９世紀 平安時代に地震・噴火が続発

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



嘉永7年(1855年)から万延元年(1860年)までの

安政の年は、5年余りの短い時代ではあったが

日本の歴史上では、黒船の来航に始まる日米

和親条約締結から安政の大獄など、現在NHKで

放映中の西郷どんの舞台の時代だが、歴史に

遺る大地震の頻発した時代でもある。

安政元年(1854年)には、東海地震(M8･4)、

南海地震(M8･4)、豊予海峡地震(M7･4)と

南海トラフを震源とする巨大地震が連鎖した。

都が平城京から平安京に移った直後の9世紀も

地震や火山噴火が相次いで発生した時代だ。

記録に残る大地震などは、

　818年　北関東地震

　827年　京都群発地震

　830年　出羽国地震

　832年　伊豆国で火山噴火

　837年　陸奥国の鳴子で火山噴火

　838年　伊豆国の神津島で噴火

　839年　出羽国の鳥海山が噴火

　841年　信濃国地震と北伊豆地震

　850年　出羽庄内地震

　863年　越中・越後地震

　864年　富士山と阿蘇山が噴火

　868年　播磨地震と京都群発地震

　871年　出羽国の鳥海山が噴火

　874年　薩摩国の開聞岳が噴火

　869年　貞観地震(M8･3～8･6)

　878年　相模・武蔵地震(Ｍ7･4)

　887年　仁和地震(M8･3以上)

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中国のEV化 ガソリン車より環境を損なう

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　　




中国は、待ったなしになっている大気汚染の

改善に備えて、2025年までに自動車市場に

おけるエコカーの占める比率を20％にする

ために強引な政策を推し進めている。

補助金政策だけでなく、自動車生産企業に

対して2019年からエコカーの生産・販売

比率の10%を義務化する。

最近の英紙の報道では、中国の電気自動車

(EV)は環境に優しいとは言えないとの研究

発表があるという。

また、中国国内でも清華大学の研究報告で、

EVやプラグインハイブリッド車(PHV)、燃料

電池自動車(FCV)は、内燃機関車と比べると

生産過程でも多くのCO2が排出され、ガソリン

車に比べるとCO2排出量が50％多いとする

論文を発表している。

エネルギー源の6割

以上を石炭に頼る中国では、

電力を得るために、CO2や煤塵を排出する

環境汚染物質を備えた石炭を多く使用する。

中国では、EV化を進めれば進めるほど、石化

燃料による大気汚染が悪化するのが現状だ。

米のシンクタンクも、｢EV普及だけでは化石

燃料の使用を完全になくすことはできず、

汚染を中国の別の場所に移すだけ｣と断じる。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

長野県北部 栄村で震度6強の地震 2018.5.25.

