「現実」はすでに「映画」を超えていることについて

雨。結局一日降る。

「政府は必ず嘘をつく アメリカの『失われた十年』が私たちに警告すること」読了。

かつての広瀬隆「危険な話」と同じくらいインパクトがある内容。

いわゆる「多国籍企業」は自らの利益の確保のために広告会社の戦略に従い。
それらの企業から「広告費や研究費」その他をもらっているマスコミや学者も協力し。

「ニセの現実」が作り上げられ人々はそれを信じる。
その結果「1％が99％を支配する」という構図が完成すると。

「ニセの現実」の「嘘っぱち」を暴こうとする者たちには「クビ」や「妨害」が押し寄せる。
映画の中だけの話だと思っていたらとうの昔に「現実」になっていた。

今更そのことに気づく「うかつさ」よ。
その種の「リテラシー」を持たないといたずらに生きにくくなる模様。

もっとも持ったとしても生きにくさに変わりはなく。
ただしそれらの動きを止めることもできないわけでもなさそう。

「消費者」としてできる最大の抵抗は「不買運動」なのかも。
テレビも観ず新聞も読まず「多国籍企業」の商品も買わずとか。

その上で「事実」を報じるメディアや学者を確保すること。
そのために彼ら彼女らを「支援」すること。

要は「信頼できる筋」のみにお金を使うことが重要なよう。
「情報の中立性」を担保するには「金の出所」をチェックも忘れずに。

大統領選挙に莫大な費用がかかるアメリカでは
仕方なく「多国籍企業」からの献金を求めることになり。

かつて「ヒーロー」だったオバマもそれらの「影響力」に屈するよりなく
「公約」はことごとく「ハズレ馬券」と化した。

わが国においてとりわけ注意したいのは原発と津波災害で甚大な被害を被っている被災地で
地元企業の仕事を増やすこともなく「大企業」が仕事を「独占」していること。

さまざまな「特区」というのは一見いかにも被災地のためのようだけれど
実は「大企業」の「儲かる仕事場」にしかならない「現実」を知っておこう。

「自らの利益」のためならどんなことでもする。
われわれが相手にしているのはそういう「存在」なのだ。