インターネット通販の拡大で、2017年度の宅配便の取扱高
は39億5100万個となり年々増え続けている。一方、共稼
ぎ世帯の増加などで配達先が不在のケースが増え、大手宅配事
業者の再配達率は約15%に上がる。働き方改革も叫ばれる中
、今いる従業員に、これ以上の負担を求めるのは難しい。
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人手不足を補うため、現場ではハイテク技術の導入が進む。
筋力をサポートして重い荷物を3分の1程度の力で持ち上げら
れる「アシストスーツ」を使い、女性や高齢者でも働きやすく
する倉庫運営会社も出てきた。気象データをAIで分析し、在
庫量を適正化する取り組みも始まった。
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大手通販サイトなどが商品発送の拠点とする千葉県の大型物流
倉庫「プロロジスパーク千葉ニュータウン」。円盤形の十数台の
機械が、駆動音を響かせながら忙しく走り回っていた。AI
(人工知能)が制御する「イブ」と名付けられたロボットは、
お目当ての商品が保管されている場所を見つけると、棚ごと持
ち上げて動き出した。この一角で働く人はまばらだ。従業員は
イブか運んできた靴を棚から取り出すと、発送先ごとの仕分け
箱に入れてコンベアーに載せた。イブは体を反転させ、再び
商品棚へと向かった。2017年にロボットを導入するまでは
、棚から商品を探し出し発送する作業に10人が必要だった。
イブの導入でこの作業は3人で済むようになった。
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佐川急便は、女性を積極的に起用して5年間で約3000人に
倍増した。主婦や高齢者が空いた時間に、自転車などを使って
自宅周辺の配達をする。人手不足にさらされながらも、少しず
つだが着実に変革の波が押し寄せいている。
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