大黒さん

つれづれに、道行く人のながれを眺めている土塀のうえの大黒さん

インフルエンザとはどのようなものか

2018年10月31日 | Weblog
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今年のインフルエンザの流行は、10月下旬

時点では、「平年並み」のようで、沖縄県だけ

1・00を少し上回る状態になっている。

インフルエンザは、インフルエンザウイルスに

感染して起こる感染症で、ウイルスには A型、

B型、C型があり、ヒトに流行を起こすのは

A型とB型だけである。

A型ウィルスは、ヒト以外にもブタやウマ

などの哺乳類やカモ、ニワトリなどの鳥類

などにも感染する。

一方、B型ウィルスの流行が確認されている

のはヒトだけである。

A型・B型インフルエンザの流行には季節性が

あり、国内では例年12月~3月に流行して、

短期間で多くの人に感染が拡がる。

例年の季節性インフルエンザの感染者数は

国内でおよそ1,000万人前後とされている。

インフルエンザに感染した場合の症状は、咳や

咽喉の痛みなどの呼吸器の症状だけでなく、

高熱、全身のだるさ(倦怠感)、食欲不振などの

全身症状が強く、しばしば、頭痛や関節痛・

筋肉痛など呼吸器以外の症状を伴う。

合併症として、気管支炎、肺炎、中耳炎などが

みられ、重大な合併症には急性脳症(インフル

エンザ脳症)や重症肺炎がある。

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健康と安心のメタボへの備えは?





米国に倣って、また高血圧基準が変わる?

2018年10月30日 | Weblog
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現在、メタボ判定などの基準値として用い

られているのは、高い方の値が140、下の

値が90、いずれもこの値を超えると高血圧と

認定される。

日本高血圧学会が、2004年に65歳以上の

高齢者を一括りにして治療目標としたもの。

2014年に、日本人間ドック学会が150万人の

データ解析の結果の合理性を基に、上が147、

下が94とする基準値の修正を提唱。

だが、医療や製薬業界などの猛反発で潰される。

最近、米国から臨床試験の結果から、新たな

基準値を引き下げの動きが出てきて日本国内

でも動揺が広がっているという。

2015年に米国国立心肺血液研究所が公表した

「スプリント」と呼ばれる臨床試験で、50歳

以上の約9400人の高血圧患の追跡調査で、

上の血圧を140未満まで下げた群よりも、

120未満に下げた群のほうが、心臓発作や

脳卒中のリスクが低く、総死亡率も低いと

いう結果が示されたことによるもの。

基準値の引き下げは、治療対象者の増加に

結びつくため、医薬業界には美味しい話。

だが、この試験の対象者は、全員が高血圧

症状を備えているのではなく、腎疾患または

心血管系疾患の既往歴がある人で、平均BMI

数値が29・9と、日本では肥満者に該当する。

それにも関わらず、海外のデータを重視して

現行の基準値引下げの動きが出ているという。

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韓国 造船に続いて自動車産業も危機に

2018年10月29日 | Weblog
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現代自動車が発表した2018年7~9月期の実績に

韓国内で悲鳴が上がっていると報じられている。

第3四半期(7~9月)の販売実績は約112万台で、

昨年同期より約5000台減少したが、売上額は

24兆4337億ウォンとは昨年同期より0・96%の

小幅増となったが、為替変動によるもの。

一方、営業利益は2889億ウォン(約285億円)と

米国でのエンジン部分の不良に伴う約15万台の

リコールに備えた費用発生で、前年同期比で

76%減の大幅減となった。

起亜車や双龍車など韓国自動車全体の今年9月

末までの生産台数も、290万台で昨年同期より

8・4%の大幅減少となっている。

完成車業界の販売不振により、下請け会社の

倒産も相次いでおり、1次下請け会社89社の

うち42社が赤字で、営業利益率は0・9%と

利息も払えぬ限界に。

体力を備えていない2・3次下請け会社では

稼働率も下がって倒産が相次いでいる。

海外市場では、韓国車の競争力喪失が顕著で、

米国や中国などの主力市場では「同じ値段なら

韓国車を買う理由はない」という消費者の

認識が広がっていて、韓国車の評価は墜死。

韓国の自動車産業は、衰退の道を辿っていると

厳しい見方も現実味を備えて来た。

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高血圧基準の変遷 年齢+90の時代も

2018年10月27日 | Weblog
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日本生活習慣病予防協会は、血圧について

