バイオの故里から

バイオ塾主宰・Dr.Kawanoの日々、収集している情報(DB原稿)をバイオ塾メンバー向けて公開しています。

小保方晴子氏は一研究員に 理研再生研を再編

2014年11月15日 | NEWSクリッピング

 理化学研究所は14日、STAP細胞問題の舞台となった神戸市の発生・再生科学総合研究センターを21日付で再編すると発表した。竹市雅俊センター長は退任し、小保方晴子氏は研究ユニットリーダーから、理研本部のSTAP検証実験チームの一研究員となる。

 名称を「多細胞システム形成研究センター」と変え、2015年3月を目途に新センター長を決める。それまでは柳田敏雄・生命システム研究センター長が職務を代行、竹市氏は特別顧問に就く。

 新センターでは、研究室が所属するプログラムを四つに再編し、40あった研究室を20に減らす。職員は439人から329人となる。中日新聞(Web版) 2014-11-14

生体親和性の高い人工血管

2014年11月15日 | 細胞と再生医療
国際出願番号 : PCT/JP2006/308293 国際出願日 : 2006年4月20日
国際公開番号 : WO2007/007452 国際公開日 : 2007年1月18日
出願人 : 財団法人ヒューマンサイエンス振興財団 発明者 : 古薗 勉 外6名
発明の名称 : 人工血管およびその製造方法

本発明は、生体由来の材料を用いることなく、かつ、人工血管内に血管内皮細胞が早期に増殖することが可能な生体親和性の高い人工血管を提供する。本発明の人工血管は、ポリエステル系樹脂、ポリウレタン系樹脂およびフッ素系樹脂の少なくとも1つの材料を含んでなる人工血管基材と生体親和性を有する生体親和性セラミックス粒子とが化学結合してなる人工血管の製造方法であって、人工血管基材に対して、加水分解処理を行って、若しくは、表面処理後、水酸基を有する(メタ)アクリル酸エステルなどとグラフト重合させることで、当該人工血管基材表面に水酸基を生成する水酸基生成工程と、上記水酸基と化学結合可能な反応基および上記生体親和性セラミックス粒子と化学結合可能な反応性官能基を有するバインダーを上記人工血管基材が有する上記水酸基と反応させることにより、上記人工血管基材に反応性官能基を導入する反応性官能基導入工程と、上記反応性官能基と上記生体親和性セラミックス粒子とを反応させる直接反応工程とを含む方法によって製造される。特許資料>>astamuse WO 2007

臓器、組識または細胞の保護および保存のための組成物およびその利用

2014年11月15日 | 医療 医薬 健康
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国際出願番号 : PCT/JP2003/011127 国際出願日 : 2003年8月29日
国際公開番号 : WO2004/019680 国際公開日 : 2004年3月11日
出願人 : 株式会社ビーエムジー 外1名 発明者 : 米田 正始 外2名
発明の名称 : 臓器、組識または細胞の保護および保存のための組成物およびその利用

本発明は、臓器、組織または細胞の保護および保存を効率よく行う組成物を提供すること。特に手術中でも使用することができる保護組成物を提供する。本発明は詳細には、ポリフェノールを含む、臓器、組織または細胞の保護および保存のための組成物が提供される。被検体における臓器、組織または細胞を保護するための方法であって、1)ポリフェノールを、該臓器、組織または細胞に暴露する工程を包含する、方法もまた提供される。このような組成物およびポリフェノールは、臓器(特に、心臓、脳、神経、脊髄など)の機能の保護に有効である。特許資料>>astamuse WO 2004

米企業の「卵子凍結補助」に賛否両論

2014年11月15日 | 医療 医薬 健康
卵子凍結を選んだ大都会の女性たち、大金をつぎ込むその理由とは

 米ニューヨーク(New York)に住むこうした女性たちは、自分の希望を生かしておくために、最近人気が高まっている卵子凍結に数万ドル(数百万円)を費やしている。AFP BB News.,2014年11月10日


米企業の「卵子凍結補助」に賛否両論

【10月21日 AFP】無料の食事、4か月の産休、そして今度は卵子凍結――交流サイト(SNS)最大手の米フェイスブック(Facebook)が新たに開始した従業員への福利厚生が、同社で働く女性たちの役割についての論争を巻き起こしている。AFP BB News.,2014年10月21日


フェイスブックとアップル、社員の卵子冷凍保存支援

米IT(情報技術)大手が社員による卵子の冷凍保存を資金支援する福利厚生策を導入し始めた。米フェイスブックが来年から最大2万ドル(約210万円)まで全額を補助するほか、米アップルも同様の支援策を決めた。米国の社員が対象となる。コンサルや金融といった業種で導入されていた施策がIT企業に広がってきた。日経ニュース(Web版)2014/10/15