又しても、日本を愛する貴重な方が亡くなったようです。勉強不足の私は、存じ上げ無かったのですが、こうした愛国の貴重な方がどんどん減っていくのに比べて、反日売国左翼・在日共が、何時までの生き残っているような気がするのは私だけでしょうか。
もしかしたら、皇室の崩壊といい、八百万の神は日本を見放したのでしょうか。何とも、嫌な雰囲気です。
そんな貴重な方について、何時もの阿比留さんが哀悼の意を込めて詳しく書いてくれています。
産経ニュースより 2017.11.17
【阿比留瑠比の極言御免】「東京裁判」史観克服の遺言 日米同盟の深化が必要だからこそ占領の影響を克服せよ
東京都世田谷区の国士舘大で今月２日、占領下で連合国が行った極東国際軍事裁判（東京裁判）が日本人の精神に及ぼした影響を考える「第２回『東京裁判』シンポジウム」が開催された。筆者も参加したこのシンポで、司会者と報告者を兼務していた篠原敏雄国士舘大教授が、わずか１週間後の９日にがんで亡くなっていたと知った。
命削る覚悟で訴え
「学界では１９６０年代までは東京裁判肯定論、すなわち戦前の日本は侵略と残虐行為を重ねたという見方が主流だった」
「いまだに戦前の日本は、残虐な国家だと言い募るメディアもある」
シンポでこう訴えた篠原氏の顔色は朝から尋常なものではなく、何らかの病を得たのは明らかだった。昼の休憩を挟んで７時間にもわたったシンポの最後には顔色はさらに悪化していたが、口元には笑みをたたえていたのが印象的だった。
夜の立食懇親会の場でも、言葉少なく好きなビールもほとんど飲んでいなかった。ただ、端から様子をうかがうと、どこか晴れ晴れとした表情にも見えた。
周囲がいぶかり、体調を気遣っても、篠原氏はただ「大丈夫、大丈夫」とだけ答えて病状を明かさなかったという。今にして思えば、命を削る覚悟でシンポに臨んでいたのだろう。
筆者はつい１０月５日にも、篠原氏から同日付の拙記事「前原さん、ありがとう」に関する感想メールをもらっていた。そこには、記事と篠原氏の著書『市民法学の輪郭』とは「同一の分析視角と観じました」と書かれており、その１カ月余り後に不帰の客となるとは想像もできなかった。
自責と隷属化狙う
振り返るとシンポでの篠原氏の言葉は、東京裁判史観にいまだにとらわれて自由になれない日本人への「遺言」的な意味合いもあったのではないか。
篠原氏の報告は学者らしく資料の引用元を明示していた。例えば政治学者の日暮吉延氏の著書を引いて、次のように紹介していた。
「東京裁判はアメリカにとって広義の『安全保障』政策だったというのが私（日暮）の見方である」
「アメリカ政府は『指導者＝被告個人の有罪』を媒介にして、日本人全体に『自責の念』を抱かせようとしたのです」
あるいは、歴史学者の山本武利氏のこんな言葉も引用していた。
「アメリカ側は日本占領を戦争の延長と認識していたことを日本人は気付かなかった。日本人には平和な時代を迎えたと誘導しながら、実は冷戦下での日本の隷属化を画策していた」
占領の意味考えて
現在、米国は日本にとって大切な同盟国であり、日米同盟は、周辺国に恵まれないわが国の存立に欠かせない。今後もその強化・深化を目指すべきだろう。
ただ、だからといって日本が米国製の歴史観、日本弱体化を狙った憲法をそのまま受け入れ続け、精神的に支配されていなければならないいわれはない。
占領期とは、直接的な武力行使はなくともあくまで戦争の継続期間であり、連合国軍総司令部は明瞭な目的と意図を持って日本人や日本のメディアを操り、洗脳していたのである。
そのことの意味と現在に続く影響を、われわれはもっと意識し、克服しなければならないのではないか。占領政策や東京裁判が、現在のメディアのあり方にどうつながっているかを－。
シンポ会場では、篠原氏の話を聞きながら、改めてそんなことを考えていた。篠原氏が残した言葉を胸に刻みたい。（論説委員兼政治部編集委員）
まだ、多くの日本人が東京裁判史観から目覚めていないにも関わらず、こうして命を懸けて戦って下さっていた方を失うのは、本当に残念です。
一体、日本人は何時になったら目を覚ますのでしょうか。それとも、目覚めることなく滅びの道を選ぶのでしょうか。まさかとは思いますが、やはり、心配です。
経済界の劣化には呆れるばかりです。この部屋で、何度も、その劣化振りを書いてきましたが、今の段階でも、まだこんなことを言っている経済界のトップが居るようです。
経済に関しては、もう日本の再生は無いのかも知れません。何とも、情け無い限りです。こうした人達、には、日本の未来なんて考えは全く無いのでしょう。自分さえ儲かればそれで良いということでしょう。経済界を率いる人達が、この程度の頭では、もうどうにもならないかも。
日テレNEWS24より 2017年11月16日