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



5月25日夜、長野県北部の栄村を震源とする

M5･1、震度５強の地震が発生した。

震源地は、新潟県との県境に接する栄村北信。

2011年(平成23年)、今回の地震の震源地の

長野県栄村と県境で接する新潟県津南町との

境界付近を震源としてM6･7、最大震度6強の

長野県北部地震(2011･3･12.)が発生している。

その後、2時間足らずの内にM5･9とM5･3の

震度6弱の余震が発生し、被害を大きくした。

3人が犠牲になり、負傷者も多く出たが災害の

規模が基準に達していないとして国の命名は

なかったが、地元では栄村大震災などと呼ぶ。

2つの地震の震源地となった県境付近まで、

中越地震(2004年　M6･8)の震源域に近い

新潟県小千谷市から、十日町市を経て中魚沼

郡津南町西部に至る全長33Kmの十日町断層

帯西部が存在しているため、この断層帯との

関連性が推定される。

十日町断層帯は、その分布形態から十日町

断層帯西部と十日町断層帯東部に区分される。

十日町断層帯東部は、十日町市北部から十日

町市南部に至る断層帯で、全長約19Km。

十日町断層帯の東側に並行して、日本列島を

南北に二分するフォッサマグナと呼ばれる

大地溝帯を区切る新発田－小出構造線が存在。

十日町断層帯を含め、この北部に存在する

中越地震の震源域などは、大地溝帯内に位置し

未知の断層を含め、多くの断層が存在する。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

｢一路｣構想の拠点 グワダル港

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



中国共産党政府の融資は、IMFや世界銀行と

異なり、中国側にとって戦略的に重要さを

備えている、長期的な価値をもつ地域を

対象にして投資が行われる。

｢一帯一路｣構想の中で、核心的な重要性を

備えているのが｢中国パキスタン経済回廊

(CPEC)｣と呼ばれ、570億ドルの投資計画で

既に、終点となるパキスタンのイン洋に面した

砂漠の街、グワダルでは工事が進む。

グワダル港と周辺の開発で、経済特区と隣り

合わせる巨大な港湾を建設し、貨物積替えの

ハブ港としての機能を備えた港湾に変貌させ、

そこから生産商品を世界各地への出荷を計画。

一方で、中国がグワダル港を中国海軍の拠点と

して使用する目論見も見え隠れし、既に中国に

乗っ取られてしまったスリランカのハンバン

トタ港は、｢一路｣の拠点として組み込まれた。

グワダル港が、ハンバントタ港と共に、アジア･

アフリカ開発のネットワークの拠点となり、

増大化する中国の海軍力がインド包囲網を

強め、プレッシャーを強める可能性を備えて

いることにインドはいら立ちを募らせている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

｢一帯一路｣ パキスタンでの巨額投資

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



中共産党政権が、長期的な戦略的に重要性を

備えている地域を対象にして、重点的に

投資を進めることを目論む｢一帯一路｣構想は

アジア、欧州、アフリカの60ヶ国に及ぶ。

アジア開発銀行(ADB)によれば、アジアを

始めとする途上国のインフラ需要は、2030年

まででも、年間1･7超ドル(約187兆円)もある。

2015年末に、｢一帯一路｣を支える金融機関と

してアジアインフラ投資銀行(AIIB)が発足した。

参加国数は、既にADBを上回っており、関心の

高さを示している。

開発構想の中で、特に中国の関心が高く、

戦略的重要性を備えているのが、パキスタン

での総合インフラ開発計画｢中国･パキスタン

経済回廊(CPEC)｣の、2017年に習近平がぶち

上げた570億ドル規模の巨大プロジェクト。

中国西部の新疆ウイグル自治区カシュガルから

4700ｍ近い高さのクンジュラブ峠を越えて

パキスタン南部、アラビア海沿岸に位置する

グワダル港までのハイウェイの整備に加え、

パキスタン全土での経済開発に備え、道路･

鉄道網を整備し、沿線周辺にエネルギー関連

施設や経済特区の設置を目的とする。

インド洋に面したグワダル港は、深水港で

中国の念願であるインド洋への進出の玄関口と

なり、軍港としての利用が懸念されている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

ツキノワグマ 山口県の街中で御用に

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



5月21日、山口県下松市の住宅にツキノワ

グマが入り込み、捕獲された。

山口県でクマが出没のニュースに驚いたが、

中国地方では、兵庫県や岡山県の東中国地方

だけでなく、山口県付近の西中国地方にも

孤立して生息する個体群があるという。

個体群は、紀伊半島や四国にも存在する。

九州では、2010年ごろには絶滅説が有力に

なっている一方で、不確実ながら目撃情報が

相次いでおり生息の期待が高まっている。

生息の痕跡を探索に備えた活動も盛んだ。

毎年ことながら、東北地方では山菜採りで

山に入った人が襲われるニュースが相次ぎ、

また、里に出没するクマ情報が増えている。

秋にどんぐりが豊作だったので個体数が増え

里に出てくる数が増えたとする研究者、他方

