津波が来た時に助かる確率を高めるためには、いかにいち早く情報を入手し、発信する機能があるかであろう。
そのためには、動脈硬化が生まれるような情報発信システムでは肝心な時に用をなさない。
そして輻輳してもいいから、一秒でも早く「津波がきた」という情報を発信するシステム構築が必要であろう。
そう考えると、生石地区に仙台空港に押し寄せた大津波を照らし合わせると、同様に空港から一気に大津波が押し寄せてくることになる。
そして、空港をはさんで南北には臨海工業地帯があり、これらの工場も甚大な被害を被る。
東日本大震災では、動かないといわれていたタンクが津波にさらわれプカプカ浮かんでいた映像を覚えておられるだろう。
さらには、そこから大火災が発生し、まさに「火の海」になっていたことも覚えておられるだろう。
だからこそ、何をしなければならないかは見えてくるし、少しでも早く行動に移しておいた方がいいということが見えてくる。
（工場の）設備などは後で資金さえ調達できれば何とかなるが、そこで働く多くの方の人命はかけがえがないものであるから、いかに助けるかを優先すべきである。
幸いにも、施設内に高台になりそうな施設がいくつかあるので、普段どこに逃げるかを訓練しておけばなんとかなるのではないかと思っている。
お願いしたいのは、「津波が来た」という情報を地域にも一報を入れて欲しいのである。
特に、未就学児のいる施設には一刻も早く情報を伝えて欲しいのである。
そのためには、津波発見者が簡単な操作でそのことを伝達する設備（システム）を整備しておく必要があろう。
また、情報発信者は一人ではなく複数選定しておく必要もある。
このことは、仮に担当者を一人だけに限定しておくと、仮にその人に何かがあったときに情報が滞ってしまう。
また、どういうスキームで情報を伝達させ、それを誰が担当するかを決めておく必要がある。
そうなると、民間事業者、空港関係者、地域団体の役員、公共施設の関係者など、さまざまな人たちに参加いただいた組織作りも必要になるであろう。
幸いにも仙台空港の被害を私たちは報道機関を通して目の当たりにしている。
つまり、災害時のイメージがしやすいということである。
災害時には、さまざまな人や組織の壁があってはならない。
そのためにも生石地区というフィールドの中に住んでいる人や働いている人の心を一つにした組織の必要性が求められている。
この続きは、次回としよう．．．
【参 考】
近年、遠隔操作で放送設備を起動させ、放送が出来るものが出回っている。
しかも、複数の人が操作できるということである。
だからこそ操作マニュアルみたいなものが必要になる。
そして、それを誰が操作するのかの役割分担が明確なっておく必要がある。