健康な人の血圧は、収縮期血圧(心臓が縮んで

血液を送り出したときの血圧。最大血圧)が

140mmHg未満、拡張期血圧(心臓が拡張した

ときの血圧。最小血圧)が90mmHg未満とし、

このいずれかが上回っている状態を高血圧

しており、メタボの要件の一つとしている。

この高血圧の判定基準は、日本高血圧学会が

2004年に65歳以上の高齢者を一括りにして

「140/90」という治療目標を当てはめるよう

定めたもので、これが現在一般化している。

それ以前は、2000年に年齢ごとに治療目標が

定められていて、上の数値が70代は150未満、

80代は160未満などとなっていた。

それ以前、40年ほど前は、年齢+90が上の

基準とされ、40歳で135だと生命保険加入には

条件が付き、献血では血圧審査で不可になった。

2014年に、日本人間ドック学会が、約150万

人の血圧データを解析して、高血圧学会の

基準より大幅に緩い「147/94」という新たな

健康基準を発表して、厳しくなる一方だった

基準値に一石を投じて話題になった。

もし、この数値が診断に適用されると、当時

2474万人だった高血圧患者は660万人となり、

1800万人減ることになるため、高血圧学会や

動脈硬化学会、製薬業界などは猛反発した。

結果は、「147/94」は押しつぶされて、診断

基準となることはなかった。

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スラウェシ島地震 液状化が津波を大きくした

2018年10月26日 | Weblog
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9月28日午後6時(日本時間午後7時)過ぎ、

スラウェシ島中部のパル北方78㎞付近の深さ

10㎞を震源としたM7・5の地震で、高さが

10mにも達する津波の発生で、2000人を

超える死者が出た。

その後の調査では、想定外の高さの津波の

発生だったとする専門家の指摘もある。

パル市は、幅5~7㎞、長さが約30㎞の細長い

湾の最奥部に位置し、湾の入り口付近では

震源から到達した津波は、湾に入って増幅され

高さが増したが、調査結果では、それ以外の

特異な要因が津波を高さを大きくしたことが

判明したという。

細長いパル湾に沿って、左横ずれ断層が延びて

おり、パル市付近では横ずれ幅が5mだった。

このため、パル市では地滑りが各所で発生した。

付近一帯は、厚い土砂の堆積層の上に立地して

いるため、広範囲に大規模な液状化現象が発生。

この液状化により、市内でも大きな建物の

損壊が発生したが、細長いパル湾に沿っても

海面下の斜面や沿岸部で地滑りが多発した。

このため、大量の土砂が海底に滑り落ちて、

付近の海面が大きく変動したことによって

湾内でも津波が発生したことが突き止められた。

震源地付近には、スラウェシ島北西沖からパル

附近を通り、南南東に延びるパル・コロ断層が

存在するが、パル市を襲った揺れと共に津波の

規模は専門家にとっても想定外だったとする。

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人手不足で企業倒産件数も負債額も増加

2018年10月25日 | Weblog
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日本国内での人手不足は、ますます深刻さを

まして経済活動の大きな障害になっている。

調査会社の報告では、1~9月の人手不足

倒産は負債総額で417億円に達しており、

この勢いで増えれば年間の件数は400件前後と

なり、負債総額も550億円前後になりそうな

増加傾向を備えているという。

また、人手不足問題の表面化を受けて集計を

始めた平成25年以降、ピークは件数で27年の

340件、また、負債総額では25年の541億円

だったが、共に更新されそうな深刻さだ。

資本金別では、資本力を備えていない1000

万円以下が55・8%と過半を占め、1000万円

~1億円未満の中小企業が43・8%を占める。

倒産理由では、求人をしても応募者が集まら

ないケースが最も多く、人件費高騰による

ケースが続く。

求人企業では、応募者増に備えた待遇だけで

なく、働きやすさや企業イメージの改善への

努力も欠かせない。

それだけに、ブラック企業のイメージは求人

市場からの締め出しにつながることに。

一方、お隣の韓国では失業者の増加が止まらず

例年、失業者が減る7~9月期で、過去最高

だった通貨危機後の1999年の133万人に次ぐ

106万人に達したという。

だが、公表されている失業率3・8%より実勢は

遥かに高く、実質失業率を反映しない分類

基準を備えている統計手法のからくりが指摘

されており、若年層の高さが特に深刻だ。

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中国 地方政府の隠れ債務が648兆円

2018年10月24日 | Weblog
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米格付大手のS&Pは、中国地方政府が保有する