不作だったので里に出る数が増えたとする

説を唱える人もあり、実態は不明。

環境省の調査では、2000年以降の全国の

ツキノワグマの個体推定数は、およそ15,000

頭であるとし、捕獲数は2006年の大量出没時

には4,500頭だったが、それ以外の年は1,000〜

2,500頭で推移している。

3～4年で成獣となり、出産による自然増加率は

20％前後との研究もあり、現状は増加傾向を

備えていることは間違いなさそうだ。

やはり、山に入る時や生息地を通る時には

クマとの遭遇予防に備えて携帯ラジオや鈴は

必携品だ。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中国の一帯一路借金で破綻リスクの国も

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



国際通貨基金(IMF)のラガルド専務理事は

4月の講演で、一帯一路にたいする中国政府の

融資について、ただ飯の｢フリーランチ｣は、

大きな代償、危険性を備えていると警告した。

スリランカは、親中派ラジャパクサ政権下で

2010年、中国からの融資、約13億ドル(約

1421億円)を基にして、南部ハンバントタ港の

建設を始めたが、中国側が設定した年6･3％と

いう高金利で、早々に手を挙げて新設工港を

貸与期間は99年間で事実上取上げられる羽目に。

目先の甘言に乗せられて、高利の融資を受入れ

国の財政を傾けている可能性を備えた国として

ジブチ、キルギス、ラオス、モルディブ、

モンゴル、モンテネグロ、タジキスタン、

パキスタンの8ヶ国が指摘されている。

これらの国は、財政は負債過多に陥っており、

｢一帯一路｣に関わる国の平均負債比率と負債

比率は世界的な警告ラインといわれる20％と

100％をはるかに上回るとされる。

中国共産党政府の融資は、IMFや世界銀行と

異なり、中国側にとって戦略的に重要さを

備えている、長期的な価値をもつ地域を

対象にして投資が行われる。

だが、国内からは｢一帯一路｣は、毎年5000億

米ドル(約53兆円)の資金不足が発生の指摘も。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中国 1~4月固定資産投資が減速

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



中国国家統計局の発表では、1～4月の固定

資産投資は前年同期比7･0％増となり、1～

3月と比べて0･5ポイント減速したした。

伸び率は1999年の年間6･3％以来、約18年

ぶりの低水準だった。

中国政府は、地方政府に対し財政の健全化に

備えた対応を指示しており、公共投資などが

減速し始めた可能性があるとされる。

固定資産投資のうち、民間投資は8･4％増で、

1～3月より0･5ポイント低下した。

不動産開発投資は10･3％増で、1～3月より

0･1ポイント下がったが2桁増が続く。

4月単月の統計で、消費動向を示す小売売上

高は前年同月比9･4％増で、3月より0･7ポイ

ント低下で10％割れの低水準となった。

中国は、最近では世界で製造されている

半導体総量の6割を使用しており、近年の

半導体輸入額は2000億ドル(約21兆8000億円)と

原油輸入額を上回っている。

中国通信大手の中興通訊(ZTE)への、米政府の

制裁を受けて主要事業の運営継続が不可能に

なるなど、半導体の国産の技術や能力を備えて

いない脆弱な姿を露呈した。

中国政府は、半導体の開発生産力向上に備えて、

これまで約1500億ドル(約16兆3500億円)の

投資を行ってきたと推測されている。

だが、科学技術への開発投資のうちの6割は、

頻繁な海外出張や会議開催や娯楽などに費や

されたとする指摘もある。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中国 1～3月スマホ販売数過去最大の減少

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



米市場調査会社のIDCによる報告では、2017年

10～12月期の中国のスマホ出荷台数が前年

同期比で15･7％の減少だった。

世界最大のスマホ市場である中国では、現在、

世界スマホ市場と同様に、既に、飽和状態に

なっている。

各メーカーは、競合他社と差別化に備えて、

価格だけでなく、品質の向上や機能の充実で、

消費者の買い替え意欲を掻き立てるが、飽和

状態になっているため容易ではない。

1～3月期の出荷台数は、9100万台で前年同期比

21％減と過去最大の落ち込みとなった。

調査では、スマホメーカー上位10社のうち、

華為(ファーウェイ)と小米(シャオミ)を除く

8社が販売減となり、強力な販売力を備えて

いた韓国のサムスン電子は上位10社にも残れず

販売台数も200万台と2％余で半分以下に。

スマホ市場に、革新的な魅力を備えた製品が

投入されず、価格競争にのみ終始すれば、個人

消費の主要なけん引力であるスマホ市場の

低迷が続くことになる。

個人消費が大幅に落ち込みにも大きな影響を

及ぼすことになり、経済成長率の鈍化にも

つながるとの懸念されている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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世界の超巨大火山 七つ （その ２）

