ヤラセ韓流、K-POPブーム、やはり韓国の日本対策だった
ここのところヤラセ韓流ブーム、K-POPの真実が明らかになるにつれ日本ではかなりヒートアップしてきた。その火元のフジテレビというのが韓流関連の著作権を持っていてK-POPを垂れ流しにすることによって、金儲けしていると言うことだから国民は腹が立つだろう。それどころか、韓流を推し進めるためにテレビ局全体が反日になって日本国旗さえ放映出来ないと言う事態になったとしたら大問題に違いない。
この問題は、ほとんどの国民がおかしいと思っているところに火がついてしまった。
それに対してフジテレビが真摯に対応しているかと思えば全くそういうことはない。未だに親韓国で、言い換えれば反日で鬱陵島視察の自民党議員の話もまともに報道しないくらいである。
そして、鬱陵島視察の自民党議員を韓国が入国拒否をしたことで、「韓流ブーム、K-POP」というのはやはり日本対策の欺瞞だったと言うことがよく分かる結果となった。
そしてそれはマスコミだけでなく、日本に巣くう反日人士達があぶり出されるということにも繋がっている。
ならばどのTV局の報道番組などを見れば良いのかと思って、散々チャンネルを回してみたものの見るべきところがないと言うのが今のテレビ局の現状である。
これならテレビ離れも仕方がないし、企業がTVCMを作っても若者はTVを見ないのであれば、売り上げに繋がらないと言うわけである。
実際、カメラなどにしてもテレビCMを見て買うと言うことなどはありはしない。今やイメージではものを買わないのは常識である。
結局TVというのは、ものを買わない老人しか見ない時代となっていると言うわけである。
それでフジテレビのスポンサーへの電話突撃、そしてその対応が悪いとネットのクチコミへと広がって行くことになる。
その昔α７０７siという銀塩カメラを買ったとき、発売元のミノルタのサービスセンターに電話を掛けたことがあった。
買ったばかりのカメラの不具合だったのだが、これが製品末期でメーカーが在庫を全部引き上げた直後の話。担当者の女性は、製品は今でも製造していますからお店で交換してくださいとぬけぬけという始末。そのうちにクレーマーかと思ったのか喧嘩ごしになって話にならなかったことがある。
こんな会社はいずれ潰れると思ったら、その後コニカに吸収され結果カメラ部門はSONYになってなくなってしまった。
会社組織というのは、同じような人間が集まっているというのは長年いろいろ見ているとよくよく分かるもので、下っ端がダメなら上の方もダメと言うことが多い。
それでその電話対応というのは、正に会社そのもの体質を示すもので嫌な対応をするところならそんな会社だと言うことは間違いないところである。
それにしても「鬱陵島への視察を計画していた自民党の国会議員3人が韓国政府から入国拒否された問題」で日本のテレビ朝日などの報道では正に韓国の新聞ではないかと思わせる発言だった。
朝日新聞系のテレビ朝日だから当然なのだろうが韓国の「聯合ニュース」を見ると、笑ってしまうほど日本の左翼メディアに似ている。
<wbr>
(聯合ニュース)(花うさぎさんのブログよりリンク)
「韓国の議員や韓国有識者等が２月２２日に島根県に来て抗議行動」をしているのに、日本では入国拒否などをしていない。
しかし、抗議行動ではなく単に鬱陵島(うつりょうとう)へ視察に行くぐらいで入国拒否というのは、韓国では竹島占拠というのがだいぶ後ろめたいことだと言うことがよく分かる。
そして、その抗議行動というのをよく見てみると散々甘やかした道楽息子、娘そっくりである。
なにかにつけて要求してせびり取り、言うことを聞かないと暴れたり暴力をふるったりして言うことを聞かせようとするアレである。
要するに、日本は韓国を甘えさせ過ぎたと言うことである。その上菅総理は朝鮮半島の言うがママの人間以下。
ヤラセ韓流、K-POPブームに浮かれたノーテンキな人達も少しは目が見えたかというものである。
それにしても自民党の石原幹事長。この人物は、事なかれ主義の隠れリベラル。
衆議院議員でいられるのも所詮硬派の石原都知事がいるお陰。世の中、実力もないのに親の七光りで芸能界入りしている阿川佐和子氏やこの石原氏など、不用な人物というのが結構多すぎる感じがしないでもない。
