バイオの故里から

バイオ塾主宰・Dr.Kawanoの日々、収集している情報(DB原稿)をバイオ塾メンバー向けて公開しています。

インフルエンザ菌の検出方法

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康
インフルエンザ菌の検出方法、インフルエンザ菌検出用プライマーセット及びインフルエンザ菌検出用キット

出願人: 学校法人日本大学
発明者: 関 みつ子, 鳥越 博貴

出願 JP2005008921 (2005/05/16) 公開 WO2006043349 (2006/04/27)

【要約】精確、迅速にインフルエンザ菌を検出可能なインフルエンザ菌の検出方法、インフルエンザ菌検出用プライマーセット及びインフルエンザ菌検出用キットを提供する。インフルエンザ菌のDNAを鋳型とし、本発明の一例として配列番号1から5に示すLAMPプライマーを用いて核酸増幅を行い、この増幅産物の有無を検出する。配列番号1~5に記載の配列と相補的な配列を有するプライマーを用いた場合には、特異性に優れるのみでなく、検出感度及び検出の迅速性に優れる。また、本発明の他の例として、配列番号43~47に示すLAMPプライマーを用いて核酸増幅を行い、この増幅産物の有無を検出する。これにより、莢膜b型インフルエンザ菌を、他の莢膜型及び無莢膜型のインフルエンザ菌と区別して迅速、簡便かつ精確に検出することができる。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2006043349/

タンパク質の二次構造を決定する新たな手法を開発

2016年08月02日 | BioTech生物工学 遺伝子工学
日本の研究 > 2016年8月1日の記事 > プレスリリース

理化学研究所 日本電子

タンパク質の二次構造を決定する新たな手法を開発 -14N固体NMRでβシート配向の区別が可能に-
理研CLST-JEOL連携センター[1]固体NMR技術開発ユニットの西山裕介ユニットリーダーとマノジ・クマール・パンディ研究員らの国際共同研究グループ※は、同位体[2]標識を用いずにタンパク質の二次構造の解析を行う核磁気共鳴(NMR)法[3]を開発しました。
https://research-er.jp/articles/view/48906

ジカウイルス分離に国内初成功…国産ワクチン開発に弾み

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康

 海外でジカウイルス感染症(ジカ熱)に感染して帰国した患者の血液からウイルスを分離することに、千葉県衛生研究所(千葉市)が国内で初めて成功していたことがわかった。発症を防ぐ国産ワクチンの開発に役立つものと期待される。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20160802-00010004-yomidr-sctch

テトラサイクリン遺伝子発現誘導システムにおける発現量を増幅させる遺伝子座とノックインによる増幅の効果

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康
出願人: 大学共同利用機関法人自然科学研究機構
発明者: 田中 謙二, 山中 章弘

出願 2011-193680 (2011/09/06) 公開 2013-051934 (2013/03/21)

【要約】【課題】個体においてテトラサイクリン遺伝子発現誘導システムを良好に機能させる手段及びその用途等を提供することを課題とする。【解決手段】tetオペレーター配列、該tetオペレーター配列の制御下にあるプロモーター配列、及び該プロモーター配列の下流に配置された目的遺伝子を含む発現カセットが、標的組織で発現する遺伝子の遺伝子座又はその近傍にノックインされており、且つテトラサイクリン制御性トランス活性化因子又はリバーステトラサイクリン制御性トランス活性化因子を前記標的組織で発現する、テトラサイクリン遺伝子発現誘導システムを保有した遺伝子改変非ヒト動物が提供される。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2013051934/

密封培養容器にポンプ機能を設けた培養装置

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康
密出願人: 株式会社大竹
発明者: 大竹 直, 大竹 伸吾


出願 2006-305955 (2006/10/13) 公開 2008-092935 (2008/04/24)

【要約】【課題】 一検体一培養装置、培養検体の細胞が他培養検体の細胞と混濁しない構造、小型(小型冷蔵庫サイズ)、カセット型培養容器、密封容器等の課題をクリアした培養装置の提供。【解決手段】本発明に係る細胞・組織培養装置は、細胞の培養を行う密封培養容器5にポンプ4機能を設け、培地槽6と導管12で密封連結配管を行った部品を、アクチュエーターシリンダー10と密封培養容器5のポンプシリンダー11の連結を行い装着する。アクチュエーター3を制御コンピューター1で操作することで密封培養容器内の培地流量を制御し、さらに力学的刺激負荷を行うことも可能である。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2008092935/

