いろいろ勉強（その2）？

どんな内容で講演進むのか？

資料もタンとくれます。

 

                                         

 

先ずはこんな経緯を。

県外資本とはいえ、やっぱ最初にここを開発しようと企画したのは、地元の人間の様です。

その人間が、それなりに調査し、有望な区域と判断、いろいろな人間に働きかけて起業しようとしたのですが、

地元関係者からは色好い返事は貰えない。やっと地元有志と提携組める段階になった際、どーも県外の資本家と契約が出来た様です。

そこで、この地に初の地元外の企業（鈴木商店）が、大正5年（1916年）に沖見初炭鉱を設立。

昭和元年（1926年）に残念ながらこの鈴木商店潰れ、沖見初炭鉱も他社に売却。

ただその精神は受け継がれ、倒産後に起業した商社は、あの日商岩井（現双日）です。

当時の状況、こんな流れです。

採掘準備に取り掛かったは良いが、簡単には着炭せず、結果、出費が嵩むばかりで収入はゼロ、5年程の赤字期間が続きます。

運悪くその間好景気、炭価は上昇、当然物価も上がり、赤字増えるばかり。

やっと、大正10年（1921年）着炭、この年3,090tの出炭、

さー今から赤字を取り戻そうとした折、景気はピークを過ぎ、不景気の時代に突入。

となると、炭価は下がり、掘っても誰もその石炭買ってはくれず、在庫の山を築きます。

大正11年（1922年）には4万ｔ以上の出炭、その後10万ｔを超える年が続きますが、昭和2年（1927年）に大倉鉱業に鉱区譲渡、この会社が採掘続けます。

昭和4年（1929年）には最大163,584tを掘っていますが、ここも頓挫し、昭和5年（1930年）に隣の鉱区を採掘している地元資本の東見初炭鉱に譲渡。

この昭和4年、有名ですね、そーあの世界大恐慌の年です。

ここだけでなく、この時代市内のあちこちの炭鉱、景気の変化等により倒産、譲渡、統合等、いろいろ形態替えて石炭採掘が続いています。

ここの場合、単純に炭鉱の経営が他社に移っただけでなく、その際いろんな裏工作があったとの資料が。

それらの流れをこんな表に。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

鈴木商店からの会社購入時の入札条件、すったもんだがあった様で、すんなりと大倉鉱業に決まったわけではない様です。

 

講演の中での採掘コスト、比較的優良炭鉱の「沖の山」13.8円/ｔ、それに対し「沖見初」49.4円/ｔ

約4倍弱のコスト、これでは操業なかなかです。結果4年で大倉鉱業もこの炭鉱手放さざるを得なかった様です。

実際大倉鉱業操業時の問題、資料によれば

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

炭層の状態悪く、コストも掛かり、良いと想定した箇所ですら、良くない。

どーも事前資料と現況、かなり差異があった様です。

売り主の鈴木商店や融資先の台湾銀行に対し、大倉鉱業訴訟を検討したいが、いろいろ問題もある。

地元炭鉱との協議においても、こんな返答が。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

とはいえ、地元もそれなりの関心もあったのでは、と推察されます。

実際、昭和6年（1931年）には、隣接の東見初炭鉱が本炭鉱を買収、その後採掘を行った様です。

ただ、東見初炭鉱が、この区域をどの様に採掘、コスト的に採算を取っていったかは、今回の講演では述べられていません。

一応講演の纏めとしての論点を、この様に挙げています。

 

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

 

・買収後の沖見初鉱区の状況

・この地の炭鉱合同の主要海底鉱区での実現

 

いろいろこの沖見初鉱区での採掘に問題あった様です。

それが採掘コストを引き上げていった　と思われます。

どんな問題だったのか、既存資料でこの鉱区域を調べてみました。