151127 朝日デジタル：【論壇時評】ＬＧＢＴから考える 困難でも、壁越えよう 作家・高橋源一郎

11月27日（金）：
朝日デジタル：【論壇時評】ＬＧＢＴから考える　困難でも、壁越えよう　作家・高橋源一郎　　　2015年10月29日05時00分
　　教え子に性同一性障害の女子学生がいた。その頃にはまだ、性的少数者を、それぞれの頭文字でつないだ、「ＬＧＢＴ」（レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル＝両性愛者、トランスジェンダー＝性別越境者）ということばがあることを、わたしは知らなかった。
　　彼女は内心の性である「男性」へ変わることを決意したが、それログイン前の続きは深い悩みを伴っていた。話をするたび、わたしは、なにかまっとうなことをいおうとした。けれども、そのことばは、彼（女）の深奥にあった孤独を氷解させることはできなかったように思う。彼（女）の前で、わたしはいつも無力感に苛（さいな）まれていた。
　　雑誌「現代思想」の特集は、その「ＬＧＢＴ」〈１〉。わたしの知る限り、この問題についてこれまでになく詳しく、かつ、深く掘り下げたものになった。
　　巻頭の対談は、東京ディズニーリゾートで同性のパートナーと結婚式をあげて話題を呼んだ元タカラジェンヌ・東小雪とカウンセラー・信田さよ子〈２〉。「ＬＧＢＴ」ということばが認知されてゆくと同時に噴き出した、さまざまな問題について語り合っている。
　　たとえば、今年の６月にはアメリカ連邦最高裁で、同性婚を容認する判決がでた。また、東京都渋谷区では画期的な同性パートナーシップ条例ができた。それは素晴らしいことだ。だが、と信田はいう。その優れた条例を作った渋谷区は、同時に「宮下公園」から「野宿者排除」を企てた。性的少数者と野宿者の間で、人権に差はないのに。
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　　「ＬＧＢＴ」問題が浮上し、性的な差別が誰の目にも見えるようになった。その結果わかった、もっとも重要なことは、それが「家族」の問題でもあることだ。信田は、こういう。
　　「『普通の家族』は……既成のシステムを踏襲している、つまり男と女の結婚には、家父長制だとか、性別役割分業がべたっとくっついてくるのです……もともと差別されたマイノリティである自覚をもったＬＧＢＴの人が新しい家族をつくるということは、自分たちに一番適した家族の制度設計をつくることでしょう」
　　多様なのは「家族」だけではない。そもそも「性的な違い」もまた、「ＬＧＢＴ」ということばには収まりきれない、多様さを持っている。
　　吉野靫（ゆぎ）は、男性から女性へと変わってゆくプロセスをあえて「公開」した、あるミュージシャンに触れ、こう書いた〈３〉。「性別移行の表現や方法は千差万別であり、ひとりひとり異なるその姿こそ『真実』であるということだ」
　　「性的少数者」が迫害されていた時代（もちろん、現在もだが）、その少数者のひとりとして抑圧と戦った者や、その戦いを支援してきた者がいる。
　　アメリカの、先駆的なゲイの公的役職者で、「すべてのマイノリティ、とくにレズビアンとゲイに夢から覚めるよう呼びかける」という名高い演説の後、凶弾に倒れたハーヴェイ・ミルク〈４〉。
　　あるいは、２００８年、カリフォルニアで、それまで許されていた「同性婚」の権利が住民投票で否定されたとき、テレビのアンカーマンとして画面から、否定した人たちに向かい、静かな怒りを秘めて語りかけたキース・オルバーマン〈５〉。「これは、あなたにとって何なのですか？　だれもあなたに彼らの愛情表現を信奉してくれとは言っていません。しかしその愛を、人間として、あなたは、祝福しなくてよいのですか？　世界はもうじゅうぶんに不毛なのに」
　　わたしは、これらの力強いことばに、強く共感してきた。けれども、心の底に、少しだけためらいがあることも隠せなかった。彼らのいうことがすべて「正しい」として、なぜ、世界はそれを容易には受け入れなかったのだろう。
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　　いま夥（おびただ）しい数の難民が、ヨーロッパに、とりわけドイツに殺到している。今月の論考には、この問題を取り上げたものが目立った。難民受け入れをめぐって欧州連合（ＥＵ）は分裂し、統合の理念「多様性と寛容と尊厳」は揺らいでいる。多くの国で、「反難民」「反移民」の政党が票を激増させていることも知られている。
　　抑圧と迫害に悩む少数者。それを目にしてもなお、受け入れることを拒む多数者。その壁を越える方法は、どこかにあるのだろうか。
　　長い間、少数者（マイノリティー）の聞き取り調査を行ってきた岸政彦は、女子学生たちを日雇い労働者の町・釜ケ崎に同行させたときの経験に触れ、多数者は少数者と出会うべきだとしながら、同時に、そのことが（どちらにとっても）、「暴力」になりうるとした〈６〉。多数者にとっては「怖い」思いがし、少数者にとっては「見せもの」にされた思いがする場合があるのだ。それでも、岸はこう書かねばならなかった。
　　「この社会にどうしても必要なのは、他者と出会うことの喜びを分かち合うことである。こう書くと、いかにもきれいごとで、どうしようもなく青臭いと思われるかもしれない。しかし私たちの社会は、すでにそうした冷笑的な態度が何も意味を持たないような、そうしているうちに手遅れになってしまうような、そんなところにまできている」
　　人と人の間を切り離す「壁」を越えなければならない。それが、どんなに厳しいことだとしても。閉じこめられた「壁」の内部で成長する憎悪や恐怖によって、この社会が崩れ落ちてしまう前に。
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〈１〉特集「ＬＧＢＴ――日本と世界のリアル」（現代思想１０月号）
〈２〉東小雪・信田さよ子　対談「私たちがつくる〈家族〉のかたち」（同）
〈３〉吉野靫「砦（とりで）を去ることなかれ」（同）
〈４〉ハーヴェイ・ミルクの発言（ランディ・シルツ著『ＭＩＬＫ』から）
〈５〉キース・オルバーマンの発言（翻訳はサイト「北丸雄二のＮｅｗ　Ｙｏｒｋ　Ｊｏｕｒｎａｌ」から、http://www.kitamaruyuji.com/dailybullshit/2008/11/post_287.html別ウインドウで開きます）
〈６〉岸政彦『断片的なものの社会学』（今年６月刊）
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　たかはし・げんいちろう　１９５１年生まれ。明治学院大学教授。ＳＥＡＬＤｓ（シールズ）の近著『ＳＥＡＬＤｓ　民主主義ってこれだ！』で奥田愛基さんと対談した。

