう言ってやればいい

私の愛読書の一冊、学問のすゝめ (岩波文庫)の第14編123ページにはこのように書かれています。
人の世を渡る有様を見るに、心に思うよりも案外に悪をなし、心に思うよりも案外に愚を働き、心に企つるよりも案外に功を成さざるものなり。如何なる悪人にても生涯の間勉強して悪事のみをなさんと思う者はなけれども、物に当たり事に接して不図悪念を生じ、我みずから悪と知りながら色々に身勝手なる説を付けて、強いて自ら慰むる者あり。また或いは物事に当たって行うときは決してこれを悪事と思わず、毫も心に恥ずるところなきのみならず、一心一向に善き事と信じて、他人の異意などあれば却ってこれを怒りこれを怨む程にありしことにても、年月を経て後に考うれば大いに我不行届にて心に恥入ることあり。

150年前に既にこれを福沢諭吉先生は書いておられます。

さて、皆さんもご存じのように、朝日新聞を中心とした左翼の連中は、日本学術会議が推薦した6人の会員候補の任命を菅義偉総理が拒否した件で、拒否した理由を説明せよと、ことさら問題視しています。

それでは私が説明いたします。

まず、菅義偉首相は「日本学術会議」に関して、「総合的、俯瞰的活動を確保する観点から今回の任命について判断をした。学問の自由とは全く関係ない」と述べています。

佐藤正久 参議院議員は「日本学術会議」は、日本の軍民複合と言われる分野の基礎研究にさえ反対なのに、中国人民解放軍と縁のある研究は反対せず許容している、とその存在意義を疑問視しています。

まず、その6人の内訳です。加藤陽子に関しては私も2012年のブログで既に批判しています。

ユニクロは尖閣諸島を中国領土だと言っている

東大 加藤陽子(日本近現代史)は学者らによる「立憲デモクラシーの会」の呼び掛け人で、改憲や特定秘密保護法に反対。

東大 宇野重規 (政治思想史)は2013年に成立した特定秘密保護法に反対し、「安全保障関連法に反対する学者の会」の呼び掛け人。

早大 岡田正則(行政法)は「安全保障関連法案の廃止を求める早稲田大学有志の会」の呼び掛け人で、沖縄県辺野古の米軍基地建設をめぐり政府の対応に抗議する声明を発表。

東京慈恵医大 小沢隆一(憲法学)は安保関連法案について「歯止めのない集団的自衛権の行使につながりかねない」と廃案を求めた。

立命館大 松宮孝明(刑事法)は2017年の改正組織犯罪処罰法案を「戦後最悪の治安立法」と批判。

京大 芦名定道(キリスト教学)は「安全保障関連法に反対する学者の会」や、安保関連法案に反対する「自由と平和のための京大有志の会」の賛同者。


「日本学術会議」が力を入れているのが、「軍事研究の禁止」を旨とした防衛省関連研究の否定です。例えば、北大は2016年度、防衛省の安全保障技術研究推進制度に応募し、微細な泡で船底を覆い船の航行の抵抗を減らすM教授(流体力学)の研究が採択されました。この研究は自衛隊の艦艇のみならず、民間のタンカーや船舶の燃費が10%低減される画期的なものです。このような優れた研究を「日本学術会議」は「軍事研究」と決めつけ、2017年3月24日付の「軍事的安全保障研究に関する声明」で批判し、「日本学術会議」幹部は北大総長室に押しかけ、ついに2018年に研究を辞退させました。

「日本学術会議」は、日本国民の生命と財産を守る防衛に異を唱え、特定の野党の主張や活動に連動して行動しています。

さらに「日本学術会議」は2015年、中国科学技術協会と相互協力する覚書を締結しています。中国による少数民族の抑圧、香港の弾圧、南シナ海の軍事基地化といった強権的行動に国際的な批判が強まる中、「中国科学技術協会と相互協力する覚書」の見直しが必要ではないでしょうか。

さらに、首相直轄の内閣府組織として年間10億円の税金が投じられ、そのOBが所属する「日本学士院」へ年間6億円も支出され、その2/3を財源に終身年金が給付されていること等も、国民が広く知るべきであると思います。

割合から言って、私が支払う税金の年間1,000円がこの「日本学術会議」に支払われています。日中戦争を「日本の侵略だ」という「日本学術会議」に私は年間1,000円を払いたくないと言っているのです。

さらに、「日本学術会議」のメンバーの中でも相当な数が「日本学術会議」に疑問を持っていること、日本の数十万人いる研究者の中で、どのようにメンバーを推薦しているのかも明確ではなく、投票により選ばれるわけでもなく、きわめて非民主主義的な手法でメンバーを選出しています。

「愛知トリエンナーレ」と同じ問題です。やりたければ税金をもらわずに自分たちの資金でやればいいのです。諸外国ではそうしています。

この6人の輩は、福沢諭吉先生にどのように顔向けするのでしょうかね。

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現状で反ワクチン医者は頭が悪いのだと思う

2021年04月28日 | 感染症
上の図は各国の新型コロナウイルス感染者の推移です。
これを見ると、イスラエルやアメリカや英国は多くの国民の接種で発症者が劇的に減少しています。
そして、日本国民も日本政府も凄く頑張っていることがわかります。

医者のサイトでは、
「ワクチンに反対が多いってなんなの?医師としてどうなの?」
「免疫抑制剤等の治療中の方々以外は、全員ワクチンを受けてほしい」
という賛成の意見の反面、

