団塊の世代のつぶやき

誇れる日本を取り戻そう

★我那覇さんが記者の弱点をあばく

2017年11月12日 | 沖縄

  百田さんの沖縄での講演で、沖縄タイムスの記者の反日売国左翼・在日丸出しの気持ちの悪い言いがかりの動画が話題になっています。
  百田さんが【虎の門ニュース】で詳しく取り上げてくれていましたが、何時もの通り削除されると思われるので、取り上げるのを躊躇していました。
  ところが、【沖縄の声】で我那覇さんが詳しく取り上げてくれていますので、取り上げます。

  産経の高木支局長も分かり易く書いてくれています。 

  産経ニュースより    2017.10.29

 「沖縄2紙は中国の脅威伝えない」百田尚樹氏が名護で講演 言い掛かりつける沖タイ記者と“場外バトル”も

 沖縄県の地元紙「琉球新報」「沖縄タイムス」の報道姿勢を糾弾してきた作家の百田尚樹氏(61)が27日夜、同県名護市の数久田(すくた)体育館で「共に考える『沖縄の、日本の未来』。」と題して講演し、2紙について「沖縄に迫る脅威や真実を伝えていない」などと縦横無尽に批判した。講演直後には、会場で「差別発言だ」などと意味不明な言いがかりをつける沖縄タイムス記者を論破する場面もあった。(那覇支局長 高木桂一)

 講演で百田氏は「中国は尖閣諸島を取りに来ている上、沖縄も自分のものにしようとしている」と指摘。中国公船が尖閣諸島(石垣市)周辺に連日のように来ていることを例に挙げ、「漁船などの緊急避難で島に上陸するのが最も確率の高いシナリオ。中国軍が自国民を助ける目的で尖閣に上陸する」と分析した。

 その上で「中国側は尖閣周辺で自国の船が写っている映像を世界に流して、日本の施政権が及んでいないよう見せかけている。日本は後れを取っている」と警鐘を鳴らし、中国が尖閣諸島を確保した場合、3年で沖縄と台湾をにらむ軍事基地を建設するとの見通しを示した。

 さらに「中国が尖閣に侵略したら、米軍が日米安全保障条約の範囲内で出動するが、日本の施政権の範囲に限られ、穴がある」と指摘するとともに「自衛隊が参加しなければ米国は戦わない。憲法改正を急がなければ日本は自国を守れない」と強調。「沖縄の実権を握っている2紙は中国の脅威を書かない。一番被害を受ける沖縄県民が中国の脅威を知らされていない」と訴えた。

 講演に続いて行われた講演会実行委員長、我那覇真子(がなは・まさこ)氏とのトークショーでは、会場に詰めかけた600人超の参加者から、真実を報じない沖縄2紙に対し「不買運動すればいい」「みんなで新しい新聞を作ろう」などという“2紙不要論”が上がった。百田氏は「そんな新聞は訃報(おくやみ)欄とテレビ欄だけあればいい」とばっさり切り捨てた。…以下略

  高木さんも同じ記者仲間で書くことを遠慮したのか場外バトルについては書いてくれてません。

  それも、動画が良く分かります。


  我那覇さんが、記者の弱点は動画で配信されることだと分かったと言ってましたが、これで思い付いたのが、菅官房長官や外国人記者クラブなどへの質問の時、質問者を動画でアップすることを決めれば面白くなるのじゃないでしょうか。
  と言うのも、ああした記者からの質問が、何時も声も小さく分かり難いので、あれが動画でアップされれば、その狂いっぷりが国民に良く分かり、目が覚める人も増えるのじゃないでしょうか。
  これは、是非やってもらいたいものです。

 高木さん、同じ記者なので遠慮したのかと上で書きましたが、ちゃんと書いてくれました。それも、たっぷり。全文はリンク元で読んでください。

  産経ニュースより   2017.11.7

 【沖縄2紙が報じないニュース】「差別発言だ」と沖タイ記者が詰め寄り、場外戦に…百田尚樹氏の沖縄講演傍聴記

 あれが「新聞記者」だというのか。ベストセラー作家の百田尚樹氏(61)が10月27日夜、沖縄県名護市で講演を終えた後の出来事だった。

 「差別発言があった」。取材で訪れていた「沖縄タイムス」の記者が、百田氏にこう詰め寄った。どこが「差別発言」なのか、耳を疑った。それでも丁寧に説明する百田氏に対し、一歩も引かない記者。現場で見えたのは、事実を都合の良いようにねじ曲げて伝える「偏向報道」の“作られ方”だった。

 百田氏にとって25年ぶりの沖縄だった。講演は「沖縄のジャンヌダルク」と呼ばれる我那覇真子(がなは・まさこ)(28)氏が代表を務める「琉球新報、沖縄タイムスを正す県民・国民の会」が企画し実現した。…中略

