日本の教育の大きな欠陥というか、特徴というのは社会性を持たせない教育に終始したことだ。
社会性を持たせないというのは、とどのつまり、家族や地域共同体を無視して、個人という集団で行動できないものに帰結するというものだ。
それは、その個人がまとまって、集団となり、とりあえず「米英」という白人世界に対抗しないように、国を作り替えると言うことである。
そして、その手法というのは共産主義思想と部分的に一致した。
主義主張を持たせず、集団を造らせず、単に絶対指導者に従順に従うような教育、いわゆる奴隷の教育だ。
結果、導かれてきたのは夫婦別姓論者や、社会的に不適合になった男女など数限りない。
そして、彼らに共通するのは、社会に貢献というのではなく、必ず自己に「満足」というか、他人がどうでも自分さえ良ければよいと言う思想だ。
そこには、国家と言う概念は存在しないから、結局思想的に無政府主義者になる。
彼らの特徴というのは、普段防衛や政府は要らないと主張しながら、いざ自身の安全や身に降りかかる災難が起きたとき、政府ほ批判することだろう。
本当に何というわがままで卑劣な人たちではないか。
戦前はどうか、原理原則はあったのか‥‥と言えば、戦後生まれの小生には窺い知れないところがある。
しかし、家族を、つまりその集合体である国家を守るという概念は強かったから、今の根無し草の日本とは違うだろう。
ただ、一貫して日本か主張したのは、明治以後の欧米からの日本の独立と人種差別撤廃だった。
国際連盟で日本は一貫して、人種差別撤廃を説いたが、アジア・アフリカに植民地を持つ欧米は無反応であり、ウイルソンに至っては、日本の決議を封鎖した。
事実として、日本はユダヤ人の迫害からの逃れる事を手助けをした。
一方米国、英国を中心とする英連邦は、ユダヤ人迫害に手助けをして、逃れる道をふさいだのは事実である。
そして、そのことを日本政府は戦後ほとんど発言してこなかった。
特に、日本陸軍とA級戦犯だった東条英機が絡んだシベリアの10000人、ユダヤ人救出作戦には一切言及していない。
考えてみれば、今の政治家や官僚達は、日本という国家ではなく、派閥や官僚の縦割り組織を重視している。
これは、教育による国家感の喪失を物語っている。
戦後、そこそこ高度成長できたのも、実は戦後教育ではなく戦前に教育を受けた人々、そして戦前からから続いた教育の制度が残っていた頃の教育の賜である。
今、戦後教育をまともに受けて、しかもその戦後思想の優等生が官僚として中央官庁の課長補佐ぐらいにはなっている。
考えてみれば、国土交通省による建築基準法の過度の厳格化など、その手の官僚が国を見ず、担当省の責任を回避するために改正したものだ。
おかげで、住宅不況となって景気を下げたが、いずれ良くなると嘯く（うそぶく）官僚を見ると、教育の毒が回ったと感じざる終えない。