「隠れ債務」規模が40兆元(約648兆円)に達した

とする調査報告を発表。

この隠れ債務も中国政府の債務に入れれば、

2017年の政府債務対GDP比が60%に達する。

S&Pは中国の債務問題について,「巨大な信用

リスクを伴っている」と警鐘を鳴らした。

2008年の世界金融危機を受けて、2009年に

中国当局は経済の立て直しに備えて、4兆元

(約64兆円)と地方政府によるインフラ建設や

不動産投資の資金調達のために、地方融資平台

(LGFV)を設立して発行した20兆元(約320兆円)

余りの社債による資金を投入した。

その後も、地方政府は財政資金調達に備え

LGFVを設立し、拡充し続けてLGFVによる

地方債務は拡大し続けて来た。

だが、中国当局は、このLGFVによる部分の

社債を地方政府の債務ではないと定めている。

米中貿易戦の激化と共に、中国経済の鈍化が

鮮明となり、地方政府の財政状態も悪化。

このため、中央政府は、これまでの債務圧縮

政策(レバレッジ政策)から一転、緩和的な

金融政策に転換し、インフラ投資計画を拡大。

これにより、今後は地方政府が抱える債務が

一段と増えると懸念されている。

9月中旬、S&Pは地方政府の債務危機拡大に

備えて,天津市や重慶市、無錫市、長沙市などの

LGFV7社の格付けを1段階引き下げている。

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過去20年 最大の自然災害被害国は米国

2018年10月23日 | Weblog
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2018年は、昨年に続いて地震、台風に襲われ

豪雨による洪水や土砂災害が相次ぐ年になった。

1998~2017年の洪水、地震、津波、干ばつ

などの自然災害の調査報告では、災害による

損失額のうち、気象の変化が関係する災害に

よる損失額は2兆4500億ドル(約275兆円)に上る。

損失額が最も高かったのは米国で9448億ドル

(約106兆円)で、2番目が中国で4922億ドル

(約55兆2000億円)、3番目が日本で3763億ドル

(約42兆2500億円)と続き、以下、インド、

プエルトリコとなっている。

この期間の災害による死者は130万人に達し、

負傷・不明者は44億人で、最も被害が大きかった

のは地震とそれによる津波で74万人が死亡した。

また、2016年の世界の自然災害による損失は

過去4年間で最大であり、その中で1位は熊本

地震
、2位が中国の揚子江流域の大規模洪水、

3位がプエルトリコなどが被ったハリケーン

「マシュー」によるもので、4 位にも米国の

ルイジアナ州での洪水被害が続いている。

2016 年に発生した自然災害による損失額の

総計は 1750 億米ドルに達するとされる。

国連大学が世界171カ国を対象に行った、自然

災害に見舞われる可能性や対処能力などを評価

した「世界リスク報告書2016年版」では、日本は

地震などの自然災害に見舞われる可能性では

世界で4位と高いが、対策を講じているため

自然災害に対する脆弱性の順位では17位に。

だが、この順位は国の備えの不十分さを示す。

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地方政府の巨額債務が更に拡大へ

2018年10月22日 | Weblog
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中国の地方政府は、インフラ投資や不動産

投資目的で、資金調達に備えた地方融資平台

(LGFV)を次々と設立して社債を発行してきた。

一方で、中央政府は、このLGFVにより発行

された社債は、地方政府自身の債務ではないと

する立場をとっている。

だが、米の格付け機関S&Pなどは、地方政府の

隠れ債務として捉え、648兆円に上る隠れ債務を

中国政府の債務として加えると、2017年度の

中国の政府債務対GDP比が60%に達するとする。

中国当局は、爆発的に拡大する地方政府の債務

縮小に備えたデレバレッジ政策を進めた。

この結果、多くの地方政府のLGFVが資金不足に

陥ったが、9月13日に中国当局は各地方政府に

対して、債務超過となったLGFVについて破産

させる方針を通達したため、新疆ウィグル自治

区を始め、各地で多くのLGFVが破綻した。

しかし、中国政府は一転して、米中貿易戦争に

よる経済悪化防止に備えた金融緩和政策に

転換し、インフラ投資を拡大。

このため、S&Pなどの格付け機関は相次いで、

地方政府のLGFVの格付けを引き下げている。

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地下鉄構内のPM2・5濃度地上の5倍

2018年10月20日 | Weblog
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地下街の嫌いな人は少なくない。