 百田氏は同日、自身のツイッターにこう投稿した。

 「私と阿部記者のやりとりを、我那覇真子さんがネットで生中継したことが大きかったと思う。あのやりとりを何万人が見ている中、さすがに嘘は書けなかったのだろう。我那覇さん、GJ(グッドジョブ)!」

 「沖縄タイムスの記事には『百田の発言は差別だ』とまでは書かれていなかったが、見出しには『中国 韓国 怖いな』という文字が書かれ、私が差別的発言をしたようなイメージ操作がなされていた。全体的に悪意に満ちた記事であり、しかも一部に事実でないことが書かれていた」

 沖縄タイムスにすれば「ただでは転ばない」ということだろう。一人の記者の取材の実態が図らずも全国にさらされたことが、今後、同紙にとって“良薬”になればいいのだが…。 (那覇支局長 高木桂一)

  高木さんが那覇支局長に赴任してくれたのは大きいですね。高木さん独自の動きか、それともやはり社の方針なのでしょうか。興味があります。いずれにしても、素晴らしい。


★日本人の「還るべき原点」とは

2017年11月12日 | 国体・皇室・シラス

  日本の中枢が狙われている危機。その中枢が狂っているという恐ろしい日本の危機が迫っていますが、どうやったらこの危機に日本人が気付くのか、それとも目覚めることなく滅びの道を選ぶのでしょうか。

  教育改革が必要ですが、それでは、今の危機に間に会わないでしょう。それじゃ、どうすれば良いのか。

  その疑問に、平和ボケだった私の目を覚ましてくれた何時ものねずさんが答えてくれています。何時ものように、全文を是非リンク元で読んでください。

  大和心を語る ねずさんのひとりごとよ り    2017年11月03日

  日本人の「還るべき原点」とは

  還るべき原点を持つこと。
それがアイデンティティの源です。
私たち日本人は、神話を取り戻すことによって、瞬く間に日本人としてのアイデンティティを取り戻すことができる民族です。

 これは新しい歴史教科書をつくる会の歴史教科書だけが、明確に主張していることですが、日本の歴史は、7世紀と19世紀の2回、極めて大きな歴史のターニングポイントを迎えています。
歴史は、個々の史実のことを言うのではなくて、それらの史実をストーリー化したものであるということは、西洋史においても、東洋史学においても、当然の常識ですが、同様に日本の歴史を通史として俯瞰するとき、この7世紀と19世紀の改革を理解すると、日本の歴史が非常にわかりやすく見えてきます。

 7世紀の改革というのは聖徳太子による冠位十二階の制定や、十七条憲法の制定、あるいは天智天皇の大化の改新、天武天皇、持統天皇へと続く、天皇を中心とした統一国家の形成を指します。
このときに、我が国は日本という国号を名乗っていますし、昭和、平成と続く我が国独自の元号も採用しています。また、和歌などを通じた国風文化が形成されていくのも、この時期がひとつのはじまりとなります。

 その後に武家政権の時代なども起こりますけれど、武家政権もその棟梁は征夷大将軍です。
征夷大将軍というのは天皇の部下であり、また幕府は戦のための大本営の出張所のことを言いますから(大本営は天皇がおわすところです。出張所で簡易に幕を張っただけの出先本部だから「幕府」です)、つまりは天皇を中心とした世の中であることに違いはないわけです。
 つまり全国に諸豪族があり、それら諸豪族の緩やかな集合体であった日本が、天皇を中心とした統一国家を形成したのが7世紀であるわけです。
そしてその後は、その天皇統治という枠内で、政権が、藤原政権、平家政権、武家政権と遷移していったというのが、我が国の歴史です。…中略

 そして日本は、神武創業の昔から、天皇のシラス(知らす、Shirasu)国です。
そしてその神武創業は、迩々芸命(ににぎのみこと)の天孫降臨に還れということが行なわれた事業です。
その迩々芸命は、高天原をシラス(知らす、Shirasu)天照大御神から、高天原と同じ体勢を築くようにと、地上に派遣された神様です。
つまり迩々芸命の事業は、天照大御神の事業に還れという事業であったわけです。

 還るべき原点を持つこと。
それがアイデンティティの源です。

 私たち日本人は、神話を取り戻すことによって、瞬く間に日本人としてのアイデンティティを取り戻すことができる民族です。
そして一時的にそれが教育によって奪われたとしても、何千年も続く日本人の体内には、染み込んだアイデンティティのDNAがしっかりと流れています。

 先般コメントにもいただきましたが、ひるがえって昨今の国政の情況を見ると、政党に関わりなく、国を愛する議員と、国に背く議員がいます。
前者が愛国系議員、後者が反日系議員です。
どこの国においても、国に背いて、様々な工作活動をする人たちのことをテロリストと呼びます。
なんと日本は、そんなテロリストにさえも、国政の議席を与えています。
これは本来なら、あってはならないことです。

