日本のエネルギー自給率は、電力だけを対象にしても、10％程度で推移して、将来の日本の安全保障上は大変に心許ない。
少なくとも、電力エネルギーの５０％以上は、中東などの不安定状況があっても、自給できることが必須の国策であろう。
その自給率を向上する技術手段は、再生可能エネルギー電力であり、いまは国産エネルギーの主力は、水力発電である。
この水力発電の能力を倍増する手段は、すでの提案されているが、本気で将来計画を検討している状況にはなっていない。
この水力発電の可能性については、このブログでもすでに論じている。
さらに、上乗せできる再生可能エネルギーは風力発電であり、日本の周辺の海域に、「洋上風力発電のウインドファーム」を建設していけば、日本の電力需要の半分は供給できる潜在能力を持っている。
現在の技術水準を磨き上げれば、洋上風力発電の長期的な建設計画は、
かなりの確実度で、計画作成が可能となっている。
さらに、再生可能エネルギーで2012年のFIT（電力固定価格買取制度）の施行以後に、急速に普及が進んだ「太陽光発電」の設備が有力だ。
技術進歩と大量生産効果が進んで、近い将来には、水力発電相当まで発電価格が低減できる見通しも立っている。
設備の設置場所を確保できれば、電力需要の全量が供給可能である。