新型変異も共存に踏み切る欧州 日本拡大続く

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



新型コロナウィルスの変異株[オミクロン株]

には、亜種の[BA.1]、[BA.2]、[BA.3]の

3種類が確認されている。

2022年1月現在、世界の全感染者の98％を

[BA.1]が占めている。

だが、デンマークでは、[BA.2]株が主流と

なっており、仏などでも一部で流行が確認

されており懸念が広がっている。

デンマークの保健相は、[BA.2]は[BA.1]より

1･5倍ほど強い感染力を備えているとする。

しかし、入院率や重症化率には左程変わらず、

重症化率は低いとの報告も出されている。

こうした不安が残る中、欧米では規制緩和、

ウィズコロナの動きが加速してきた。

英国政府は、１日当たりの感染数は、ピーク

だった1月4日の24万5000超から、24日には

６万程度に減少した。

また、オミクロン株の重症化率が低いとの

判断から、27日からは現行の規制のほぼ

全面的に撤廃が決められた。

仏政府も、過去最多の症例数が報告される

状況の中で、月末には規制緩和の方針を発表。

米国では、12日には1日の感染者数が140万人に

達した後も、現時点では以前一部の地域で

猛威を振るっている。

一方で、感染拡大の波は間もなく落ち着くとの

専門家の意見や、NY州ではピークアウトが

顕著であることなどから、規制緩和、ウィズ

コロナへの流れが加速しそうだ。

しかしながら、日本では26日に1日の感染者

数が7万人を超え、東京都では1万6000人を

超え、3日連続で過去最多更新。

2月には、2万4000人も感染が予測されるなど

全国で10万人に向かう不気味な流れが続く。

現在の日本のワクチンのブースター接種率が

僅か1･8％とお手上げの状態で、感染拡大に

対しては無力感が漂う。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

健康と安心のメタボへの備えは？

深刻化する韓国の年金制度 政府は無策

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　




2021年の韓国の物価率は、3％を超えた。

韓国の企画財政部の12月初めの発表では、

3･7％の上昇、生鮮食料品を除くと2･3%上昇。

日常生活を直撃する生鮮食料品の値上がりが

激しく、9月には卵43％、レタス35％、ニン

ニク16％、ラーメン9％などと報告されている。

韓国では、文在寅政権による積極的な賃上げ

政策もあり、韓国の実質賃金は日本を超えた。

賃金水準も上がっているので、生活には左程

影響がないようにも思えるが実態は、大きな

所得格差もあり、備えの少ない一般市民に

とって生活苦は厳しさを増すばかりのようだ。

韓国経済研究院によれば、韓国の2020年度の

一人当たり名目GDPが、日本の78･9％と

される中で、個人世帯基準の韓国の年金

受領額は月82･2万ウォン(約8万円)とされる。

これは、日本の164･4万ウォンの50･4％と

半分ほどに過ぎない。

GDP比で、日本のおよそ8割とすれば、年金

支給額が5割では、韓国の高齢者は日本の

6割程度の年金額での生活を強いられることに。

日本を超える実質賃金レベルとはいえ、高齢

者にとって、年金受領額が日本の半分となれば

とても満足な老後は送ることは不可能だろう。

加えて、将来の韓国社会の厳しさを予測させる

0･84(2020年度)という合計特殊出生率の低さ。

年金制度を支える若年層が急速に細ることに。

労働年齢層が、今後とも細る一途であれば

徴収できる年金積立額の総額も減少し、支給

される年金額での生活維持は不可能になる。

高齢者の反乱が起る事態が容易に予想が付く。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。
健康と安心のメタボへの備えは？