(カッコ内は私のツッコミです。ちょっと霜降り明星風です)
「止めた方がいいと思います。アレルギー体質、喘息発作持ちの人が打ってやっぱり喘息重積発作起こしてエピクイックのお世話になって入院しました」(アレルギー体質、喘息発作持ちの人だけやろ~~、あんた公衆衛生をもう少し勉強した方がええで~~)

「もう2回目は止められました。2回打たないと有効な抗体得られないし」(1回だけでも60%ゆうこぅ~~)

「2回打てば接種証明書がもらえて海外渡航がしやすくなりますがそのぐらいです」(あほか~~)

「蔓延終息のために敢えて自らを犠牲にする必要はないと思います」(統計を勉強せいや~~)

「ほぼ全員の副反応」(ほぼ全員副反応、ちゃうで~~、ほぼ安全や~~)

「血栓症!」(アストラゼネカと混同してるぅ~~)

「翌日休みも多数なんて、あなたが医者であれば今すぐ告発すべきでしょう」(統計学と公衆衛生学を勉強し直せ~~~)

こういう医者たちは、本当は頭が悪いのだと思います。これも福島原発事故と同じで10年経たないと頭が悪い医者には分からないのだと思います。
こんな科学的リテラシーのない医者、自分が病気になったら、自分の主治医になってもらいたくないです。

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現状で反ワクチン医者は頭が悪いのだと思う

2021年04月28日 | 感染症
上の図は各国の新型コロナウイルス感染者の推移です。

これを見ると、イスラエルやアメリカや英国は多くの国民のワクチン接種のおかげで発症者が劇的に減少しています。
そして、日本国民も日本政府もよく頑張っていることがわかります。


医者のサイトでは、
「ワクチンに反対が多いってなんなの?医師としてどうなの?」
「免疫抑制剤等の治療中の方々以外は、全員ワクチンを受けてほしい」
という賛成の意見の反面、

(カッコ内は私のツッコミです。ちょっと、霜降り明星 風です)
「止めた方がいいと思います。アレルギー体質、喘息発作持ちの人が打ってやっぱり喘息重積発作起こしてエピクイックのお世話になって入院しました」(アレルギー体質、喘息発作持ちの人だけやろ~~、あんた公衆衛生をもう少し勉強した方がええで~~)

「もう2回目は止められました。2回打たないと有効な抗体得られないし」(1回だけでも60%ゆうこぅ~~

「2回打てば接種証明書がもらえて海外渡航がしやすくなりますがそのぐらいです」(あほかぁ~~)

「蔓延終息のために敢えて自らを犠牲にする必要はないと思います」(統計学を勉強せえや~~)

「ほぼ全員の副反応」(ちゃうちゃう、ほぼ安全やぁ~~)

「血栓症!」(アストラゼネカと混同してるぅ~~

「翌日休みも多数なんて、あなたが医者であれば今すぐ告発すべきでしょう」(統計学と公衆衛生学を勉強し直せ~~~)

こういう医者たちは、本当は頭が悪いのだと思います。これも福島原発事故と同じで10年経たないと頭が悪い医者には分からないのだと思います。
こんな科学的リテラシーのない医者、自分が病気になったら、自分の主治医になってもらいたくないです。

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放射線と発がんに関しての国連の結論

2021年04月18日 | 雑感
福島原発事故から10年経過したシリーズの最後に、2013年に発表された「放射線と発がんに関しての国連の結論」をお伝えしたいと思います。

2013年の時点でこんなレポートが既に完成しているのです。これはJames Conca氏により執筆され、「フォーブス」誌に掲載されたもので、日本経済新聞社が翻訳したものです。少し長いですが、大変ためになります。

↓原盤はこちらです。
http://www.forbes.com/sites/jamesconca/2013/01/11/like-weve-been-saying-radiation-is-not-a-big-deal/


by James Conca, Contributor (c) 2013 Forbes.com LLC All rights reserved
2012年12月、極めて重要な報告書が粛々と発表された。そこに結論として書かれているのは、原子力科学の専門家が長年にわたり主張してきたことだ。つまり、約0.1シーベルト(Sv)=100ミリシーベルトまたは10 rem以下の放射線の被曝(ひばく)は大した問題ではない。

原子放射線の影響に関する国連科学委員会(UNSCEAR)が提出した。低線量の被曝の影響は非常に不確かなものであるため、UNSCEARとしては「低線量の被曝と大人数を掛け合わせて、自然放射線量と同等以下のレベルで漸増的な被曝によって健康被害を受ける人数を推定することは勧めない」と述べている。

報告書により、世界はようやく正気に戻り、人体に害を与えないことに無駄な時間を費やすのをやめ、実際に悪影響を及ぼす問題、そして本当に注意を必要とする人々に目を向けるようになるかもしれない。例えば津波によって引き起こされたインフラや経済への打撃、あるいは福島周辺の真のホットスポットの除染。さらには、人体に影響を与えない程度の放射線量しか浴びていないのに、被曝の恐怖に怯えて暮らし、まさにそうした不安に心身をさいなまれている何万人という日本人をケアするといったことだ。また、日本政府においては真剣に原発再稼働の準備を始めたり、国際原子力機関(IAEA)や米国政府からの改善案に耳を傾けることだ。この報告書によって、低線量の被曝が個人と大規模な集団の健康に及ぼす影響について言えること、言えないことがはっきりするだろう。