 この状況を変えるために必要なことは、私たち国民が、日本人としてのアンデンティティを取り戻すことにあります。
そしてアイデンティティとは、その国の民族の「還るべき原点」のことを言います。
私たち日本人にとって、それは神話です。
 
  この、「私たち日本人は、神話を取り戻すことによって、瞬く間に日本人としてのアイデンティティを取り戻すことができる民族です。」とは、希望の持ますね。

  と言うことは、神話を日本人に取り戻させる必要があります。それは、教育改革では間に会わないでしょう。ネットでも、まだ力不足でしょう。やはり、これはマスメディアが必要でしょう。

  こうなると、NHKを解体して国営放送として、ねずさんの番組を一日中流すべきです。今のところ、解決方はそれしかないかも。


★あぶり出された朝日新聞

2017年11月12日 | 朝日新聞

  余りに面白くて、私の思いにぴったりなので、10月27日、第1599回の「★日本を貶める日本人をあぶりだせ」で、10月19日の【産 経抄】の見出しを、だれでもが思い付 くような 見出しですが、今まで、誰も書かなかったのじゃないでしょうかと書きました。

  反日売国左翼・在日共があぶり出されて一挙に殲滅できれば日本も素晴らしい国になるだろうなと妄想したものです。とは言いながら、その後話題にもならず、もう忘れていました。

  ところが、何と、あの反日売国左翼・在日朝日新聞があぶり出されたようです。 

  朝日新聞より    2017年11月3日
  
  産経新聞コラムのウェブ版、「排他的」見出しに批判次々

 産経新聞のウェブ版「産経ニュース」で、「日本を貶(おとし)める日本人をあぶりだせ」という見出しがついたコラムが配信され、ネット上で批判が集まっている。あぶり出した後でどうしようというのか。こうした言葉が、排他的な言説を拡散し、増幅させることにならないか――。

 「あぶりだせ」の見出しは、10月19日付産経新聞1面コラム「産経抄」を産経ニュースが配信した際につけられた。コラムは、「報道の自由度ランキング」で日本の順位が低いのは、「日本に対する強い偏見」に加え、「一部の日本人による日本の評判を落とすための活動」が助長しているためだ、などと批判する内容だ。紙面に見出しはついておらず、本文中にも「あぶりだせ」という表現はない。

 朝日新聞の調べでは、産経抄に言及したツイートの数は、配信された19日から2日間で約2万件あった。大半はウェブ版の見出しや、内容に批判的なものだった。一方で、「全くその通り。反日日本人を徹底的にあぶりだすべきだ」など賛同する投稿もあった。

 見出しについて、約1万2600人のフォロワーがいる編集者の早川タダノリさんは「『非国民狩り』を提起していて、もはや報道ではなく憎悪扇動ビラ」と厳しく批判するツイートを投稿した。

 「異なる者に対して攻撃をそそのかす言説をまき散らす団体に、ジャーナリズムを名乗る資格はない」とツイートした文化人類学者の亀井伸孝・愛知県立大教授は、取材に対して「本文に書かれていないことを見出しにとり、SNSで拡散されて話題になることが目的化されているのでは。大手メディアは自らの言説が何万、何十万という単位で増幅される立場なのだから、その弊害に自覚的であるべきだ」と話す。

 「ネットと愛国」の著書があり、ヘイトスピーチ問題に詳しいジャーナリスト安田浩一さんも「大手メディアによる排外的な論調がはびこることで差別のハードルが下がり、一般の人にも排他的な主張が広がる悪循環が起きている」と指摘した。

 2日、国会内で開かれた人種差別撤廃基本法の実現を求める集会でも、ネット上の排外主義的な主張が出版物になることなどで「信憑性(しんぴょうせい)」を増し、拡大している実態が報告された。報告者の韓東賢(ハントンヒョン)・日本映画大准教授(社会学)は朝日新聞の取材に「ネットでは新聞の部数とは関係なく、フラットに記事が読まれ、流通する。一般紙のサイトに排外、排他主義的な主張が載ることで重みが増し、そのような行動を正当化し、根拠づけることにもなりかねない」との懸念を示した。

 産経新聞社広報部は朝日新聞の取材に「個別の記事に関することにはお答えできません」としている。

  朝日には多くのあぶり出された人達が集まっているようですね。本当でしょうか。それでも、こうして朝日に都合の良い言葉を吐く人がまだまだ居るんですね。
  やはり、こうした反日売国左翼・在日共を一掃しない限り日本の再生は遠そうです。戦後日本の情け無さが、こうした反日売国左翼・在日共を蔓延させたことを深く反省する必要がありますね。それを恐れて腰の引けた政治をしてきた政府・自民党の情け無さでもあります。
  やはり、腹の据わった愛国政治家が必要です。