トンガ沖の大噴火は今後も続く可能性

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　




2022年初の1月15日に発生したトンガ沖の

巨大噴火は、調査研究を続けて来た専門家に

よれば、今後とも続くと予測され、1991年に

発生したフィリピンのピナトゥボ火山噴火

(VEI・6相当)に匹敵する世界規模の気候への

影響を及ぼす可能性があると指摘する。

今回噴火した海底火山は、高さ約1800ｍ、

幅20ｋｍも及ぶ巨大な海底火山の海上に

出ていた高さ100ｍ程の2つの無人島で、

フンガハアパイとフンガトンガと呼ばれていた。

この2つの火山は、ここ20年ほど何度か噴火を

繰り返してきており、2009年と2014〜15年の

噴火でも熱いマグマと蒸気が海上に噴出したが、

今回の噴火はそれらよりはるかに大規模だった。

2014〜15年の噴火で火山円錐丘が形成され、

フンガトンガとフンガハアパイを結ぶ長さ

5ｋｍの島が誕生し、これが大噴火前の姿。

2016年の、この島を調査で、海面下150ｍに

眠るカルデラが見つかった。

これまでの噴火や日本の薩摩硫黄島の噴火の

ように、噴火はカルデラの周囲、外輪部で

発生しているが、カルデラ本体の噴火は

遥かに大規模なカルデラ噴火となる。

7300年前の鬼界カルデラ噴火では、九州南部が

壊滅的な被害を受け、上野原遺跡に見られる

ような縄文文化が埋没した。

この鬼界カルデラに残るのが薩摩硫黄島。

フンガトンガとフンガハアパイの下に在る

カルデラの噴火は、トンガの島々の堆積層に

残る過去の大噴火の痕跡調査から、ほぼ

1000年に一度の周期で発生していたことが

判明している。

前回の巨大噴火は1100年に起きたことが

分かったていたことから、今回大噴火は、

カルデラ噴火の可能性が極めて高そうだ。

今後とも、マグマに直接触れたか海水による

巨大な水蒸気噴火が繰り返されることが

懸念されるとする。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

健康と安心のメタボへの備えは？

1月27日[蔓延防止]適用 ワクチン接種1％台

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　




1月22日に新規感染者数が5万人を超えたが、

感染拡大の勢いは衰えることなく、25日に

6万人台に達し、翌26日に7万1633人と7万人の

壁をあっさりと突き抜けた。

専門家が予測した10万人台が現実化しそうだ。

22日に1万1000人を超えて過去最多となった

東京都については週内に1万8000人以上との

予測も26日に1万4000人を超え、月末までの

1万8000人の予測も現実化しそうな拡大が続く。

27日からは、蔓延防止等重点措置の適用地域が

34都道府県に広げられた。

政府は、引き続き自治体と連携して医療提供

体制の確保に努め、感染拡大に歯止めをかける

とし、首相は感染拡大防止には何よりもワク

チン接種を急ぐことだと必要性を強調。

7万人を超えているのに、何を呑気にピンぼけな

ことを言っているのか腹立たしい限り。

いままで、首相を始め担当閣僚は何を仕事と

してやって来たのか問いたい。

米疾病対策センター(CDC)は、オミクロン株

防御にはブースター接種が有効だと強調。

昨年から、2回接種後から6ヶ月を経過すると

有効性は半減すると繰返し報告されて来た。

CDCの実証試験報告では、２回目の接種から

半年以上経過した時点で57％だったが、

ブースター接種後におけるオミクロン株への

有効性は90％だったとしている。

昨年下期には、西欧各国ではブースター接種が

進められており、OECD加盟国の大半は20～

60％が接種済みとなっている。

最近の報告では、世界でブースター接種が

最も進んでいる国はチリの64％台、

アイスランドやデンマークも60％に届き、

英国は54％、ベルギーやイタリアも50％台に。

ドイツと韓国は49％とほぼ半数が接種済み。

日本の名前が出てこない、米国で25％、そして

わが日本国は1･88％。

首相は、大規模接種を開始するというが、

1日の接種人数は1000人から2000人をもって、

大規模接種だとするがこれは村か町の話か。

第６波の悲劇は、政府の怠慢によるものに。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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トンガ沖噴火を上回ったピナトゥボ火山