自然放射線量が2.5ミリSv(250 ミリrem)から3.5ミリSv(350 ミリrem)に上昇しても、発ガン率は上昇せず、認識できるような公衆衛生上の影響は何も起きない。同じように、自然放射線量が2.5ミリSv(250 ミリrem)から1ミリSv( 100 ミリrem)に低下しても発ガン率は低下せず、公衆衛生上の問題に一切影響を与えない。

重要なのは、通常の議論は短期間(一度)に強烈な放射線に被曝することを想定しており、同じ量を1年といった長い期間をかけて被曝した場合、影響はさらに小さくなることだ。つまり毎月0.1Sv(10 rem)を被曝すれば影響はあるかもしれないが、年間で同じ0.1Svを受けた場合は、慢性にせよ、急性にせよ認識できるような影響は一切ない。さらにUNSCEARは、一昨年の福島の原発事故による識別可能な人体への影響はなかったとしている。

「しきい値無し直線仮説(Linear Non-Threshold : LNT仮説)」は0.1Sv(10 rem)以下の被曝には当てはまらないが、世界中の自然放射線量はこの範囲にある。0.1Sv(10 rem)以下の被曝に誤ってLNT仮説を当てはめたことによる経済的・心理的負担は、ただでさえストレスを感じていた日本国民には著しく有害で、今後もそれを続けることは犯罪行為といえる。

LNT仮説を要約すると、あらゆる放射線は命にかかわる有害なもので、被曝線量がどれほど低くても人体に有害な影響を与えるとする考え方だ。被曝量が2倍なら発ガン率も2倍になる、と。第二次世界大戦後にヘルマン・マラーが提唱し、UNSCEARを含む国際機関が採用したが、その有効性が最も発揮されたのは冷戦中に核兵器実験を中断させるための交渉の切り札として使われたときだ。

当然ながら、年間0.1Sv(年10 rem)以下では被曝量が2倍になっても発ガン率は2倍にならない。人体への影響はまったくない。数百万人にのぼる原子力作業従事者を50年にわたって綿密に調査した結果、一般人の平均と比べて被曝量は数倍から10倍だったが、がんによる死亡率は変わらなかった。米国のニューメキシコ州とワイオミング州の人々の年間被曝量はロサンゼルスの住人の2倍だが、発がん率はむしろ低い。LNT仮説が正しければ、こうしたことは起こりえない。

UNSCEARのウォルフガング・ワイス委員長は、事故のあった原発の周辺地域の住民、労働者、子供たちには、放射能による健康への影響は一切観察されていない、と述べている。これは世界保健機関(WHO)や東京大学が既に発表した研究成果とも一致している。原発周辺地域の住人が被曝した放射線量は非常に低く、識別できるような健康被害が生じることはまったく考えられない。

日本政府は様々な失敗を犯したが、福島県で速やかに避難を実施し、汚染された食品や飲料水が消費されるのを正しく防いだ。これは旧ソ連政府が意図的に市民から情報を隠したチェルノブイリ事故とは対照的だ。

ヨウ素の放射性同位体で半減期の短い「ヨウ素131」の食物摂取は、子供や若者の甲状腺で吸収されると甲状腺がんを引き起こすリスクがあることで知られているが、これがチェルノブイリ事故が一般市民に及ぼした唯一の重大な放射線による健康被害だ。旧ソ当局が情報を公開し、迅速に行動していれば、この被害は防げたはずだったが、もちろん彼らは一般大衆のことなど大して気にしていなかったのだ。日本ではこうしたことは起こらない。半減期がわずか8日のヨウ素131は事故後の数カ月で崩壊してしまい、大量に摂取した例は1人も報告されていない。

報告書によると、福島原発では非常事態に対応していた6人の作業員が0.25Sv(25 rem)を超える放射線を浴び、170人が0.1~0.25Sv(10 ~ 25 rem)を被曝した。このうち健康に悪影響が出た者はなく、おそらく今後も影響は出ないだろう。福島原発で亡くなった6人の死因は、がれきに押しつぶされたり、海に流されるといった事故で、放射能とは一切関係なかった。

確かに0.1Sv (10 rem)を超える放射線の被曝は健康に影響を与え、それは統計的に1Sv (100 rem)に達するまで増加する。ただこの比較的高い線量域についても、十分に大きな母集団でない限り、影響は観察しにくい。それほどの規模の放射能事件、すなわち大勢が0.1~1Sv (10 ~100rem)の放射能を浴びたのは、第二次大戦中の原爆投下だけである。

放射線の影響が明らかになりはじめるのは、1Sv (100 rem)以上の高線量を急激に浴びたときだが、そうした状況ですら、考え得る他の要素を排除しない限り、放射能を明白な原因と断定することはできない、とUNSCEARは説く。こうした見方が放射性廃棄物の処分にどれほど重大な意味を持つかは、別の機会に譲ろう。結局のところ、放射能への恐怖ではなく真実にもとづいて行動するように変わらなければ、われわれは日本、ベラルーシ、ウクライナの人々に責務を果たしたことにならないうえ、今後も見当違いのことに時間とカネを費やすことになるだろう。反核運動家や陰謀説が好きな人々は今回の国連の報告書を受け入れないだろうが、彼らはどのみち国連が嫌いなのだ。
by James Conca, Contributor (c) 2013 Forbes.com LLC All rights reserved