理由に、閉塞感を挙げる人が結構居てるが、

それ以上に多いのが空気の汚れや匂いだろう。

最近、大学の調査チームが横浜市内の地下鉄

ホームでの空気の汚れ、特にPM2・5の濃度

調査を行った結果を報告している。

調査では、始発後から濃度が上がり始めて、

1㎥当りの1時間の平均濃度は、午前9時から

10時でもっとも高い、およそ120㎍と同時刻の

地上濃度の約5倍となった。

この濃度は、大気汚染の甚だしい北京市内

並みの汚染度だ。

始発後の午前6時から14時間の平均濃度は

およそ80㎍で、環境省の定める屋外の1日

平均の基準35㎍と比べると、約2・3倍となる。

汚染物質の成分分析では、金属が多く、特に

鉄を含むPM2・5は地上の約200倍に達していた。

発生原因は、ブレーキや架線の摩擦。

海外の地下鉄でも、実態調査でPM2・5の汚染

問題が取り上げられており、改善に備え

取り組みが進められている。

だが、日本では地下街を含めて汚染改善への

取り組みは手つかずの状態だ。

地上空間では、環境省が1999年(平成21年)

9月に、大気中のPM2・5の濃度を年平均で、

1㎥当り15㎍以下に、また日平均で1㎥当り

35㎍以下とする環境基準を設定している。

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海溝型地震の危険度を4段階表示に

2018年10月19日 | Weblog
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2018年7月、政府の地震調査研究推進本部

総合部会は、南海トラフや日本海溝などで

起きると想定される海溝型地震の危険度を

発生確率に基づいて4段階にランク分けする

こととし、ランクごとの危険度を公表した。

従来は「30年以内に起きる確率」で地震発生の

危険度を表現していたが、専門家ではない

人には危険度が分かりにくいという指摘が

あるため、より理解し易い方法にした。

現在、国が公表している30年以内の地震発生

確率を基に、26%以上を「III(危険度高い)」、

3%以上26%未満を「II(やや高い)」、3%未満を

「I」とし,データ不足で確率不明だが,「すぐに

地震が起こることが否定できない」可能性を

備えているものを「Ⅹ」とした。

この分類で、「III」となったのは、M8~9級の

南海トラフ巨大地震や、千島海溝の巨大地震、

東北から関東沖の日本海溝で起きる津波地震

などが含まれている。

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2017 年、太陽光発電が原子力発電を超える

2018年10月18日 | Weblog
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9月13,14の両日、九州電力は太陽光発電に

よる電力供給の一時停止措置をとった。

九州では、太陽光発電が備える供給能力は

800万Kw、一方の原子力発電は400万Kw。

供給が需要を43万Kwも上回る事態となって

太陽光発電の「出力制御」となったのだ。

九州では、太陽光発電が原発を圧倒している。

世界の太陽光発電設備が備える累積発電容量が

2017年末現在で4億kW超となり、原子力発電を

超えたという。

2017年の世界の太陽光発電の年間導入量は

前年比で1億Kw増で30%超の大躍進に。

太陽光発電の累積導入量は、10年前の2007年

にはわずか900万Kw(9GW)だったのが、2017

年末には4億Kw(400GW)と40倍以上の容量を

備えるまでに拡大し、原子力発電の容量の

3億9200万Kw(392GW)を追い抜いた。

世界では、太陽光発電容量の断トツ一位が

中国で、次いで米国が2位となっている.

