購買力平価について:追記

購買力平価について：追記
　前回、購買力平価（PPP=purchasing power parity)とマーケットの為替レートの問題に触れましたが、購買力平価の考え方と問題点を付記しておきたいと思います。

　A国とB国の為替レートが、両国の実際の経済の力や状況切に反映して決まっているかどうかを考える場合、両方の国で同じものを買ってその値段の比率で決めればいいというのが基本概念です。

　前回は、マクドナルドのハンバーガーの例を挙げましたが、現実に、消費者物価の購買力平価を計算するということになりますと、基本的には同じものを買って生活していてというのが考え方ですが、実際にはそうした比較は不可能でしょう。
　例えば、アメリカの消費者と日本の消費者では、消費の内容が違います。例えばパンと米、チーズと豆腐、と食べているものが違うのにどうやって同じものを買った場合に合わせるかといったことが必ずついて回ります。

　したがって基本的には、両国共通のもので比べることになりますが、当然限界は出てきます。二国間、多国間で一物一価とはいきません。
　基準年の数値が出れば、通常はそれを。それぞれの国の物価指数の動きで延長していくことになりますが、基準時では共通品目でも、いつまでも共通とは限りません。

　などなどいろいろな面で、正確な比較には限界があることは当然です。そうした厳密な問題は、適切に捨象して、大まかにいえば『この程度』ではないでしょうか、というのが購買力平価だと思て頂くのがいいのかなと思います。

　以前はヨーロッパで生活したほうが安上がりだと言っていたのに、今は日本での生活の方が楽だ、などと言われますが、考えてみれば、この２-３年随分円安になりましたからね…。などというのが大雑把な「為替レートと購買力平価」の関係でしょう。