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



＊　インドネシア・トバ火山

スマトラ島にあるトバ火山は、約7万4,000年

前の噴火で地球の気温が5℃低下し、氷河期と

なる破局的噴火を起こし人類は存亡に危機に。

＊　ニュージーランド・タウポの巨大火山

北島にあるタウポの巨大火山で、約2万6500

年前に破局的噴火を起こしている。

＊　シャツキー海台　北太平洋

北西太平洋海盆の日本の南東方向の海底に

位置する海台で、地球上の最大の火山とされる

タム山塊が存在する。

＊　オントンジャワ海台

南太平洋のソロモン諸島北の海底にある。

過去2億年で最大最強の噴火であり、噴出した

マグマは地球の1％もの面積を覆ったという。

噴出したマグマの量は7,700万km3。

＊　薩摩硫黄島

鹿児島市の約100Km南の薩摩硫黄島を含む

南に存在する東西約21km、南北約18kmの

楕円形のカルデラ。

約7300年前に噴火し、火砕流が九州南部に

達して、この地域に栄えていた縄文文化を

壊滅させている。

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健康と安心のメタボへの備えは？

南海トラフ地震前の内陸地震に警戒必要

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



西日本で起こる内陸地震を南海トラフ地震に

向け活発化している｢プレ南海トラフ地震｣に

警戒が必要だと専門家が指摘している。

東北地方太平洋岸地震後に、東日本を中心に

誘発された内陸地震の発生が相次いでいるが、

これらを｢ポスト東日本大震災｣と定義し、

また、最近、西日本で起こる内陸地震を南海

トラフ地震に向け活発化している｢プレ南海

トラフ地震｣ととらえる。

2018年4月9日に発生した島根県西部地震

(M6･1)の地震や2016年の鳥取県中部地震

(M6･6)は、従来震源となる大きな活断層は

確認されておらず、隠れた活断層(伏在断層)と

されている。

山陰地方では、非常に複雑に断層が存在して

おり、確認されていない伏在断層を震源として

鳥取県西部地震(2000年　M7･3)クラスの地震の

発生の可能性もあり、中国から京都北部に

かけては要警戒地域だとしている。

地震の統計では、小さな地震が増えると、

大きな地震が起こり易くなるという傾向が

あるため、最近、関東地方で地震が相次いで

いるため、首都直下地震は要注意だと指摘。

近畿地方では山崎断層、大阪北部、京都府南部、

和歌山の地震に注目しているとしている。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

中国で世界初の鳥インフルA(H7N4)感染も

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



2017/18年の日本国内でのインフルエンザ

ウィルスは、平成21年(2009年)に猛威を

振るった｢新型インフルエンザ｣のH1N1型

ウイルスと、Ｂ型のウイルスがほぼ同じ

割合で検出された。

同じA型で、オーストラリアで｢殺人インフル

エンザ｣と呼ばれた｢H3N2亜型｣は、Ａ香港型と

して流行が繰り返された。

鳥からヒトへの感染で恐れられている鳥イン

フルエンザA(H7N9)は、2017年9月に依然と

して中国国内で感染者がでて、WHOは中國

国内で感染の広がりが見られ、またウィルスの

一部がヒトへの感染し易い型に変化している

ことから、リスクが高まっていると専門家の

会議で警告を発している。

WHOに報告された鳥インフルエンザA(H7N9)

確定診断患者数は、中国を中心に1,564人に

達しており、今後も増加が懸念される。

2018年2月14日に、WHOの報告で中国の国家

衛生･計画出産委員会(NHFPC)の情報で、

世界で初めて鳥インフルエンザA(H7N4)感染

患者が1人が出たことが明らかになった。

鳥インフルエンザウィルスへの感染は、殆どの

場合は生きた家禽を扱う市場などで、ウィ

ルスに感染した家禽との接触か、ウイルスに

汚染された環境との接触を通して、鳥インフル

エンザA(H7N9)ウィルスに感染しているため、

不用意に鳥市場など立ち入ったり、トリと

濃厚な接触をしないよう注意を喚起している。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

健康と安心のメタボへの備えは？

ＭＥＧＡ地震予測 国内5ヶ所にリスク

備えよ常に！　備えあれば憂いなし


　　　　　　　　



