将来の主力電源は風力発電であることは、今や世界の潮流から見て、確実な方向であり、技術手段の革新によって更に強固になる。
今でも、地域によっては水力発電に匹敵する低コスト発電を実現し、ネックとなる送電線技術の進化が期待される時代になっている。
これらはいずれも国家レベルの支援が必須であり、大型の設備が多くなって、大資本を必要とする国家プロジェクトになる。
もう一方で、それほどの大型設備にする必要がなく、地域社会や小規模企業でも手がけることができる手段には、ソーラー発電がある。
設備の量産の方では、大型投資と量産効果によって、さらに設備コストの低下が期待される。
現在では、太陽光発電に適した敷地は、頭打ちと言われているが、農地の利用を本格的に検討する時期にきている。
平成28年の荒廃農地面積については、全国で約28万haとなり、そのうち「再生利用が困難と見込まれる荒廃農地」は約18万haに達する。
それならば、この耕作放棄のやむなきに至った、元農地を、すべて太陽光発電の設置候補地と選定して、10年計画を立てるべきであろう。
元は農業地であったから、太陽の日照率は問題なく、大半は平坦地であるから、整地費用も節約できる。
農地は農水省、発電は経産省と、縦割り行政の権限争いをしている状況ではない。