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あの厚労官僚たちは一般の人々がどう思うのか本当に分からなかったのだと思う

2021年04月07日 | 雑感
厚労省の官僚がこんなコロナ禍に夜0時頃まで送別会を開いていたことに関して、先日ビートたけしはテレビ番組でこんな批判をしていました。

「官僚になった瞬間に一生安泰なんだろうな。クビにもならないしね。運が良ければ天下りで何軒も回れるし。次官になれなくたって、まぁまぁ天下り先あるしな」

「庶民と二分化されて、完全に感覚違うもん」

「図々しいとかそういう問題じゃなくて、もう人間が違うんだよ」


しかし私が人格異常の書籍を40冊以上読んだ以降は、その批判は当たらないと思うようになってきました。
「もう人間が違うんだよ」というところは多少当たっています。

皆さんもよく考えてみて下さい。
正常な神経なら、いくら将来が保証されているからといっても、世間から批判を受けるであろうことを意図的に行うことができるでしょうか?という疑問が残るのです。。
私ならそんなこと怖くてできません
怖いか怖くないかとなると、これはアスペルガー症候群ではなくてサイコパスの問題になってくるので、その話は別の機会にいたします。

P.S. ビートたけしは有力者ですから、彼が間違ったことを言っても、それに反論する人がなかなかいません。

当時の彼らの集団は、アスペルガー症候群の比率が多かった(全員がそうとは言いません)ために、コロナ禍で自粛が呼びかけられる世の中で、夜0時頃まで送別会を開くことが世間からどう思われるのか、本当に分からなかったのだと思います。

以前もブログに書きましたが、アスペルガー症候群の症例はこんな感じです。
もう一度「アスペルガー症候群」を復習してみます。
アスペルガー症候群は「対人コミュニケーションの不器用さ(ちぐはぐさ)」、「反復的な行動や趣味のこだわり」を特徴としています。

(大人の例)
部下:「あの~、少しお聞きしたいことがあるのですが、今お時間ありませんでしょうか?」
上司:「ごめん、いま手が離せないんだ。あと10分後にこちらからかけ直すよ」
部下:「わかりました」
10分後
上司:「ごめん、先ほどは手が離せなくて」
部下:「いいえ、気にしなくていいですよ」・・・

(中学1年生の例)
もうすぐ中学校から帰ってくる子供のために夕食を作っていた母親は誤って包丁で指を傷つけ、病院で治療後、指にグルグルと包帯を巻いて夕食を作っていました。当然、夕食が完成するのに時間がかかってしまいました。
帰宅直後に子供は母親の姿を見て言いました。
子供:「夕飯、いつできるの?」・・・

(私の職場の先日の例)
私の職場のアスペルガー症候群の医者は、職場の福利厚生の1つとして、秘書さんが「くら寿司」の割引券を配っていた時、
「僕は回転寿司などには行かないから、あげるよ」・・・
とその割引券をすでに割引券を秘書さんから受け取っていた看護師に渡しました。
受け取った看護師はさぞかし複雑な思いだったでしょう。

これらのどこがちぐはぐか分からなかったら、あなたもアスペルガー症候群かもしれません。

このようにアスペルガー症候群は他人がどう思うか、本当に分からないのです。

以前も、こんな事件がありましたね。
コロナ感染による休業要請のために市税の納税猶予を希望した事業者が提出する書類の名前の記入例に、岩手県盛岡市の職員が「滞納太郎」と例を記載していた問題で、制作した担当者は「他人がそんなに不快になるとは思わなかった」とコメントしました。
この担当者はアスペルガー症候群です。

そして記憶に新しい、日本外国特派員協会の月刊誌の表紙に東京五輪の大会エンブレムと新型コロナウイルスのイメージを掛け合わせたデザインが掲載された問題で、カルド・アズハリ会長は「著作権の問題」で取り下げることを表明しました。記者からは「報道の自由があるべきではないか」「欧米では何の問題もない」との意見も出ましたが、これは東京五輪開催のために努力する人々・コロナ感染で苦しむ患者・医療従事者への冒涜です。アズハリ会長が作成したわけではないでしょうが、承諾を与えた人々はアスペルガー症候群です。この場に及んでも「不快な思いをされた方が多くいることは否定できない」と言っていますが、事前に「不快な思いをされる方が多い」と予想されること、実際「不快な思いされた方が多い」ことがアスペルガー症候群の皆さんには分からないのだと思います。

この担当者たちもアスペルガー症候群です。事前にどのように熟考しても、アスペルガー症候群だから「他人の気持ち(心の襞)」が本当に分からない・想像できないのだと思います。

アスペルガー症候群にはサバン症候群といって、「記憶力」や「集中力」が抜群に優れている人が多いです。当然、東京大学卒の人にサバン症候群の割合は一般よりも多くなります。

ですから、彼らを「反省しろ!」とどんなに批判しても問題は解決できません。コロナ禍で自粛が呼びかけられる世の中で、夜0時頃まで送別会を開いてしまう官僚をなくすには、東大のようなアスペルガー症候群が多い集団に対して、こんな時はこうするのだよという「道徳」の授業をもうけて「道徳」を勉強してもらわないといけないということです。

そして、アスペルガー症候群は学力は優秀なのですから、職場ではプログラムの作成・設計・計算などという、対人対応ではない部署に配置するというような「周囲の人々の任用責任」があると思います。