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



1月15日に発生したトンガ沖の海底火山

[フンガトンガ・フンガハーパイ]の大噴火では、

噴煙が高さが約20Km、半径約260Kmにも

広がり、吹き上げられた大量の二酸化硫黄

ガスを中心としたエアロゾルが成層圏に漂い

地上の気温を低下させ、冷害発生が懸念される。

1991年6月7日、フィリピンのルソン島西部に

在るピナトゥボ火山で大噴火をした。

この大噴火では、火山周辺で4月頃から小規模な

水蒸気噴火が繰り返えされていたことから、

政府は周辺の住民をあらかじめ避難させて

いたため、大規模な人的災害は免れた。

6月7日の噴火以降も、ピナトゥボ火山では

大噴火が相次ぎ、12日の噴火では噴煙柱が

高度25,000mまで上昇した。

更に、15日13時42分頃からは最大規模の

破局的な噴火が発生した。

折から、接近していた台風5号による降雨に

噴出された軽石や火山灰が混じり、ルソン島

各地に降り注いだ。

水を含んで重くなった軽石や火山灰が家屋の

屋根に堆積した重量や土石流などで多数の

家屋が倒壊し、500人以上が死亡した。

一連の噴火活動による噴煙が数年にわたり

成層圏に漂い、地上の日射量が減少し、世界

各地で異常気象が発生し、植物の生育に影響。

1993年(平成5年)に日本で発生したの記録的な

冷夏により、深刻なコメ不足騒動が発生した。

火山噴火による噴出物の量から噴火規模を

計る火山爆発指数(VEI)が、ピナトゥボ火山

噴火ではVEI6とされ、トンガの噴火はそれに

近い規模だったと専門家は評価している。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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中國 2021年度出生数 建国以来の最少

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



中国国家統計局が1月17日に発表した2021年の

出生数が1062万人で、1949年の建国以来、

最少の出生数となった。

死亡数は1014万人で、自然増は48万人に

過ぎず、人口減となる寸前にまでになった。

総人口は14億1260万人で微増に留まった。

出生数減少をもたらした一人っ子政策は、

1979から2014年まで35年にわたり実施された。

この間、2人目の懐妊には強制的に堕胎させ

たり、或いは年間収入以上の罰金の徴収、

中には1年間妊娠禁止などといった規制や

取り締まりが行われた。

2015年に、一人っ子政策の廃止を決めたが

それまでの期間に生じた男女間の比率の

歪みによる結納金の暴騰や結婚観の変化、

更に子供の教育費の高騰などの環境の変化で

出生数増加に繋がらず、3人目の許容に。

遂には、2020年には合計特殊出生率が1･3と

日本以下に落ち込み、慌てた共産党中央は

出産奨励に手厚い支援を行い、産婦は英雄

扱いになっている。

出産後1ヶ月間は、高級ホテル並みの豪華な

施設で、育児や産婦の介護や世話に専属の

女性が付くという。

生まれて来た時は良かっても、医療や教育、

住宅などの社会生活環境に希望が持てなければ

2人目、3人目には繋がらない。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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トンガの大規模噴火 発生津波のメカニズム

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　



1月15日、トンガの首都ヌクアロファが在る

タプ島から北方約65Kmのフンガトンガ・

フンガハアパイ火山が大規模火山噴火。

ヌクアロファは火山灰に埋もれ、最大15ｍの

津波に襲われ大きな被害を受けた。

火山灰が取り除かれた空港に、噴火から5日目の

20日に、初めてニュージーランドの軍用機が

救援物資を積んで着陸し、支援が始まった。

日本では、噴火による津波の波高は低く

心配はないとされていたのが、夜半に津波

警報が出される事態となった。

16日未明にかけて、観測された津波は鹿児島県

奄美大島で120cm、岩手県の久慈港で110cm、

太平洋側の各地では数十㎝だった。

一旦は、心配がないとされたのが、何故、

唐突な警報発令になったのかが問題に。

津波のメカニズムに詳しい専門家は、今回の

津波について、大規模な噴火による空気の

急激な振動圧力によって、押し下げられた

海面が元に戻る際に盛り上がり、津波が発生

したとする。

発生した海面上の波が、海中でなかったので

日本への到達が速かったとしている。

また、日本から遠く離れた場所で発生した


ことで、発生源から離れるにつれて複数の

波と重なり、日本に到達時には高くなったと

説明している。

また今回の津波のメカニズムは観測史上、

例が無いので、今後の予測も難しい状況とする。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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オミクロン株 無症状者からクラスター

