なぜプラズマは主役になり得なかったのか? パナソニックのプラズマ撤退を検証する
http://news.mynavi.jp/articles/2013/11/05/plasma/index.html
日立に続いて、パナソニックもプラズマから撤退することになりました。
研究開発費や工場などの設備投資が無駄に。
ただ、これ以上の赤字を出すと他への影響が大きいので、
思い切って決断したわけです。
ここから、学びが得られます。
・何に資金を投入するのかは、非常に難しいということ。
・「損切り」の決断もかなり難しいということ。
これは、
個人にも応用できる
と思います。
プラズマと液晶の研究開発費や工場建設費などを経費と考え、
どのように割り振るか
という視点と、
個人の時間とお金とエネルギーという資源をどのように割り振るか
という視点とは、同じです。
初めに、失敗すると、
後で挽回するのが大変になります。
例えば、
キャリアアップを目指す
と決めた場合、
どんな資格を取るのか
がプラズマか液晶かの判断になります。
将来、稼げない資格を取っても仕方がない
ということ。
かつての資格の王である司法試験でさえ、
毎日新聞の報道(2013年5月9日)では、所得100万円以下が2割、500万円以下が4割
だということ。
司法試験に何年もかけて、ロースクールや司法修習で時間とお金を使っても、
所得が500万円程度であれば、
民間企業の方が福利厚生などの面を考えると
上である
ということになります。
そんなこともあって、ロースクールを目指す学生が激減しているとのこと。
当たり前です。
ただ、これが5年前であれば、ここまで落ち込むとは思っていなかったわけです。
プラズマも出たばかりのころは、大型画面で人気があったので、
まさか数年後、どんどん企業が撤退していくとは思っていない。
ちなみにうちも、日立のプラズマです。
液晶よりも性能がいいと思いますが、
値段なども含め、売れないものは姿を消す
というわけです。
これも学びの一つ。
どんなに質がよくても、売れなければ意味がない。
年収が100万円以下の弁護士も、
能力的には高いはず。
ただ、お客がいなければ、その能力を示す機会すらない。
どんなにきれいな画像でも、
店頭で少し見てもらっただけでは良さが伝わらず、買ってもらえない
のに似ています。
そして、損切り。
100万円以下の弁護士として、どの程度、耐えていけばよいのか?
という話。
報道では、100万円以下の弁護士は、
自宅で打合せを行い、携帯などでやりとり。事務職員がいない
ということでした。
お客からすれば、
大丈夫なの?
という気になってしまう。
選択肢は、
辞めて、就職する。
=撤退する。
でも、弁護士を続けたい。
解決策の一つが、共同型。
=売り方を変える。
同じような境遇の弁護士で力を合わせ、経費共同でオフィスを借りる。
少なくとも、自宅よりは、説得力があるわけです。
ただ、プラズマが採算割れをしたのは、
液晶の競争も激しくなった
ということ。
つまり、液晶の競争が激しくなり、韓国・中国が安い価格で勝負。
プラズマとの価格差が開く。
多少画像が良くても、価格差を埋めるだけの利益を与えられなくなり、支持されなくなった。
価格も含め、売れなければ意味がない。
では、どうしたらいいのか?