私は人格の書籍の中でアスペルガー症候群に関しては次の5冊を読みました。

アスペルガー症候群 (幻冬舎新書 お 6-2)

自閉症スペクトラム 10人に1人が抱える「生きづらさ」の正体 (SB新書)

図解 よくわかる 大人の アスペルガー症候群

「もしかして、アスペルガー?」と思ったら読む本

自閉症スペクトラムとは何か: ひとの「関わり」の謎に挑む (ちくま新書)

その中で一番わかりやすく総括してあってお勧めなのは
自閉症スペクトラム 10人に1人が抱える「生きづらさ」の正体 (SB新書)です。

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原発事故で福島県はGale教授の進言を受け入れなかった

2021年03月30日 | 
上の図は2011年9月2日の科学雑誌「ネイチャー」に掲載された、福島とチェルノブイリを同一の縮尺で比較した放射線量の図です。しかも、チェルノブイリの方は事故から10年後の1996年のデータ、福島の方は事故から数ヶ月後のデータです。福島の事故はチェルノブイリと比べて非常に小さいことが分かります。それにチェルノブイリで小児ガンが増えたほとんどの原因は、しばらく政府が事故を隠し、被曝した草を食べたウシの牛乳から内部被曝したものです。福島の場合、水素爆発を私たちはリアルタイムで目の当たりにしましたし、住民はすぐに避難しました。避難の時に爆発を知らずに公園で1日遊んでいた子供などいません。

2012年末、日本小児血液・ガン学会が開かれ、基調講演で、1986年に起こったチェルノブイリ原発事故直後から現地に赴き被ばく者の治療に従事し、福島原発事故の際はデータを収集しアドバイスを行うことで日本政府に協力してきたイギリス、インペリアル・カレッジの実験医学部門血液学科 Gale教授の講演がありました。

後述するように福島の事故の規模はチェルノブイリの10分の1ぐらいで、しかもチェルノブイリでは対応の遅れで子供たちが放射性ヨウ素に汚染されたミルクを急性期に大量に摂取して甲状腺ガンになりました。以前、「チェルノブイリ原発事故後のガンの発症」でお伝えしたように、あのチェルノブイリでガンの発症が増えてくるのは事故後約3年目からです。なぜ「日本チェルノブイリ連帯基金」はこのように早い時期に甲状腺の検査をしたのか、仮に機能障害の発見だけを目的にしていたとしても、予後良好の機能障害をそれほど早期に発見する必要性は何だったのかがわかりません。

さて、私は以前から以下のように、客観的データに基づいて多くのエビデンスをご紹介してきました。

航空会社の乗務員は合計25 mSv以上余分に被ばくしても死亡率も発ガン率も上昇しない

被ばくした親から産まれる子供のガン発症率は上昇しない

慢性被ばくでガンの発症が減る(その1)

慢性被ばくでガンの発症が減る(その2)

慢性被ばくでガンの発症が減る(その3)

子供の被ばくは年間1mSv以下でなければならない あいまいな根拠

被ばく1mSv/年以下でなければならない あいまいな根拠(その2)

被曝で他のガンは増えない、白血病は100ミリシーベルトで約1.2倍

子どもの甲状腺「福島、他県と同様」 環境省が検査結果

さて、前述のGale教授は2012年、現時点までのデータを客観的に分析し、非常に科学的な講演をされ私も100%同感だとお伝えしました。

その講演の要旨(1)~(8)をお伝えします。

(1)大気中に放出された放射性ヨードは、チェルノブイリで1,800ペタベクレル、福島で150ペタベクレルと、福島はチェルノブイリの12分の1であった。

(2)大気中に放出されたセシウムは、チェルノブイリで80ペタベクレル、福島で13ペタベクレルと、福島はチェルノブイリの6分の1であった。

(3)しかも、福島の場合、それらの多くが北西の沖に流され、海洋で薄められた。

(4)チェルノブイリでは福島と違って、事故後の対策の遅れから放射性ヨウ素に汚染されたミルクを大量に摂取した子供が多かった。これがチェルノブイリでの小児における甲状腺ガンの原因である。

(5)内陸に位置するチェルノブイリは、ヨード欠乏地域であり放射性ヨウ素による被害が大きいのに対して、日本は海洋に囲まれた高ヨード摂取地域である。

(6)暫定基準値とされているセシウム500Bq/kgを含む米を毎日0.5kg,、1年間食べ続けても、米国コロラド州デンバーに4ヶ月滞在したときの被ばく量と変わらない。福島原発事故による健康被害はあってもごくわずかである。

(7)不十分な理解によるリスクの過大解釈により、社会的・経済的な影響が大きくなることを防ぐために、小児の血液内科医や腫瘍内科医は、国民に被ばくリスクの正しいデータを伝える必要がある。

(8)私見として、小児に対する甲状腺ガンのスクリーニングは不要と考える。理由は、上述のようにチェルノブイリに比較してリスクが非常に低いこと、一般的に予後良好で進行がきわめて緩徐な甲状腺ガンを早期に検出することが予後を改善するというデータはなく、精神的なダメージやむしろ無用な医療被ばくの影響の懸念があるためである。