地上約２万Kmを周回している衛星測位シス

テム(GNSS)が全国に存在する約1300ヶ所の

電子基準点の上下左右の｢異常変動｣を測定し、

そのデータを国土地理院が公表している。

民間企業の｢地震科学探査機構(JESEA)｣は、

そのデーターから地殻の歪の状況を分析し、

地震発生予測に用い、的中実績を上げている。

4月9日、島根県太田市で深さ12Kmを震源と

するM6･1、震度5強の地震も4月4日時点で

鳥取県･島根県周辺が要注意と発表していた。

5月7日に公表された直近の地震発生のリスクが

高まっている地点5ヶ所は、

＊東北地方。３･11大地震で地殻が大きく沈み

込んだ太平洋側は現在、反動で隆起し、逆に

日本海側は沈降が続いている。

２つの動きに挟まれた奥羽山脈周辺。

＊九州南部。｢九州の大部分が南東方向に動く中、

新燃岳周辺は東北東方向に大きく動いている。

宮崎県の一部が沈下する一方、鹿児島県では

隆起がみられる｣。

＊九州北部も要注意。2年前の熊本地震の影響で

地盤の上下変動が激しくひずみが溜まっている。

福岡県は全体的に地盤沈下が続いている。

福岡県西方沖地震(2005年、震度6弱)規模の

ものが起きてもおかしくない状況。

＊北海道襟裳岬。設置されている観測機器が

3月30日、4月1、3、5日に繰返し4ｃｍも

地盤が隆起沈降する異常を記録している。

＊東京を含む南関東。4月1日から7日の間に、

４センチから６センチの地盤の隆起沈降が

複数の観測点で確認されている。

3ヶ月以内に震度5以上の地震が起きるリスクが

高まっており、限りなく要警戒に近い。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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長野県北部で震度５弱 神城断層動く？

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



5月12日午前10時半ごろ、長野県北部を震源と

する震度6弱の地震が発生した。

震源の深さは11Km,M5･2。

震度５弱の揺れを観測したのは長野市信州新町、

長野市中条、長野県大町市と小川村。

震度４を長野市箱清水や小谷村などで観測。

気象庁は、今回の地震は、2014年11月22日に

長野県小谷村を直撃した震源断層の神城断層の

一部がずれ動いたとし、最大震度６弱を観測

した前回の地震と震源が近く、地震のメカニ

ズムも似ているとする。

2014年11月の地震は、神城断層を震源として

小谷村や小川村を直撃する直下型のM6･8の地震。

神城断層は、「糸魚川ー静岡構造線断層帯」の

一部を構成しているが、全国の活断層の中でも

危険度が高い活断層の一つをされている。

神城断層の南には、これも危険度が高い

牛伏寺断層が連なり、全長が140～150Kmある

糸魚川ー静岡構造線断層帯が連動して動けば

M8程度の巨大地震となるとされている。

長野県では、2017年6月25日に長野県南部を

震源とするM5･6の地震が発生し、王滝村などで

震度５強の揺れを観測している。

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米中で大豆戦争が始まる

備えよ常に！　備えあれば憂いなし



　　　　　　　　



トランプ大統領が本格化させた中国製鉄鋼や

アルミ、通信機器などに対する輸入規制や

対米投資制限などに対して中国側は対抗に

備えた措置として、直ぐさま米国の中国向け

農産物の主力品である大豆の輸入制限で応じた。

中国では、経済成長に伴い食生活が肉類や

乳製品へのシフトが進むに従い、養豚の飼料や

食用油への用途を備える大豆への需要が近年

急拡大している。

中国の2017年の大豆輸入量は前年比13･9％増の

9554万トンと過去最高を記録し、全世界の

大豆貿易量の6割を占めた。

輸入先では最多がブラジルで、全体の53･3％の

5093万トン、次が米国で34･4％の3290万トン。

国内での生産量は、安価な海外からの輸入品に

押されて減少続きで、1200万トン余に止まる。

需要総量の3割余を輸入規制すれば、国内の

市場混乱は避けられないため、中国政府は

4月末、国内の全省に対して、大豆不足に備えた

大豆作付面積拡大の緊急通知を発している。

トランプ政権の中国に対する追加措置をけん制

すると共に、国内の農業振興の両得を狙う。

突然に火を噴いた豆鉄砲の争いでは収まり

そうもない大豆戦争の行く方が気になる日本。

｢備えよ常に！　備えあれば憂いなし」です。

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