日本をはじめ、先進各国では1980年ころから、過剰消費の時代に突入した。当時は、「消費大国を目指せ」などの先進？経済学者のあおりで、企業も政府も消費力を上げることは善である。
と盲信して、国民の意識を大量消費に向かわせた。使い捨て万能、消費万歳の時代である。
しかし、あえなく、土地バブルの崩壊で行き詰まり、そのあと、新規事業分野のＩＴ産業に群がって、
これも数年でバブルが生じてしまった。
今は、アメリカのサブプライムローン問題からの不況と言われているが、大きく見ると、大量消費生活による行き過ぎの見直しが、急激に起こったことに原因があるのではないか。
無駄をなくせ！は大事であり、「もったいない」運動も価値のある精神改革でしょう。
そして、村上さんの提唱する【１／２技術】・「減らす・止める」活動も、今後の大事な課題で、個人はもちろん、国全体にとっても、取り組むべきだと思います。
しかし、この動きを急激に進めると、どこにしわ寄せがいくかと見ていくと、現状のような弱体の社会システムでは、どうしても、備えの弱い人に行ってしまう。
最近の例でいえば、自動車の買い控えが起こると、メーカーは当然、在庫を抱えすぎないように、生産を減らす。ということは働き手を減らす。現状ではいわゆる「派遣切り」になる。
世界中でいっせいに無駄を減らせと言い出したら、もっと大変な目にあうかもしれない。今は中国などの、まだまだ消費意欲の旺盛な国が、たくさん控えているから、今の程度の不況で済んでいるのかもしれない。
「減らす・止める」は良いけれど、多くの人が一斉にはじめてしまうと、どうも困ったことになりそうです。
まあ、そのような実践活動をする人は、まだ少ないから心配することもない。と言えるでしょうが、日本人はマスコミの影響をうけて、急激に動き出すから恐ろしい。
では、どのようにしたらよいのだろうか。
私は【１／２技術】を研究して、不況対策にもなり、その上、省エネルギーになる政策に、お金を集中していくことだと思っています。
たとえば、インターネット環境を徹底的に強化して、人やモノの往来を補うことで省エネルギーに結び付ける。
そうすれば、化石燃料の消費は削減される。産油国は少し売り上げが減るが、もうけすぎだから当然、問題ない。
また、省エネの道具で電球式蛍光灯がだいぶ進化してきた。値段も手ごろであるが、まだ、普通の白熱電球より高いので、切り替えが不十分である。これを、公的資金で加速しようという動きがある。
昨年の洞爺湖サミットの行われた洞爺湖町では、５０００世帯に対し、電球1個を無料で電球式蛍光灯に交換した。この動きは、福田内閣の退陣とともにしぼんでいたが、中国地方の三原市では、全市の44000世帯を対象に始める。と報道された。これを順次全国に広めるなど、重点的に優先度を高くして進めれば、電力消費が減るので、日本の原油輸入が減らせる。しわ寄せは産油国と電力会社へ、つまり「強者・富者」にいく。
このようなことを考えていると、頭は新鮮さを保っているようです。