バイオの故里から

バイオ塾主宰・Dr.Kawanoの日々、収集している情報(DB原稿)をバイオ塾メンバー向けて公開しています。

発毛促進組成物およびその使用

2018年10月06日 | 健康・栄養機能性成分
NEW
国内特許コード P180015297
整理番号 (S2016-0059-N0)
掲載日 2018年9月25日
出願番号 特願2017-546549
出願日 平成28年10月18日(2016.10.18)
国際出願番号 JP2016080815
国際公開番号 WO2017069113
国際出願日 平成28年10月18日(2016.10.18)
国際公開日 平成29年4月27日(2017.4.27)
優先権データ
特願2015-205999 (2015.10.20) JP
発明者
篠崎 昇平
下門 顕太郎
出願人
国立大学法人 東京医科歯科大学
発明の名称 発毛促進組成物およびその使用 NEW
発明の概要 本発明は、新たな、発毛もしくは育毛を促進する組成物、または脱毛を予防する組成物を提供することに関する。より具体的には、iNOS阻害剤を有効成分として含有する組成物が提供される。iNOS阻害剤を有効成分として含有する組成物を哺乳動物に投与すると発毛もしくは育毛に対して有利な効果が得られる。iNOS阻害剤としては、低分子化合物、抗体、アンチセンスオリゴやsiRNAなどの核酸医薬を使用しうる。発毛もしくは育毛の促進または脱毛の予防に有効な物質をスクリーニングするための方法も提供される。
https://jstore.jst.go.jp/nationalPatentDetail.html?pat_id=36587

キメラ抗原受容体を発現する遺伝子改変T細胞の調製方法

2018年10月06日 | BioTech生物工学 遺伝子工学

国内特許コード P180015296
整理番号 (S2016-0025-N0)
掲載日 2018年9月25日
出願番号 特願2017-544248
出願日 平成28年10月7日(2016.10.7)
国際出願番号 JP2016079989
国際公開番号 WO2017061615
国際出願日 平成28年10月7日(2016.10.7)
国際公開日 平成29年4月13日(2017.4.13)
優先権データ
特願2015-200458 (2015.10.8) JP
発明者
西尾 信博
中沢 洋三
田中 美幸
盛田 大介
高橋 義行
出願人
国立大学法人名古屋大学
国立大学法人信州大学
発明の名称 キメラ抗原受容体を発現する遺伝子改変T細胞の調製方法 NEW
発明の概要 トランスポゾン法を利用したCAR療法における遺伝子導入効率の向上を図る。(1)T細胞を含む細胞集団を抗CD3抗体及び抗CD28抗体で刺激した後、増殖能を喪失させる処理を行うことによって得られる非増殖性細胞を用意するステップ;(2)トランスポゾン法によって、標的抗原特異的キメラ抗原受容体遺伝子が導入された遺伝子改変T細胞を得るステップ;(3)ステップ(1)で用意した非増殖性細胞とステップ(2)で得た遺伝子改変T細胞を混合し、抗CD3抗体及び抗CD28抗体で刺激しつつ共培養するステップ;(4)培養後の細胞を回収するステップを含む、キメラ抗原受容体を発現する遺伝子改変T細胞の調製方法が提供される。
https://jstore.jst.go.jp/nationalPatentDetail.html?pat_id=36585

炎症及び過剰免疫を抑制する装置、並びに炎症及び過剰免疫を抑制するための方法

2018年10月06日 | 炎症 抗炎症薬

国内特許コード P180015292
整理番号 (S2016-0047-N0)
掲載日 2018年9月25日
出願番号 特願2017-545471
出願日 平成28年10月13日(2016.10.13)
国際出願番号 JP2016080443
国際公開番号 WO2017065239
国際出願日 平成28年10月13日(2016.10.13)
国際公開日 平成29年4月20日(2017.4.20)
優先権データ
特願2015-203033 (2015.10.14) JP
発明者
甲斐 広文
首藤 剛
スイコ メリー アン ソテン
荒木 栄一
近藤 龍也
出願人
国立大学法人 熊本大学
発明の名称 炎症及び過剰免疫を抑制する装置、並びに炎症及び過剰免疫を抑制するための方法 NEW
発明の概要 炎症抑制又は炎症性サイトカイン産生抑制のための新たな手段を提供する。
微弱なパルス電流を生体又は生体組織に通電し、当該生体又は生体組織における炎症を抑制する装置を、電力供給手段と、電力の供給を受けて直流電流を所定の間隔で間欠的に印加するための電流制御手段と、を備え、該電流制御手段はパルス幅変調制御手段を含み、該パルス幅変調制御手段は、矩形波であるとともに、当該パルス波の1周期における立ち上がりのピーク値を示す時間(「パルス持続時間」)が0.1ミリ秒以上であり、当該ピーク値が1.0V以上20V以下であり、当該パルス波のDuty比が5.5%以上である、パルス波を発生するように構成する。
https://jstore.jst.go.jp/nationalPatentDetail.html?pat_id=36581