人 手不足で倒産増 外国人就労拡大を要請へ
人手不足で企業の経営が回らなくなり倒産が増える中、日本商工会議所は、政府に外国人の就労受け入れ拡大の検討を求めることを 決めた。
日商の調査では、会員の中小企業のうち６割が人手不足としている。そのため、政府に外国人の就労条件見直しを求める意見書を提 出する。
現在、日本では、外国人の就労は原則、専門的・技術的分野などに限定し、大卒や１０年以上の実務経験などを条件としている。し かし、日商は条件が厳しすぎるとしている。
また、建設現場や運送などを念頭に、今は認められていない単純労働の分野の受け入れも検討を求めている。
一方で、外国人の就労条件をゆるめることは治安の面などから反対の声もあり、受け入れの基準をどうするのか議論を呼びそうだ。
この人達には、外国人労働者を安易に受け入れた場合の未来の姿なんて想像も出来ないのでしょうか。それとも、解っていて、目先の利益の為に国がどうなろうと関係ないという考えなのでしょうか。
これじゃ、安倍さんが幾ら日本の危機を叫んでも、どうにもならないでしょうね。その安倍さんの経済対策が、こうした経済人に引き摺られているのも何とも不安です。安倍さん本当に信じているのでしょうか。それとも、匍匐前進なのか。
日本でのトランプさん歓迎晩餐会では、ピコ太郎さんがトランプさんに自己紹介したのをきっかけに招待客が我も我もと列をなし、安倍さんが一人々紹介したという記事がありました。
それで、不思議に思ったのが韓国のニセ売春婦がトランプさんに挨拶してハグしたときに、どんな紹介がされたのだろうかと言うことです。
まさか、「この人が、有名な慰安婦です」とも紹介出来ないだろと疑問でした。
ところが、どうやら紹介などなかったようです。
産経ニュースより 2017.11.17
「独島エビ」日本抗議で米指摘、韓国「独島」削除 トランプ氏、元慰安婦と知らず抱擁
韓国大統領府が７日にトランプ米大統領を招いて開いた晩餐（ばんさん）会で、韓国が不法占拠する竹島（島根県隠岐の島町）の韓国側呼称「独島」の名前のついたエビの料理を出した問題で、米政府の指摘を受けた韓国側がメニューから「独島」の文字を削除していたことが１６日、分かった。また、晩餐会に招待された元慰安婦についても、トランプ氏は元慰安婦と認識せずに抱擁していたことも判明した。
日本政府はエビ料理と元慰安婦の招待について７日中に韓国側に抗議した。日本政府関係者によると、韓国側は日本の抗議には反応しなかったが、日本の抗議を把握した米国の指摘を受け、「独島」名を外したという。
安倍晋三首相は１０～１４日にベトナムとフィリピンで開かれた国際会議に韓国の文在寅大統領らとともに出席したが、日韓首脳会談は行わなかった。
後で知ったトランプさんの反応はどうだったのか興味深いものがありますね。特に、あのニセ慰安婦は年齢から言っても朝鮮戦争の売春婦だったようなので、何のことはない、トランプさんはアメリカ向けの売春婦洋公主とハグしたということです。何とも皮肉な話です。
韓国では、その朝鮮戦争も日本との戦争と教えているそうです。だから洋公主を日本軍の慰安婦と思い込んでも時期が合うのでしょう。
それを証明する記事がありました。これは本当でしょうか。ありそうですね。
朝鮮戦争は「日本と戦った」とおしえられた小中高学生・大人がほとんど・・・韓国の嫌憎日ヘイト教育
朝鮮戦争も知らない小中学生 KBS NEWS
韓国の小中高教育では、「朝鮮戦争」とは呼ばない → 日本と戦った「韓国戦争」と教えている。
http://news.jtbc.co.kr/html/190/NB10295190.html （韓国KBSニュース 2013/06/18）
中国を叩き潰してくれると期待していたバノンさんが、政権からはずされただけでなく、 10 月 4日、第６５７６回の「バ ノン、 北京で王岐山と秘密会談」で、取り上げたように中国にまで飛んでいたことで嫌な予感がしました。
ところが、その相手の王岐山は引退。一体どうなるのだろうと思っていたら、何と、バノンさん日本に来ていたそうです。
産経ニュースより 2017.11.15
ト ランプ氏の“参謀”バノン氏「アジア歴訪は素晴らしかった」、「覇権広げる」と中国批判 東京で講演
トランプ米大統領の有力側近で首席戦略官兼上級顧問を８月まで務めたスティーブン・バノン氏が来日し、１５日に都内で講演 した。１４日に終了したトランプ氏初のアジア歴訪を「素晴らしかった」と絶賛する一方、経済力などを背景に対外拡張を図る中 国を批判した。
バノン氏は、トランプ氏を「世界で最も賢い交渉人の一人だ」と持ち上げ、今回のアジア歴訪中のトランプ氏の言動を絶賛。各 国指導者と「強い人間関係を築いた」と強調した。緊張が増している北朝鮮問題については「バランスを取った対応をした」との 見方を示した。