ここのところヤラセ韓流ブーム、K-POPの真実が明らかになるにつれ日本ではかなりヒートアップしてきた。その火元のフジテレビというのが韓流関連の著作権を持っていてK-POPを垂れ流しにすることによって、金儲けしていると言うことだから国民は腹が立つだろう。それどころか、韓流を推し進めるためにテレビ局全体が反日になって日本国旗さえ放映出来ないと言う事態になったとしたら大問題に違いない。
この問題は、ほとんどの国民がおかしいと思っているところに火がついてしまった。
それに対してフジテレビが真摯に対応しているかと思えば全くそういうことはない。未だに親韓国で、言い換えれば反日で鬱陵島視察の自民党議員の話もまともに報道しないくらいである。
そして、鬱陵島視察の自民党議員を韓国が入国拒否をしたことで、「韓流ブーム、K-POP」というのはやはり日本対策の欺瞞だったと言うことがよく分かる結果となった。
そしてそれはマスコミだけでなく、日本に巣くう反日人士達があぶり出されるということにも繋がっている。
ならばどのTV局の報道番組などを見れば良いのかと思って、散々チャンネルを回してみたものの見るべきところがないと言うのが今のテレビ局の現状である。
これならテレビ離れも仕方がないし、企業がTVCMを作っても若者はTVを見ないのであれば、売り上げに繋がらないと言うわけである。
実際、カメラなどにしてもテレビCMを見て買うと言うことなどはありはしない。今やイメージではものを買わないのは常識である。
結局TVというのは、ものを買わない老人しか見ない時代となっていると言うわけである。
それでフジテレビのスポンサーへの電話突撃、そしてその対応が悪いとネットのクチコミへと広がって行くことになる。
その昔α７０７siという銀塩カメラを買ったとき、発売元のミノルタのサービスセンターに電話を掛けたことがあった。
買ったばかりのカメラの不具合だったのだが、これが製品末期でメーカーが在庫を全部引き上げた直後の話。担当者の女性は、製品は今でも製造していますからお店で交換してくださいとぬけぬけという始末。そのうちにクレーマーかと思ったのか喧嘩ごしになって話にならなかったことがある。
こんな会社はいずれ潰れると思ったら、その後コニカに吸収され結果カメラ部門はSONYになってなくなってしまった。
会社組織というのは、同じような人間が集まっているというのは長年いろいろ見ているとよくよく分かるもので、下っ端がダメなら上の方もダメと言うことが多い。
それでその電話対応というのは、正に会社そのもの体質を示すもので嫌な対応をするところならそんな会社だと言うことは間違いないところである。
それにしても「鬱陵島への視察を計画していた自民党の国会議員3人が韓国政府から入国拒否された問題」で日本のテレビ朝日などの報道では正に韓国の新聞ではないかと思わせる発言だった。
朝日新聞系のテレビ朝日だから当然なのだろうが韓国の「聯合ニュース」を見ると、笑ってしまうほど日本の左翼メディアに似ている。
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(聯合ニュース)(花うさぎさんのブログよりリンク)
「韓国の議員や韓国有識者等が２月２２日に島根県に来て抗議行動」をしているのに、日本では入国拒否などをしていない。
しかし、抗議行動ではなく単に鬱陵島(うつりょうとう)へ視察に行くぐらいで入国拒否というのは、韓国では竹島占拠というのがだいぶ後ろめたいことだと言うことがよく分かる。
そして、その抗議行動というのをよく見てみると散々甘やかした道楽息子、娘そっくりである。
なにかにつけて要求してせびり取り、言うことを聞かないと暴れたり暴力をふるったりして言うことを聞かせようとするアレである。
要するに、日本は韓国を甘えさせ過ぎたと言うことである。その上菅総理は朝鮮半島の言うがママの人間以下。
ヤラセ韓流、K-POPブームに浮かれたノーテンキな人達も少しは目が見えたかというものである。
それにしても自民党の石原幹事長。この人物は、事なかれ主義の隠れリベラル。
衆議院議員でいられるのも所詮硬派の石原都知事がいるお陰。世の中、実力もないのに親の七光りで芸能界入りしている阿川佐和子氏やこの石原氏など、不用な人物というのが結構多すぎる感じがしないでもない。
