鬼10則と問題解決10(15)

 

 

巷では、オリンピック延期ではなく「中止」の情報は右往左往している。IOCBACH会長が11月に来て正式発表みたいだが、当のJOCは全く騒ぎもしない。今まで森はじめコロナ下でもやるんだと騒いでいたがシーンとしている。その最中　共同通信がまた訳のわからないニュースを配信した。

 

 

産業能率大スポーツマネジメント研究所の調査データではあるが、共同通信のその咀嚼がおかしいのでは？と思う。データはデータとしてちゃんと出さないと流布と思われてしまう。こういう私は既に流布だと思っているが？

 

【緊急速報スクープ】東京オリンピック中止決定をIOCバッハ会長が日本へ通達か？（関係者筋のタレコミ）

 

 

 

 

 

 

「オリンピックの身代金」1962年から1963年に起こった爆破　脅迫事件である。草加次郎事件とも言うが、その後起こる三億円事件　グリコ・森永事件同様に未解決だ。

今度のオリンピックの身代金は国民に負わされる4兆円を超える負債である。コロナのせいではない。たまたまそうなったのだから、この利権に集まる白蟻ンピックは正されるべきであろう。

 

From surviving to thriving: Reimagining the post-COVID-19 return

 

 

4.デジタルの採用を加速して、再想像を可能にします。

 

過去数か月の間に、私たちが愛する人と交流し、仕事をし、旅行し、医療を受け、余暇を過ごし、日常生活の多くの取引を行う方法に変化がありました。これらの変化により、あらゆるセクターで驚異的な規模とスピードでデジタルテクノロジーへの移行が加速しています。 「私たちは、すべてのドメインにわたるリモートワークとサービスへのデジタルアクセスの歴史的な展開として確実に記憶されることを目の当たりにしています」とある技術CEOは述べています。彼は正しい。 COVID-19の回復を通じても、デジタルが決定的な役割を果たします。

 

部分的な再開の早期回復期間中に、ビジネスリーダーはいくつかの基本的な課題に直面します。 1つは、消費者の行動と需要パターンが大幅に変化しており、今後も変化し続けることです。もう1つは、経済がどのように生き返るのかは、国ごとに、さらには都市ごとに異なるということです。たとえば、消費者は飛行機に乗る前やスポーツイベントに行く前にレストランに行くのが快適だと感じるかもしれません。消費者需要の増加の初期の兆候は、突然、そしてクラスターで発生する可能性があります。これらの需要シグナルをリアルタイムで分析し、サプライチェーンとサービスを復活させるために迅速に適応することは、企業が回復をうまく進めるために不可欠です。

 

これらの課題に対処するには、リーダーは野心的なデジタルアジェンダを設定し、それを1年以上の以前の基準とは対照的に、2～3か月のオーダーで迅速に提供する必要があります。この議題には4つの要素があります。

 

変化する顧客の期待を反映するために、デジタルの取り組みに再び焦点を合わせます。適応するには、企業はカスタマージャーニーをすばやく再考し、デジタルソリューションの開発を加速する必要があります。重点はセクターごとに異なります。多くの小売業者にとって、これにはシームレスなeコマースエクスペリエンスの作成が含まれ、顧客は最初の調査と購入からサービスと返品まで、オンラインで行う必要のあるすべてを完了することができます。自動車会社にとって、これは、下取り、資金調達、サービス、および自動車の宅配を処理するための新しいデジタル配信モデルを確立することを意味する可能性があります。航空会社などの業界では、たとえば「非接触」チェックイン、搭乗、機内体験で乗客の体験を再発明することにより、健康と安全を確保することが不可欠です。