乳幼児のインフルエンザには生ワクチンが有効

日本ではインフルエンザワクチンは不活化ワクチンでそれを皮下に注射しています。その他のワクチンとして弱毒生ワクチンを鼻腔内に投与する方法があります。

これら２つの方法と有効性が比較されました。

Live attenuated versus inactiveted influenza vaccine in infants and young children.
New England J Med. 2007;356:685.
（インパクトファクター★★★★★、研究対象人数★★★★★）

喘息と喘鳴のエピソードがない6～59カ月の乳幼児を無作為に不活化ワクチン接種群と弱毒生ワクチン接種群に分け、2004年～2005年のインフルエンザ流行期に有効性と安全性が調査され、その結果8,352人のデータが得られました。

弱毒生ワクチンを鼻腔内に投与する方法は不活化ワクチンでそれを皮下に注射する方法に比較して、有意にインフルエンザの累積罹患数を減らしました(3.9% vs 8.6%)。

ワクチン株と流行株が一致した場合も弱毒生ワクチンは有意に累積罹患数を減らしました(0.1% vs 0.7%)。

ワクチン株と流行株が一致しないＡ型インフルエンザの累積罹患数を減らしました(0.9% vs 4.5%)。

B型インフルエンザの累積罹患数は減らしませんでした(2.9% vs 3.5%)。

弱毒生ワクチンを鼻腔内に投与する方法は不活化ワクチンでそれを皮下に注射する方法に比較して、ワクチン歴のない6カ月以上の乳幼児において初回ワクチン接種後42日以内の喘鳴の出現率が高くなりました(2.3% vs 1.5%)。

6～11カ月の乳幼児では、最終のワクチン接種から180日以内のあらゆる理由による入院率が高くなりました(6.1% vs 2.6%)。

これらの結果から、喘息と喘鳴のエピソードがない12～59カ月の幼児には、弱毒生ワクチンの方が有効性が高いと結論づけています。

さて、医学も危機管理の一つですが、危機を回避する場合次の３つのケースが考えられると思います。



「１」危機回避の方法によって一人でも不利益を被る者がいれば、その危機回避の方法を採用しない。

「２」危機回避の方法によって利益を得る者が不利益を被る者より多ければ、その危機回避の方法を採用する。

「３」１と２の中間



そして、危機管理を考えるのに次のことを理解することも大切です。

自然に発生したリスクによる被害はあきらめるしかありませんが、人為的に発生したリスクによる被害はあきらめる事ができません。なぜなら、人為的に発生したリスクによる被害には責めることができる相手がいるからです。

つまり、インフルエンザというウイルスが原因で亡くなってもあきらめるしかないのですが、それを予防しようとして善意で行われたワクチンの副作用で亡くなった場合は、責める相手を見つけて不利益の原因を他人に求めようとします。あきらめることができないのです。

しかし、インフルエンザワクチンの副作用による死亡率でお伝えした事や、最近のタミフルの問題において、上の「１」の立場をとれば、社会全体として享受することができる大きな利益を失うことにもなります。

日本では多くの場合「１」の立場がとられます。狂牛病問題でもそうでした。アメリカは「３」、ときにイラク戦争のようにアメリカ兵が多少死んでも石油が得られて武器の輸出によって経済が潤えばいいという「２」のストラテジーを取る場合もあります。

さて、日本はいつ「喘息と喘鳴のエピソードがない12～59カ月の幼児に、弱毒生ワクチン」を始めるのか興味がありますが、「１」の立場をとる以上、おそらく始めないでしょう。


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