弁護士資格をいかに活かしていくのか。
それとも、資格は無視して、スキルで他の業界に挑むのか。
プラズマがだめでも、プラズマの技術を生かして、新たなイノベーションを起こせる可能性はあります。
富士フィルムがこれで、昔に書いたことあるのですが、
コダックが写真にこだわった
のに、
富士フィルムはナノ技術を化粧品の応用して、別の企業として生まれ変わった。
写真フィルムを弁護士資格と置き換えると、
同じような転換は当然あり得る
わけです。
長く続いている企業は、たいていこういった主力商品の転換が行われています。
なぜか。
時代が変われば、必要となる物が変わるからです。
ここで、
強い者が生き残るのではなく、変化に対応できるものが生き残る。
ダーウィン。
こういった軌道修正ができれば、
仮に選択ミスだと思ったとしても、うまく生き残っていくことができるはず。
そのために、日々、知的に成長していく必要があるわけです。
http://news.mynavi.jp/articles/2013/11/05/plasma/index.html
日立に続いて、パナソニックもプラズマから撤退することになりました。
研究開発費や工場などの設備投資が無駄に。
ただ、これ以上の赤字を出すと他への影響が大きいので、
思い切って決断したわけです。
ここから、学びが得られます。
・何に資金を投入するのかは、非常に難しいということ。
・「損切り」の決断もかなり難しいということ。
これは、
個人にも応用できる
と思います。
プラズマと液晶の研究開発費や工場建設費などを経費と考え、
どのように割り振るか
という視点と、
個人の時間とお金とエネルギーという資源をどのように割り振るか
という視点とは、同じです。
初めに、失敗すると、
後で挽回するのが大変になります。
例えば、
キャリアアップを目指す
と決めた場合、
どんな資格を取るのか
がプラズマか液晶かの判断になります。
将来、稼げない資格を取っても仕方がない
ということ。
かつての資格の王である司法試験でさえ、
毎日新聞の報道(2013年5月9日)では、所得100万円以下が2割、500万円以下が4割
だということ。
司法試験に何年もかけて、ロースクールや司法修習で時間とお金を使っても、
所得が500万円程度であれば、
民間企業の方が福利厚生などの面を考えると
上である
ということになります。
そんなこともあって、ロースクールを目指す学生が激減しているとのこと。
当たり前です。
ただ、これが5年前であれば、ここまで落ち込むとは思っていなかったわけです。
プラズマも出たばかりのころは、大型画面で人気があったので、
まさか数年後、どんどん企業が撤退していくとは思っていない。
ちなみにうちも、日立のプラズマです。
液晶よりも性能がいいと思いますが、
値段なども含め、売れないものは姿を消す
というわけです。
これも学びの一つ。
どんなに質がよくても、売れなければ意味がない。
年収が100万円以下の弁護士も、
能力的には高いはず。
ただ、お客がいなければ、その能力を示す機会すらない。
どんなにきれいな画像でも、
店頭で少し見てもらっただけでは良さが伝わらず、買ってもらえない
のに似ています。
そして、損切り。
100万円以下の弁護士として、どの程度、耐えていけばよいのか?
という話。
報道では、100万円以下の弁護士は、
自宅で打合せを行い、携帯などでやりとり。事務職員がいない
ということでした。
お客からすれば、
大丈夫なの?
という気になってしまう。
選択肢は、
辞めて、就職する。
=撤退する。
でも、弁護士を続けたい。
解決策の一つが、共同型。
=売り方を変える。
同じような境遇の弁護士で力を合わせ、経費共同でオフィスを借りる。
少なくとも、自宅よりは、説得力があるわけです。
ただ、プラズマが採算割れをしたのは、
液晶の競争も激しくなった
ということ。
つまり、液晶の競争が激しくなり、韓国・中国が安い価格で勝負。
プラズマとの価格差が開く。
多少画像が良くても、価格差を埋めるだけの利益を与えられなくなり、支持されなくなった。
価格も含め、売れなければ意味がない。
では、どうしたらいいのか?
弁護士資格をいかに活かしていくのか。
それとも、資格は無視して、スキルで他の業界に挑むのか。
プラズマがだめでも、プラズマの技術を生かして、新たなイノベーションを起こせる可能性はあります。
富士フィルムがこれで、昔に書いたことあるのですが、
コダックが写真にこだわった
のに、
富士フィルムはナノ技術を化粧品の応用して、別の企業として生まれ変わった。
写真フィルムを弁護士資格と置き換えると、
同じような転換は当然あり得る
わけです。
長く続いている企業は、たいていこういった主力商品の転換が行われています。
なぜか。
時代が変われば、必要となる物が変わるからです。
ここで、
強い者が生き残るのではなく、変化に対応できるものが生き残る。
ダーウィン。
こういった軌道修正ができれば、
仮に選択ミスだと思ったとしても、うまく生き残っていくことができるはず。
そのために、日々、知的に成長していく必要があるわけです。