キーキー

キーワードの2個目のキーとは。

これからの高齢者の在宅療養生活をもう少し踏み込んで考えてみたい。
以前、マーケティングの部分でも触れたが、配食サービスや宅配サービス等の高齢者利用は増加傾向にある。
ここで注目して頂きたいのは「配」のキーワードである。
薬局も小売業である。
薬局にも「配」のコンセプトが必要になる。
既に、大手調剤チェーンは「配」に注目しており、昨年発表になった中期計画（3ヶ年）の第1戦略は何と言っても「Ｍ＆Ａ」であるが、第2戦略には「在宅」が入っている。
因みに、第3戦略は「医療モール」となっている。
明らかに長期ビジョンに立った方向性が伺える。
また、65歳以上の高齢者の子供との同居率は、毎年下がる傾向にあり、平成20年には44.1％になっている。
その結果、65歳以上の単身世帯者（独居）は2008年31.2％、20年には33.2％、25年は35.4％になると予想されている。
これらの傾向は高齢者が一人で生活するシーンが増えることを示しており、高齢者の疾病率の高さから在宅訪問活動の要件である「一人では通院が困難な者」が増えることがわかる。
この定義については前回ご報告した通りである。
さて、その在宅訪問活動であるが訪問先がどこになるのかを検討する必要がある。
注目して欲しいのは病院病床が7万床減少し、在院日数が7日前後短縮されている。
これは医療度の高い患者が退院を迫られることを表している。
それに比べて介護施設や居住系サービスが大幅に増えている。
そして、ここで亡くなる方が多くなると予想している。
さらに、サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）は2011年度からスタートして10年間で全国に60万戸を目指しており、既に12万戸ほどが稼動している。
このサ高住には補助金がついており、ここ数年は急速に増加傾向にある。
ここで言うサービスとは24時間の見守りや緊急時の対応、医療や介護相談であり、ホームヘルプやデイサービスなどの介護サービスは外付けになるケースが多い。
また、サ高住は比較的中程度の所得層を想定しているが、低所得高齢者に向けた新たなケア付き賃貸住宅なども2014年度から10年間で40万人分を確保する方針も出されている。これらはどちらも国土交通省が支援するサービスである。
これらの予測から在宅医療の需要がますます増加傾向にあり、それも高齢者住居系においても医療度の高い利用者の増加がうかがえる。
先ずは、それぞれの高齢者施設または住居でどの様な医療が行われており、その薬がどこから持ち込まれているのかを考えて欲しい。

同じことを何回も繰り返しているのはネタがなくなったせいか。
自分の努力不足を感じる。
頑張れ！


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