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　




1月22日(土)、ついに全国の新規感染者数が

5万人を超えて5万4576人に、東京都も1万人

超えの1万1227人と共に大幅増になった。

全国でも、新規感染者数が最多を記録する

自治体が相次ぎ、23日から1都16県に[蔓延

防止等重点措置]措置が適用される事態に。

この急激な感染拡大をもたらしているのが

1月9日に感染者の84％を占めるまでになって

いたオミクロン株による感染拡大。

既に、全てがオミクロン株に置き換わった。

問題なのは、感染者の多くが無症状であること。

だが、この無症状者がスプレッダーとなること。

全国から集まった2回のワクチン接種済みの

同窓生が、隔離・管理が行き届いた会食で

2人を除いて数人が感染したが、大元が誰か

不明で、全員が検査で感染が判明したケース。

密が避けられない教室や通勤車内では、

全員が感染しても不思議ではなく、自分自身が

ウィルスをまき散らしていることもあり得る。

 米疾病対策センター(CDC)は1月21日に、

オミクロン株に対するブースター接種の効果を

実際のデータをもとにした検証結果を公表。

CDCが、10州で8万8000件近くの入院事例を

オミクロン株が支配的だった12月から1月に

かけて、入院を防ぐブースター接種の有効性は

９０％だった。

これに対し２回接種の有効性は、２回目の

接種から半年以上経過した時点で57％だった。

さらに、救急診療の受診を防ぐブースター

接種の有効性は８２％だった。

だが、２回目の接種から半年以上経過した

２回接種の場合、救急診療の受診は38％の

有効性でしか防ぐことができていなかった。

日本国内での、一般人へのブースター接種は

1月下旬ごろからとなり、既に8ヶ月ほども

経過しており、感染防止の効果は半分以下。

2回接種後、6ヶ月経過で免疫効果は半減する

ことは2021年の秋には報じられていた。

だが、厚労省は8ヶ月経過原則を固執し続けた

結果が1日の感染者数が5万人超をもたらした。

これは政府、特に厚労相とワクチン担当大臣に

よる人災そのものであり、規制の適用で国民の

生活を、更に困窮化させる責任は重大だ。

欧米で、ブースター接種の効果と必要性が

叫ばれてから2ヶ月余、欧米の非常事態を

対岸の火事としか感じてなかった無能の輩たち。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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砂漠でソーラー発電 緑が戻って来る

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　




太陽光発電大国は、中国と米国。

いづれも広大な砂漠や荒野の活用が主。

中国の内モンゴル自治区の北西部にあるクブチ

砂漠は、年間の日照時間が3100時間に上る。

この豊富な太陽光資源を利用した砂漠対策が

進められており、太陽光パネル設置の下を

甘草やジャガイモ栽培などの農地やヒツジや

ヤギの飼育地にする計画。

2010年頃から計画が進められており、2021年

末ごろには完工し、パネル設置面積が約67

平方Km,太陽光発電設備容量が1000MW,

原発1基分相当の容量になる。

同じように広大な砂漠が存在するアフリカ大陸。

やはりここでも太陽光や風力を利用した

大規模な発電施設が計画されている

最近発表された米国の大学の研究レポートには

太陽光パネルなどを砂漠に設置すると、意図

せずして降雨量の増加と緑化に貢献することに

なるとの研究結果が発表された。

モンゴル平原などで、過放牧になると牧草が

激減して地表の反射能(入射光に対する反射

光の比。アルベド)が増加し、降雨量を減らし、

その結果植生が減少する。

それとの逆に、大規模なソーラー施設は地表の

反射能を低減するので、反射能・降雨量・

植生のフィードバックメカニズムが反対方向に

はたらくのではないかという仮説を立てた。

研究チームが、サハラ砂漠および隣接する

サヘル地域に大規模なソーラー・風力発電

施設が設置された場合を想定し、植生の変化を

伴う気候モデルを使って気候への影響を

シミュレートした。

その結果、サハラ砂漠の降雨量は2倍以上、

サヘル地域の降雨量は年間最大200ｍｍから

最大500ｍｍ増加することが明らかになった。

また、植生も面積比で20％増加するという。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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中国 2021年糖尿病患者は1億3000万人