中国は、2017 年末時点で再生可能エネルギー

発電の設備容量は6億5000万Kw電話、総発電

設備容量に占める割合は36.6%に達している。

また、太陽光発電設備容量は1億3000万Kwに。

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フグの季節 「雑種フグ」急増の危険性

2018年10月17日 | Weblog
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9月21日、下関市の南風泊(はえどまり)市場で

フグの初競りが行われ、フグシーズン入り。

今年の初値は昨年並みとかで、まずまずか。

ここでのフグは、代表的なトラフグだが日本

近海には33種類のフグの仲間がいる。

このうち、国が食用として認めて、一般的に

食べられているのは、19種類と特定地域の

3種類の22種類となる。

食用として認可されいるフグは、身には

猛毒性を備えたテトロドトキシンは含んでは

いないものの、内臓や皮は非常に危険だ。

厚生労働省は自治体向けの通知で、種類に

よって有毒部位が異なるため、種類別に

安全性を備えている部位を限定している。

量的に多く流通して、人気のトラフグ以外に

マフグやサバフグ、ショウサイフグ、ゴマ

フグなどがあるということだが、最近、地球

温暖化の影響は海水温にも及んで、フグの

生息地域にも大きな変化が出てきている。

海水温の上昇で、日本海側に多いゴマフグが

太平洋側に出てきて、主に太平洋に生息する

ショウサイフグとの間の雑種フグが多く見つ

かったほか、身にも毒性を備えたフグが北上

してきて生まれた雑種フグが増加している。

このため、誤食による事故が懸念されると

専門家は注意を呼び掛けている。

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中國 太陽光発電が2017年に急伸

2018年10月16日 | Weblog
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近年中国では、再生可能エネルギーの拡大が

著しく、特に太陽光発電量では、2017年の

新規導入量が53GW(5300万Kw)と前年比で

53・8%の大幅な伸びとなった。

中国では、化石燃料、特に品質の低い石炭を

使用した火力発電による大気汚染問題が、

特に深刻であるため、トップダウンでクリーン

化に備えた取り組みを進めている。

国としては、一次エネルギーでの非化石エネ

ルギー割合を、2020年までに15%、さらに

2030年までに20%程度に引き上げる計画だ。

国家エネルギー局(NEA)の発表データによると、

2017年末の再生可能エネルギーの累積発電

設置容量は約650GW(6億5000万Kw)と、前年

比で14%増加し、そのうち太陽光発電(PV)は

130GW(1億3000万Kw)で68・7%も増加した。

太陽光発電量だけで原発130基にも相当する

発電能力を備えていることになる。

再生可能エネルギー 電力の消費割合

一方で、余りのすさまじい太陽光発電所の

建設スピードで、中国西北部の一部地域では

政府が支給する建設補助金が行き渡らず、

遅延のために事業計画の継続が頓挫し、破綻に

追い込まれている地域もある。

寧夏回族自治区では、再生可能エネルギー

電力の消費割合の伸び率が、全国平均の2倍

近い急伸地域であるため、投資資金が続かず

高利の資金調達に頼らざるを得ず、窮地に

陥っている企業が続出しているという。

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九州電力で2日続きの「太陽光出力制御」

2018年10月15日 | Weblog
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九州電力では、10月14日の日曜日、前日に

続いて2日続きの「太陽光出力制御」を実施。

週末で電力需要が減少する一方で、好転ので

太陽光発電の供給が順調であるために供給が

需要を上回ってバランスが崩れ、安定した

電力供給が出来ないと判断して、太陽光の

発電供給の一時停止を実施したもの。

電力不足が懸念される一方で、再生可能エネ

ルギーだ、の声が大きくなり、風力発電だ、

太陽光発電だとの国の旗振りで、電力不足は

欧州にならい再生可能エネルギーでとなり、

風力様々、太陽光様々の流れとなった。

北海道胆振東部地震では、一時的な電力供給

不足から深刻なブラックアウトを引起したが、

供給過剰でも同様な事態が発生する。

電力の需給バランスが少しでも崩れると、

電気の周波数が変動して、いわゆる品質が

悪化して大事故に繋がるため、使用できない。

この事態の回避に備えて、九州電力は需要を

上回ると想定される43万Kw相当分を減らす

ために太陽光発電の「出力制御」となった。

一方で、九州電力管内では原発4基の稼働で、

400万Kwほどの供給があり、安定供給継続の

基盤を備えており、800万Kwにまでにも膨れ

上がってしまった太陽光発電能力が、今後共

問題化しそうだ。

電力不足化解放されたことは、ありがたいこと

だが、電気を無駄にして捨ててしまう愚に

もっと真剣に取り組むべきだ。

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