「終身独裁者」を目指す習近平国家主席

2017年11月12日 | 中国

  いよいよ習の独裁が明らかになってきましたが、果たして、これがどんな結果を産むことになるのか。どう考えても、中国の人民にとって良いことは無いとは思いますが、中国崩壊に導いてくれれば、それは世界にとっては最良の結果になるでしょう。

  そんな習の独裁政権が、どれ程恐ろしいものかを、身を持って体験した石平さんが詳しく書いてくれています。

  産経ニュースより    2017.11.2

 【石平のChina Watch】「終身独裁者」を目指す習近平国家主席 災難もたらす暗黒時代へ「先祖返り」

 先月25日、中国共産党第19期中央委員会第1回総会において、新たな最高指導部メンバーである政治局常務委員が選出された。習近平総書記(国家主席)の後継者と思われる50代の人物はその中に一人もいなかったから、習氏は2022年開催の次回党大会でも引退せずに総書記ポストを続投するだろうという観測が高まった。

 江沢民、胡錦濤政権時代、最高指導者は2期10年務めた後に次世代の後継者にバトンタッチするのが慣例となっていた。習氏が5年後にこの慣例を破って続投するなら、さらなる5年後の党大会でも引退しない可能性が濃厚だ。このままいけば、習氏は2期10年どころか、4期20年も権力の座にしがみつき、毛沢東に近い「終身独裁者」となっていくのである。

 習氏が毛沢東にならって自らの名前を冠する思想を党の規約に盛り込んだのもそのための布石であろう。習近平思想が党と国家の「長期的な指導思想」となった以上、彼が毛沢東同様、死ぬまで共産党の最高指導者であり続けることは可能なのである。

 その一方で、今回の党大会で誕生した新しい政治局には、習氏のかつての部下・同級生・幼なじみを大量に送り込み、党の指導部を自分の側近で固めた。そして今、「習家軍」(習家の兵隊)と呼ばれるそれらの側近幹部が中心となって、共産党党内では習氏のことを全知全能の偉大なる指導者として「神格化」する動きが広がっている。

 幼稚園の園児までがテレビの前に座らされ、習氏の演説を聞かされたり、お年寄りが公園で習氏をたたえる歌を歌ったりするような、まさに文革時代ならではの風景が再現されている。

 先月24日に閉幕した共産党大会の前後には、毛沢東時代晩期を特徴づける終身独裁・個人崇拝・側近政治などのあしき伝統が一気に復活してしまい、中国共産党政権は40年前に先祖返りした格好だ。その原因は、習氏という指導者の強い権力志向以外に、2000年代に入ってから中国共産党政権が直面している存続の危機が背景にある。

 鄧小平の改革開放路線以来、中国は経済的に大きな成功を収めた一方で、貧富の格差の拡大、腐敗の蔓延(まんえん)、環境の破壊など、深刻な問題が起こり、国民の不平不満は高まる一方だ。胡錦濤政権時代の末期、暴動・騒動事件が全国で年間18万件も起きていたことは、まさにそのような危機的状況の表れであろう。

 5年前に習政権が誕生すると、党内の腐敗摘発を強力に進めて国民の不平不満を和らげようとする一方で、毛沢東時代に開発したあらゆる統制手段を持ち出して反体制運動に厳しい弾圧を加え、全国民の思想統制を強化してきた。

 終身独裁・個人崇拝・側近政治を特徴とする毛沢東政治が復活してきたのもやはり、危機に面したときの中国共産党政権の、自己保存本能による先祖返りであろう。習氏たちからすれば、1人のカリスマ指導者の強い意志で国民全体を完全に支配した毛沢東の政治こそが危機の中で政権を維持していくための最善の統治モデルとなるのである。

 しかし彼らが忘れがちなのは、共産党の統治を盤石にした毛沢東政治はその一方で、国家と国民に多大な災難をもたらし、中国現代史上の長い暗黒時代を出現させたことである。

 鄧小平時代、毛沢東政治の弊害に対する反省から、中国共産党は「指導者終身制」の廃止や集団的指導体制の導入などさまざまな政治改革を試みてきたが、今の習政権の下でそれらが全部ひっくり返され、政治スタイルは一気に40年前に逆戻りしたわけである。

 中国国民は再び、かつての暗黒時代を体験しなければならないのか、心配でならない。

 中国国民にはお気の毒ですが、これも、自分達が放置してきたことなのですから、やはり、その報いは受けてもらうしかないでしょう。
 それが、特亜3国の消滅という素晴らしい結果を齎せてくれれば、世界史に世界の最大の僥倖だったと名を残すのじゃないでしょうか。
 もし、この習政権が存続することになれば、世界は終わるかも知れないのじゃないでしょうか。

 それでも、世界は、金に目が眩んで、中国を延命させるのでしょうか。

吠え面をかくなよ!