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



11月14日は[世界糖尿病デー]で、この日に

合わせて世界で糖尿病に関する啓蒙活動が

繰り広げられる。

中国国家衛生健康委員会の統計では、2021年度

での成人の糖尿病の有病率が12･.8％と高く、

患者数は世界最多の約1億3000万人。

成人の8人に1人以上が糖尿病ということに。

糖尿病の発症には、暴飲暴食、特にでんぷん質、

糖類の取り過ぎが大きな要因になるが、不規則な

生活も影響する。

中国の専門医の話では、中国国内ではここ数年、

青少年の肥満や過体重が公衆衛生上の問題と

なっており、無糖だからと安心して、無糖

飲料を長期間継続して飲んだことで、反って

糖尿病を患う人が増え続けているという。

[無糖飲料といっても、甘い味がするものには

通常、人工甘味料が添加されている。人工

甘味料が含まれた飲料を長期間飲むと、体重が

増えてインスリン抵抗性がより明確になる

などの状況が現れてくる。糖尿病や心血管

疾患を引き起こすという点で、有糖飲料に

比べて害はより大きい]と説明している。

また、別の専門医は[『無糖』の食品は、血糖

値が上がらないというものではなく、ましてや

血糖値を下げられるものでもない。糖尿病は

今に至るまで、完治できない生涯型の病気だ。

一般論として、糖尿病と診断されれば理論上は

ひっくり返すことが難しく、一生、インスリン

治療を続けなければならなくなる]と警告する。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

南太平洋のトンガで大規模火山噴火

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



日本時間の15日午後1時10分ごろ、南太平洋の

トンガ島北方約65Kmの火山島フンガトンガ・

フンガハアパイで大噴火が発生。

衛星の観測では、噴煙は2万ｍにも達した。

この噴火に伴う津波が、15日深夜から16日

未明にかけて、鹿児島県奄美大島で120ｍ、

岩手県の久慈港で110ｃｍ、その他太平洋側の

沿岸部では30ｃｍ～90ｃｍ程度の高さで

観測され、高知県では多くの漁船に被害が出た。

津波は、太平洋沿岸の各地を襲い、米西海岸の

カリフォルニア州中部の海岸で約130ｃｍ、

アラスカ州南部で約100ｃｍを記録した。

人口がおよそ10万5000人のトンガ島では、

通信が途絶し、全島が降灰被害に遭った。

島民は、津波警報や避難命令により、島の

高台へ避難、首都のヌクアロファにある王宮

から、国王ツポウ６世も警察や軍の先導で、

別荘へ避難する事態になった。

トンガ中部に浮かぶ緑が生い茂る島のヌク島と

タウ島は、噴火後に津波に襲われたのか、

衛星画像から姿を消した。

フンガトンガ・フンガハーパイ火山の噴火

活動は、過去の記録から、今後、数週間から

数ヶ月続き、今回のような大規模の噴火が

繰り返される可能性もあるとされる。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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[蔓延防止適用]新たに1都9県に 連日2万超え