Gale先生、非常に冷静で素晴らしいです。

あれから10年、当時のGale教授の進言が全く正しかったのが証明されました。

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「日本チェルノブイリ連帯基金」の見解が誤っていた理由

2021年03月11日 | 
福島原発事故から10年経過しました。
現在、福島県では当時小中学生の全員に行った甲状腺エコー検査のために、ガン細胞ではあるけれど寿命に全く影響しない「潜在ガン」を見つけてしまい、手術になって多くの小中学生が苦悩を抱えています。従来、甲状腺ガンのほとんどは進行が極めて遅く、大きくなってから見つかり、そこで手術するかどうか決めても問題はないのです。

全員検査の問題点にいち早く気づき、全員検査を中止することを主張した福島県立医大のある医者は、全員検査の中止を委員会に訴えたのですが受け入れられず退職しました。その医者は自ら何万人という子供の甲状腺エコー検査を行い、その中で全員検査したことを大変後悔しているそうです。

全員検査の甲状腺エコー検査で、自分の子供にガン細胞が見つかってしまった母親は、現在大きな苦悩のもとに晒されています。

私は事故が起きた当時、こんな記事を書きました。
「日本チェルノブイリ連帯基金」のコメントの誤り
この記事で、「日本チェルノブイリ連帯基金」は、130人のうち数人の子供の甲状腺ホルモンが基準値から外れ、「色々な意見はあるが、被ばくの可能性は捨てきれないと思う」とコメントしましたが、そもそも「基準値」の定義は「正常な人の95%(100%ではなく)がそこに入る範囲」ですから、数人基準値から外れるのはむしろ正常なこと、とお伝えしました。

正常でも基準値から外れる人は必ず5%います。それが「基準値」の定義だからです。これが「健診で肝臓の数値がひっかかったけれど精密検査しても正常だった」原因の1つです。

あの時、「日本チェルノブイリ連帯基金」の人々は、感情的に「ほらみたことか!」と言いたかったのでしょう。科学・統計学のことなど眼中になかったのかもしれませんね。それが原因の1つで、自分の子供にガン細胞が見つかってしまった母親たちは、今も大きな苦悩のもとに晒されてしまっているのです。

具体的なことは以下の論文に書いてあります。0歳~18歳の子供約36万人を全員検査して、一次期間で116人、二次期間で71人の甲状腺ガンが見つかりました。

通常の場合、小児の甲状腺ガンが見つかるのは100万人に2人です。

Lessons from Fukushima: Latest Findings of Thyroid Cancer After the Fukushima Nuclear Power Plant Accident
Tyroid 2018;28:11-22.


論文の中では、「全員調査の功罪は他の地域と比べなければわからない、今後の検討を要する」とお茶を濁していますが、全員調査が良くないことがわかってきた現在、被災地域以外で子供の全員調査をしてくれる地域など、あるはずがありません。そういえば以前、福島の子供の甲状腺がんがやはり多いと騒いでいた岡山大学の教授がいたので、岡山県で全員調査をやってもらいましょうか。

岡山県、ちょうどいいと思います。岡山県の0歳~18歳の子供全員に甲状腺エコー検査を2年に1回やって下さい。お願いします。

福島原発事故から10年経過したシリーズ、これからも続きます。

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福島の甲状腺の過剰エコー検査で子供たちに苦悩

2021年03月10日 | 雑感
上の図は2011年9月2日の科学雑誌「ネイチャー」に掲載された、福島とチェルノブイリを同一の縮尺で比較した放射線量の図です。しかも、チェルノブイリの方は事故から10年後の1996年のデータ、福島の方は事故から数ヶ月後のデータです。福島の事故はチェルノブイリと比べて非常に小さいことが分かります。それにチェルノブイリで小児ガンが増えたほとんどの原因は、しばらく政府が事故を隠し、被曝した草を食べたウシの牛乳から内部被曝したものです。福島の場合、水素爆発を私たちはリアルタイムで目の当たりにしましたし、住民はすぐに避難しました。避難の時に爆発を知らずに公園で1日遊んでいた子供などいません。

福島原発事故から10年経過しました。
現在、福島県では当時小中学生の全員に行った甲状腺エコー検査のために、ガン細胞ではあるけれど寿命に全く影響しない潜在ガンを見つけてしまい、手術になって多くの小中学生が苦悩を抱えています。

全員検査を中止することを主張した正義感あふれる福島県立医大の医者は、それが委員会に受け入れられず退職しました。その医者は今も全員検査したことを後悔しているそうです。

私は事故が起きた直後、こんな記事を書きました。

誤っている「日本チェルノブイリ連帯基金」の見解

それに対して、
「私は素人ですが、ちょっと言いたい!
放射能の影響です、と言い切ったわけではありませんし、事故から4~5ヶ月の緊急検査で被曝のない地方の子どもたちと比較してから言えというのは、ただ批判したいだけとしか思えません。口先だけ言ってる人と動いている人とどちらがすばらしいか一目瞭然ですね。お金が有り余ってると思ってる政府とは違う。あなたの人間性を疑う。」


アホですね。今となってはこの人の学力が疑われます。

とか

「放射能の影響ではないとも言い切れませんよね?Unknown さんのいうとおり 口だけ動かすだけの人と 現場で動く人 必要とされているのはどちらでしょう?
やらない善意より、やる偽善だと私は思いますよ。ではあなたは ここで批判して それからどうしますか?」

というコメントがありました。

「やらない善意より、やる偽善だと私は思いますよ。」というのは、もうアホとしか言いようがない支離滅裂なコメントです。
このようにアホなコメントを他人のブログにすると一生残りますから、アホなコメントは止めた方がいいです。