151127 朝日デジタル：【あすを探る 財政・経済】１億総勤労からの脱却を 井手英策

11月27日（金）：
朝日デジタル：【あすを探る　財政・経済】１億総勤労からの脱却を　井手英策　　2015年11月26日05時00分
　　ふと思い立ち、国立国会図書館の検索機能を使って書籍のタイトルに見える「勤労」という言葉を調べてみた。ヒット件数が急増するのは第２次大戦前後の時期だ。
　　勤勉に働くという思想なら、近世ヨーロッパや二宮尊徳の活躍した江戸時代の日本にもあった。だが尊徳の銅像が普及したのは満州事変後であり、次々と勤労をうたう閣議決定が行われ、勤労奉仕や勤労動員などの用語が定着したのは戦時期だった。
　　戦争の産物であるこの概念は、思想の垣根を越えて浸透した。社会党（現社民党）は１９４５年にまとめた綱領に自らを「勤労階層の結合体」と定め、同じ年、共産党も行動綱領のなかで勤労の語を８度繰り返した。極めつきは日本国憲法だ。勤労は「義務」にまで昇華された。
　　戦後財政の基礎を築いたのは、所得倍増計画を打ち出した池田勇人である。その池田も著書で「人間の勤労の能率をよくし、生産性を高める」公共事業と「勤労者に対する」減税を政策の柱に据えていた。
　　勤労する民の生活基盤は貯蓄だった。貯蓄は勤労の証しであり、かつ、老後、教育、住宅といった暮らしの防衛線でもあった。反対に、公共サービスは、権利ではなく、貧困層や高齢者、母子家庭、障害者への施しと考えられた。勤労を義務とし、自分の蓄えで生きていく自己責任社会。権利よりも道義を重んじる人びと。日本の福祉国家はまさに「勤労国家」だったのである。
　　バブル崩壊後の９０年代、この前提は根底から覆った。不良債権に苦しむ銀行は貸し付けを削減した。不動産価格が下がり、追加担保を迫られた企業側も借金返済を急いだ。さらに、キャッシュフローを重視する国際会計基準も導入された。
　　企業は「手元現金の確保」に追われ、雇用の非正規化、人件費の削減に乗り出した。政府も労働規制緩和や法人減税でこれを支えた。企業の経常利益はバブル期に匹敵する額に達した。だが、働く場を作るための努力もむなしく、勤労者の生活は見るも無残に劣化を重ねた。
　　最大の不幸は、グローバル化のもとでの賃金下落圧力に太刀打ちできず、勤労国家の柱である減税と公共事業が巨額の政府債務を生んだことだ。踏み倒しを恐れた勤勉な民は歳出削減を支持し、公共事業や社会保障は容赦なく切り下げられた。
　　８２３万世帯（９０年）から１０７７万世帯（２０１４年）へと共稼ぎ世帯が急増した。夫婦で働いたのに世帯所得はピーク時より２割近く減り、先進国きっての高いワーキングプア率となった。勤労どころか就労さえできない。家族で働いても貧困がついて回る。家計貯蓄率はゼロ近辺をさまよっているのに、自己責任だけは繰り返し求められる。「勤労国家」は完全に破綻（はたん）してしまった。
　　だがその残骸は残っている。家族との時間を犠牲にし、出産をあきらめ、過労死さえ強いられかねない勤労者には、働かない人間が目の敵になりかけている。生活保護への批判はその象徴である。社会的弱者の不正を暴き立て、給付を削り、負担を増やすことが納税者目線で「公平」だと語られるようになった。
　　安倍政権の新「３本の矢」も、出生率をあげ、介護離職者を減らすだけなら反論の余地はない。だが、たとえ介護離職を免れ、出生率があがっても、働くことが苦痛である限り、働いていない人への攻撃は止（や）まないだろう。義務感ではなく、働きたいから働き、働けない人に想（おも）いを馳（は）せられる社会を目指すべきだ。１億人に総勤労を迫る社会からは、人びとが活躍する社会は生まれない。
　　仕事と生活の両立支援や就業環境の改善、非正規問題の解消などが大切なのは、勤労のためではなく、働く痛みを緩和して、働けない人への理解と共感を育むためではないだろうか。生きやすさこそが、多くの人が活躍する社会の大前提である。
　（いで・えいさく　１９７２年生まれ。慶応大学教授・財政社会学。著書に『経済の時代の終焉〈しゅうえん〉』など）