土砂降りを 葡萄片手に 涼みたる
梅士 Baishi
土砂降りの雨音は心地よい。
もっとも、出足をくじかれて、出そびれてしまった。
さて、どうしたものか・・・。
読書しかあるまい。
今年春に出版された鳴霞著『あなたのすぐ隣にいる中国のスパイ』
を読んだが、具体的な事例をみると、ため息が出る。
もちろん、日本ではスパイ活動は他の法令に反しない限り合法で
あり、スパイということで処罰することはできない珍しい国である。
結果、防衛省内部にもスパイが活躍し、首相官邸でも中国人アル
バイトが清掃員として、あるいは店員として機密情報を盗んでいる。
防衛省の事例は防衛上の機密情報が漏出しているので深刻である。
自衛隊員の妻が帰化中国人だった事例である。
因みに、機密情報に近い自衛隊員の外国人妻の７０％が中国人
だという。
アメリカがF22を渡そうとしない理由の一つに、日本では機密情報
が護れないという事情があるという。
まだある。
中国深圳に本社を置くファーウェイ・テクノロジーズという通信関連
の大企業（売上３兆円）は、実質的に中国の諜報企業でもある。
これと提携して、携帯アンテナ基地を強化しているのがソフトバンク
である。
そこには通信傍受のシステムが組み込まれているとも言われる。
日本を中国に売り渡したいという政治家、マスコミ社員、公務員、
教員・・・、なぜそれが日本人といえるのか。
これは思想信条の自由なのではない。
日本国籍を離脱して追及するべき自由なのであって、日本国民で
あることとは矛盾するのである。
日本ではスパイ活動は合法である。
しかし、世界の常識では処刑されても文句が言えない重罪である。
中国、韓国は、日本に宣戦布告した敵国である。
侮辱をし、領土を侵犯し、国家侵略を宣言している国である。
まず、経済制裁から徹底して戦うべきである。
反日メディアに対しては国会喚問、業務停止、独占禁止法適用な
どの反撃を与えるべきである。
戦争は既に始まっているのだ。
中国にとりこまれて、CANONもTOYOTAもPANASONICも倒産
すればよい。
代わりの企業はあるのだから、心配ない。
中国・韓国人の所有地没収、敵対関税、大使館縮小命令などを断
行すべし。
【 日本独立宣言 】
日本は独立国家であることを宣言する。
独立国家の要件として、日本軍を再興する。
最高資産として、今後５年間、年間１２兆円の予算を計上し、予算
単年度制は適用しない。
財源として、余剰公務員を解雇し、地方自治は廃止して地方公務
員を解雇する。
軍事国債を発行する。
減税を断行し、医療費削減を断行する。
警察、消防は、国家公務員とする。
集団的自衛権はこれを認める。
独立国家であることに矛盾する限りにおいて、現・憲法は無効とする。
早期に、新憲法を樹立する。
中国、韓国は、反日敵国と認定する。
関連団体、在日、反日活動家を制裁する。
反日敵国人の入国を規制し、在日敵国人は出国を命ずる。
スパイ防止法を制定する。
制定以前においても、スパイと認定した被疑者は即時処刑する。
中国、韓国の大使館、領事館は一端退去を命じる。
中国、韓国国民が我が国に所有する不動産所有権を没収する。
敵国から大使館、領事館を撤収し、話し合いは国連において行う。
国連の敵国条項を廃止しない限り、３年の猶予期間をおいて脱退
する。
脱退する場合は、国連に代わる機関として、日本、アメリカ、英国、
ドイツ、インド、ロシア、トルコ、メキシコ、ブラジル、ポーランド、フラン
ス、カナダなどを中心とする「地球連合」を創設する。
地球的正義を護る連合軍と、経済と資源を調整する連合議会を二
本柱とする。
中国・韓国在住の国民、企業の帰国を命じる。
命令に従わない国民の生命・安全・財産は保障しない。
３年以内に実現すべき維新の構想である。
立憲女王国・神聖九州やまとの国
幸福実現党応援隊・ 梅士党