この誤った「日本チェルノブイリ連帯基金」の見解が、全員検査の引き金の1つになったことは事実です。

私は、毎回記事を書く際に数時間以上リサーチして慎重に書いています。こんな感情的に誤ったコメントしてくる素人を、これからも教育しなければならないのだと、強く思った次第です。

福島原発事故から10年経過したシリーズ、しばらく続けさせていただきます。


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スマホで子供たちの脳が破壊されている

2021年03月01日 | 神経
2021年2月26日発売の月刊Hanadaの100ページに「スマホで子供たちの脳が破壊されている」という記事がありました。

その中で、東北大学加齢医学研究所の川島隆太医師が、以下のような研究内容を掲載していました。

2018年、仙台市在住の5~18歳の224名を対象に3年間、脳の発達をMRIで計測する調査を行いました。
ネット習慣が多い子はそうでない子に比べて前頭葉や頭頂葉、側頭葉、小脳などかなり広範な領域で大脳皮質(知覚、思考、推理、記憶などの脳の高次機能を司る部分)の体積があまり増加していませんでした。また、ネット習慣が多い子はそうでない子に比べて情報を送る神経線維もあまり増加していませんでした。これは最初、ネット習慣で睡眠不足や運動不足が原因であると思われていましたが、その後の調査で、十分睡眠をとっていようが家庭学習をしっかりやっていようが、ネット習慣が増えれば増えるほど成績が下がっていました。スマホ習慣が多い子は学校で学んだことが頭から消えてしまったこともわかりました。これは、なにもせずボーッと過ごすよりも、スマホを使っているほうが、脳に悪影響があるということです。
スマホを禁止することで成績が上がることもわかりました。2014年から3年間追跡した調査によると、スマホ使用をやめた、あるいは1日1時間未満にした子供は成績が向上しており、逆に成績がよかった子供がその後スマホを再開すると、やはり成績が下がることもわかりました。
教科ごとにみていくと、1時間LINEを使用するごとに国語2.5点、数学4.8点、理科4.1点、社会3.8点下がることもわかりました。原因はマルチタスキングであることも判明しました。LINEはひっきりなしに通知音が鳴り勉強の集中力や注意力を低下させていました。
スマホを1日1時間以内で抑えることができている子供に共通点もわかりました。自分はスマホが好きでついつい使いすぎてしまうことを「自覚」していたのです。その子たちは勉強するときや寝るときは物理的にスマホを遠くに置くなど、スマホから意図的に遠ざかっていたのです。

この研究結果を発表した東北大学加齢医学研究所の医者は、研究結果を一流誌に発表し、記者会見も開いたのですが、こういう結果はマスゴミにとって不都合になるため、まったく取り上げられなかったそうです。

コロナ対策で「その対策にエビデンスはあるのか!」と盛んに批判しているマスゴミが、スマホは子供の発達に悪いとエビデンスが揃っている件に関して、全くスルーしているのは、腐りきっている社会の縮図を見ている気がします。

私もPubMedでその他の研究を検索してみました。

Brain connectivity in children is increased by the time they spend reading books and decreased by the length of exposure to screen-based media
Acta Paediatr 2018;107:685-693.
(インパクトファクター★★☆☆☆、研究対象人数★☆☆☆☆)


8~12歳の19人で、読書の時間、スマホやネットを使う時間と頭部ファンクショナルMRIでみる所見が調べられました。結果は、読書の時間が短いほど、スマホやネットを使う時間が長いほど、視覚野と、言語や認知を司る脳の部位との神経線維のつながりが少なくなりました。

LINEやツイッターの使用で、子供たちは単文ばかり使用して、複文が使えなくなってきています。提供される情報を思考せず、そのまま受けとるLINEやツイッターは確実に子供たちの学力を低下させています。



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新型コロナワクチンの副反応

2021年02月21日 | 感染症
以前、治験段階での新型コロナワクチンの副反応についてお伝えしました。

新型コロナワクチンの副反応・有害事象

その後、米国で接種が始まり、リアルワールドでの状況が明らかになってきました。
先日、米国疾病対策センター(CDC)が発表した副反応の発症率は、

接種部位の痛み 70.7%
倦怠感 33.4%
頭痛 29.4%
筋肉痛 22.8%
寒気 11.5%
発熱 11.4%
関節痛 10.4%
吐き気 8.9%


私も日本でもこんな感じだろうと予想しています。

日本では、日本感染症学会が「COVID-19ワクチンに関する提言」を発表しています。
以下のサイトから誰でもダウンロードできます。

https://www.kansensho.or.jp/modules/guidelines/index.php?content_id=43

ワクチンは2回接種しないといけないのですから、この提言に掲載されている2回目の接種時の副反応の発症率がワクチンの種類別に掲載されている図を上に示しました。

また、少しまとまりのない資料ですが、2月12日国立感染症研究所から「新型コロナワクチンについて第1版」が発表されました。

https://www.niid.go.jp/niid/ja/diseases/ka/corona-virus/2019-ncov/2484-idsc/10170-covid19-36.html


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自己愛性人格障害者のせいで旭川医科大学、ボロボロです

2021年02月15日 | 神経
旭川医科大学病院の吉田学長から「(コロナ患者を)受け入れるなら、代わりにお前が辞めろ」と言われた方の「病院長」がなぜか解任されました。吉田学長の一連の言動に対して、文部科学省が「吉田学長のパワハラの疑いがある」として、異例の調査に入っていました。
旭川医科大学は三重大学と同様にボロボロですね。自己愛性人格障害者を学長にしたのが、そもそもの始まりでした。

自己愛性人格障害を軽く見ていてはいけないということです。
「性格」などという甘い物ではなく「障害者」なのです。

この写真、見るからに常軌を逸しています。普通と気が違っていると思いませんか?