バノン氏は中国について「人民元を米ドルに変わる基軸通貨にしようとしている」と指摘し、金融面で覇権を広げることが目的 だと分析した。「（そうなれば）自由民主主義や自由経済などが敗北する」と警鐘を鳴らし、米国が「中国の台頭にどう対応する か」が重要な課題と指摘した。
辞任後もトランプ氏と頻繁に連絡を取っているとされるバノン氏は、９月には訪中し、習近平国家主席の腹心である王岐山氏と の「秘密会談」を英メディアに報じられるなど、“トランプ氏の密使”としての動向も注目されている。
バノン氏は中国の人権問題などについて研究する「諸民族青年リーダー研修会」で講演した。（岡田美月）
やはり、中国を警戒しているようです。それも、トランプさんとの繋がりも切れていないようです。
そのバノンさんが政権から外れたのには深い意味があると藤井厳喜さんが詳しく教えてくれています。
産経ニュースより 2017.11.9
メ ディアが書き立てる「トランプ氏ＶＳバノン氏」の大間違い 上院補欠予備選「保守派」勝利のウラ
日本では、米大手メディアを引用して、ドナルド・トランプ政権が今にも崩壊すると言わんばかりの報道が目につ く。共和党内の反トランプ陣営が反乱を起こし、政権内でも分裂が進み、「ロシアゲート」問題で大統領自身が弾劾に追い込まれ る－という筋立てだ。（夕刊フジ）
「ロシアゲート」問題を捜査するモラー特別検察官は１０月３０日、トランプ陣営のポール・マナフォート元選対本部長らの起 訴を発表した。米国に対する謀略や約１８００万ドル（約２０億円）以上のマネーロンダリング（資金洗浄）などの１２の罪状と いう。
これに対し、トランプ大統領は「陣営に参加する何年も前の話だ。共謀もない！」「『トランプ陣営とロシアの結託』など存在 しない」など、問題を否定するツイートをしている。
議会の抵抗で、トランプ氏が実行したい「大幅減税」や「オバマケア改革」「各種の規制緩和」は思うようにならない。ただ、 トランプ氏の経済政策の方向性を経済界が歓迎していることは、最高値を更新する米株価を見れば明らかである。
日本でも衆院選中に、株価は１６日間連騰の新記録を作った。安倍晋三政権の基本的方向性が正しく、日本国民がそれを歓迎し ており、選挙での自民党圧勝が確実だったからである。
日本のマスコミは、これらを無視している。国民は安倍政権を大いに支持したのである。
トランプ氏の懐刀といわれたスティーブ・バノン首席戦略官が辞任したのが８月１８日だ。これ以降、米大手メディアはトラン プ氏とバノン氏の対立を書き立てているが、大間違いだ。
バノン氏は「ホワイトハウスにいたのでは、自らの力が発揮できない」と悟り、草の根レベルで真のトランプ支持者を増やそう と、あえて野に下ったのだ。辞任直後、バノン氏は「トランプ大統領のために、新たな戦いを始める」と宣言した。
９月２６日、アラバマ州の上院補欠選挙の共和党予備選で、トランプ氏が支援したルーサー・ストレンジ暫定上院議員が敗北 し、バノン氏が推すロイ・ムーア前同州最高裁首席判事が勝利した。トランプ氏は共和党エスタブリッシュメントの圧力で、表向 き、ストレンジ支持を打ち出したが、実は、意中の人物は保守派のムーア氏であったといわれている。
ストレンジ氏の最大の支持者は、ミッチ・マコーネル共和党院内総務だ。マコーネル氏は、ボブ・コーカー上院外交委員長と並 び、トランプ氏と対立する共和党議員である。バノン氏は、マコーネル、コーカー両氏ら共和党エスタブリッシュメントをたたき 落とし、トランプ氏支持の上院議員を当選させることが使命だと公言している。
大統領といえども独裁者ではなく、さまざまな妥協を強いられる。
共和党エスタブリッシュメントには、「保守」と言いながら「グローバリスト」が多く、トランプ氏が進めたい政策を妨害して いる。バノン氏はこういったトランプ氏の政敵と戦っているのだ。
来年の中間選挙では、トランプ氏を支持する新人の共和党議員が大量に当選するだろう。
これは、嬉しい記事です。もし、これが本当であれば、中国を叩き潰す望みはありそうです。それに加えて、クリントン夫婦のロシア疑惑が暴かれれば、トランプ政権も安泰になり、特亜３国を崩壊に導いてくれるかも知れません。
期待したいものです！
NHKが、そのバノンさんへのインタビューで激怒させたようです。
netgeekより
バノン前首席戦略官「NHKは日本のCNNに違いない」 NHKのインタビュー中に激怒
NHKがバノン前首席戦略官をインタビューした際に、事実を誤認した発言を行ってしまい、痛烈な言葉を浴びせかけられていたことが分かった。…以下略
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