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



年初には、全国で500人台であった新規感染者

数が、連日倍々の勢いで感染者が増加。

7日に5000人を超え、12日に1万人を超えても、

勢いは衰えず、14日にはあっさりと2万人越え、

16日には2万5742人と過去最多を記録し、

2万人台が続き、専門家は3万人台の予測も。

7日午後、政府は新型コロナ対策本部を開催し、

感染が急拡大している沖縄・山口・広島の

3県について、蔓延防止等重点措置を1月9日

から31日までの機関で適用を決めた。

その後の関東、中部などの感染拡大を受けて

18日、東京、千葉、神奈川、埼玉、三重、

岐阜、新潟、長崎、宮崎、熊本の1都9県に、

新たに蔓延防止等重点措置の適用を決めた。

また、群馬県についても検討に入った。

ここまで、14の都府県に広がる流れになった。

この日の新規感染者数は、2万7000人を超え、

2021年8月20日の2万5992人を上回る過去最多。

備えよ常に！　備えあれば憂いなしです。

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半導開発後進国になった日本 崛起に期待

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



日本の食糧自給率が100％といえるのがコメ。

だが、残念ながら産業のコメの自給率は低く、

およそ27％とされている。

かっては世界のリーダーシップを握っていた

のがウソのような話。

将来を見通せず、技術のだだ漏れを放置、囲い

込みも保護もしなかった通産省の責任が重い。

今になって、4000億円を投じて台湾のTSMCの

工場を熊本に誘致するというが、製造する

半導体のレベルは自動車や産業機械、家電

など向けの回路線幅28ナノレベル。

先端を行く超微細の5ナノレベルなどには

程遠い下請けの町工場レベルの汎用品。

ここから、世界のトップレベルにどこまで

追いつけるかに、日本の将来がかかる。

工場を誘致だけでは、無駄な投資に終わる。

中国では、必要とする半導体の17％程度しか

自給できないレベルで、米国から締め出しを

食い、習近平の号令の下、自給に向けて国を

挙げて、開発・生産に乗り出した。

主要企業６社に、23億ドル(約2500億円)を

投じたものの、結果は高いレベルのまともな

半導体を一つも作り出せなかったとされる。

日本は超微細半導体を製造する設備を造り

出す能力を備えているのだから、研究開発

にも1兆円規模の投資をする決断が欲しい。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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北京冬季五輪開幕まで２週間に迫ったが

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



2月4日に開幕式を迎え、2月20日までの日程で

開催される「北京2022冬季オリンピック」。

開幕日まで2週間ほどになった現在も、観客の

入場券の発売に関わる情報がない。

2021年の東京五輪では、PCR検査で陰性が

証明された報道関係者やボランティアなどの

国内居住者だけが、会場への出入りが許される

バブル方式が取られた。

海外からやって来た選手や関係者からは

感染者が隔離されることはあっても、懸念

された感染拡大、クラスターの発生はなかった。

北京五輪では、海外から2000人余りの選手の

ほか、入国する大会関係者は2万5000人に上る。

中国当局は、選手や関係者を外部と接触させ

ない[バブル方式]を徹底して実施するという。

大会組織委は、選手や関係者のうち、どの

程度の人数が[バブル]内に入るのかは不明。

計画では、選手や大会関係者を国内居住者

との徹底した接触阻止の対策が取られる。

選手や大会関係者は、複数回の検査で陰性を

証明することが義務付けられ、北京への

入出国とも専用機が使用されるという。

ワクチンを接種していない参加者は到着後、

3週間の隔離が必要で、全員が毎日検査を行う。

1月中旬、既に中国入国に備えた準備期間に

入っているが、日本ではオミクロンが爆発中。

米国では、1日に140万人を超える新規感染者が

出ているなど、オミクロン株対策がカギに。

徹底したバブル方式での対策でも、専門家は

オミクロン株に対する完全防御は困難とする。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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米国 オミクロン株が爆発 感染者140万人

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



1月11日の米国紙の報道では、前日、10日の

新規感染者数が141万7493人を記録。

入院患者数も、14万5982人と記録的な人数に。

入院者数は、２週間前の値から約２倍となり、

集中治療室(ICU)の2万4000床近くが新型

コロナの感染者で占められている。

これまでのピークは、デルタ株が猛威を

振るっていた9月1日の10万4000人だった。

2020年8月以降の入院者数の合計は約390万例。

連邦政府のデータでは2022年最初の１週間の

新規入院患者は1日約1万8600人。

米疾病対策センター(CDC)のデータによれば、

ワクチン接種を受けていない人は接種を完了

した人に比べて８倍入院のリスクが高い。

現在入院率が高いのはデラウェア、ニュー

ジャージー、ニューヨーク、オハイオの各州で

人口１０万人当たり６０人超が入院している。

CDCは新規感染者のうち、オミクロン株の

割合が98･3%と推定している。

こうした爆発的な感染拡大により、公共

サービス部門でも職員の病欠や隔離が急増し

ゴミ収集や救急サービス、また学校も休校に、

更に航空便も人出不足で欠航が相次いでいる。

こうした危機的な人員不足が要因となって、

CDCがガイドラインを変更して無症状者の

隔離期間を短縮し、症状がなければ感染して

いても仕事に復帰させる措置をとることに。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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