そして恐るべきことは、本人がこんな写真を表に出して、他の人々がどう思うか、気がついていないことです。

こんなのを学長にしていたら、私たちの「真実性」「公共性」「公益性」が損なわれてしまいます。旭川医科大学の職員の皆さん、頑張って下さい。

「吉田晃敏旭川医科大学学長のリコールを求める全国有志の会」で署名を集めています。
2月15日時点で6760人の署名が寄せられています。関西や九州を含む全国から署名が届くそうです。
私と妻も署名して郵送しました。

会のホームページ(https://president.yoshida-recall.com/)で請願書をダウンロードして送る形式で、送料は署名した人が負担します。


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森喜朗元会長の発言は正確ではないが女性蔑視ではない

2021年02月11日 | 雑感
2月3日のJOC臨時評議員会での森喜朗会長の発言が「女性の多い理事会の会議は時間がかかる」とだけ切り取られ、理不尽にも袋だたきに遭っています。
実際の発言は以下のごとくでした。

女性理事を4割というのは文科省がうるさくいうんですね。だけど女性がたくさん入っている理事会は時間がかかります。これもうちの恥を言いますが、ラグビー協会は今までの倍時間がかる。女性がなんと10人くらいいるのか今、5人か、10人に見えた(笑いが起きる)5人います。女性っていうのは優れているところですが競争意識が強い。誰か1人が手を挙げると、自分も言わなきゃいけないと思うんでしょうね、それでみんな発言されるんです。結局女性っていうのはそういう、あまりいうと新聞に悪口かかれる、俺がまた悪口言ったとなるけど、女性を必ずしも増やしていく場合は、発言の時間をある程度規制をしておかないとなかなか終わらないから困ると言っていて、誰が言ったかは言いませんけど、そんなこともあります。


この発言のどこが女性蔑視でしょうか。マスゴミとそれに媚びを売る芸能人たち、腐りきっていると思います。発言がどうであれ、以前から森会長が気にくわない、あるいは、どこか心の底で妬ましいのでしょう。そういうマスゴミや芸能人の方がよほど差別的ではないですか?

こんな世の中、なんか末恐ろしいです。

そしてまた国際政治学者の三浦瑠麗が、森会長が言うところの「競争意識が強い」ことが自分のことを言い当てられたと感じたのかもしれないが、
「国のために尽くしてきたというお気持ちだろうが、国民との意識のズレは看過し難いまでに広がっている。引退されるお気持ちが少しでもあるのなら、ご自身で判断して、いますっぱりと引退された方が良いと思う。それでこそ元総理としての行動に相応しい」
と発言しました。私たち国民としては、こんなこと言うから会議が長くなってしまうのかなぁ~とも感じてしまいます。
あなたの意識こそが真実とズレていると言いたいです。

そういえば三浦瑠麗は
「新型コロナが『有事』ならばやるべき医療体制の組み直しをやらず、平時と有事のあいだのグレーゾーンの質を判断してそれに対応する能力もなく、偽りの解としての竹槍精神的な自粛要請に飛びつく政治を目の前に、日本人が後世振り返るべき参照地点としての現在、緊急事態宣言発出に反対しておきます」
とツイートしましたが、私たち国民としては、こんなこと言うから会議が長くなってしまうのかなぁ~とも感じてしまいます。

そして、三浦瑠麗はラサール石井から
「毎度のこういう言い回し、令和3年を期におやめください。『理解できないのはそっちのせい』みたいなマウントは昭和のおっさんみたいだ」
と批判されていました。

私、ラサール石井はあまり好きでないけれど、この批判は的を射ていると思います。

研究者の端くれの私が思い出すのは、過去のこんな研究結果です。

脳内出血や脳梗塞を起こした患者の特徴を男性と女性で比較しました。
その結果、左脳に発症した男性では、言語IQが平均で20%低下しましたが、右脳に発症した場合は言語IQの低下はほとんど見られませんでした。
一方、左脳に発症した女性では、言語IQが平均で9%低下しましたが、男性と異なり、右脳に発症した場合でも言語IQの低下はそれ以上、11%低下しました。

結論として、男性の脳は機能が特定化・細分化していて、言葉を使う際に右脳をほとんど使用しないのですが、女性の脳は機能が広範囲に分散化していて、言葉を使う際に両方の脳を使用しています。

男の子の脳、女の子の脳―こんなにちがう見え方、聞こえ方、学び方
30ページ、1964年ハーバード・ランズデールの研究より

これは一つの例にすぎませんが、女性と男性の行動の違いは脳の構造的・機能的な違いによるものなのですから、それを同じようにしようとすること自体に無理があるのです。

東京オリンピックはもはや「国民が望む」というより、「それを目指してきた選手のため」という位置づけになってきましたが、こんな国民の「村社会的な袋だたき」のせいで、森会長なら開催できたのに、他の会長になったから開催できなくなったとならないことをお祈りしています。南無阿弥陀仏、南無阿弥陀仏・・・・

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