連続投与されたCRM197による抗腫瘍効果

2016年08月02日 | 癌 ガン がん 腫瘍
出願人: 財団法人阪大微生物病研究会, 国立大学法人大阪大学, 学校法人福岡大学
発明者: 目加田 英輔, 宮本 新吾, 東 雍

出願 2007-180081 (2007/07/09) 公開 2009-013141 (2009/01/22)

【要約】【課題】CRM197の抗腫瘍作用を増大させつつ、副作用を低減することを目的とする。【解決手段】0*5~20mg_body_dayの投与量で連日投与することを特徴とする、HB=EGFを発現する悪性腫瘍を有する患者を治療するためのCRM197を含有する制癌剤。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2009013141/

水痘帯状疱疹ウィルス感染阻害剤のスクリーニング方法

2016年08月02日 | 感染症 ワクチン 抗生物質 食中毒
水痘帯状疱疹ウィルス感染阻害剤のスクリーニング方法
出願人: 財団法人大阪産業振興機構, 国立大学法人大阪大学
発明者: 荒瀬 尚, 末永 忠広

出願 2008-009717 (2008/01/18) 公開 2009-168753 (2009/07/30)

【要約】【課題】水痘帯状疱疹ウィルス感染阻害剤を簡便な方法でスクリーニングする方法を提供すること。【解決手段】グリコプロテインBを含む第1組成物とMAGを含む第2組成物との相互作用に対して被験物質が示す調節作用を検定することを特徴とする水痘帯状疱疹ウィルス感染阻害剤のスクリーニング方法。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2009168753/

動脈硬化発症型ダブルノックアウトマウス、及びその利用方法

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康
動脈硬化発症型ダブルノックアウトマウス、及びその利用方法
出願人: 前田 和久
発明者: 前田 和久

出願 2004-129037 (2004/03/29) 公開 2005-278617 (2005/10/13)

【要約】【課題】 本発明は、マウスを用いて効率よく、有効に動脈硬化治療法を検索できる技術を提供することを課題とする。【解決手段】 本発明は、脂肪組織に由来する因子による動脈硬化およびメタボリックシンドロームの治療効果を判定ならびにスクリーニングするための方法であって:A)アディポネクチンノックアウトマウスとアポEノックアウトマウスを交配して得られる動脈硬化発症型ダブルノックアウトマウスを提供する工程;およびB)該マウスを、薬剤や食品成分などによって治療効果を判定する工程、を包含する、方法を提供する。本発明はまた、そのような方法において使用する動脈硬化発症型ダブルノックアウトマウス、システムなども提供する。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/a2005278617/

光学活性エリスロ−β−アミノアルコールの製法

2016年08月02日 | ファインケミカル 中間体
出願人: 第一ファインケミカル株式会社
発明者: 坂本 恵司, 北 伸二, 東海 秀明, 鷲見 浩一

出願 JP2006313293 (2006/07/04) 公開 WO2007004639 (2007/01/11)

【要約】医薬品の製造に有用な光学活性中間体エリスロ=β=アミノアルコール化合物を簡単且つ効率良く製造するための製造方法。α=アミノケトン化合物またはその塩のエナンチオマー混合物に対して、ノカルディア属、ロドコッカス属、クライシア属、ロドトルラ属、スポリジオボラス属、ピチア(Pichia)属、キャンディダ(Candida)属に属する微生物群から選ばれる少なくとも一つの微生物の菌体、菌体処理物又は培養液を作用させ、対応する光学活性なエリスロ=β=アミノアルコール化合物を高い化学的、高い光学純度及び光学的収率で並びに変換率で製造でき、優れた医薬品製造技術が提供される。
http://kantan.nexp.jp/%E7%89%B9%E8%A8%B1/s2007004639/

遺伝子検査ビジネス、法規制など検討へ 厚労省

2016年08月02日 | 医療 医薬 健康

 病気のリスクや体質がわかるとする遺伝子検査ビジネスについて、厚生労働省は安全性や科学的根拠を確保するため、新たにルール作りに乗り出す。検査結果が就労や保険加入時の「遺伝子差別」につながらないような規制が必要かも検討する。昨年11月から遺伝情報の利活用と保護を議論してきた政府の有識者会議が22日にとりまとめた報告書案に盛り込まれた。 朝日新聞(Web版)2016年7月28日