土砂降りを 葡萄片手に 涼みたる
梅士 Baishi
土砂降りの雨音は心地よい。
もっとも、出足をくじかれて、出そびれてしまった。
さて、どうしたものか・・・。
読書しかあるまい。
今年春に出版された鳴霞著『あなたのすぐ隣にいる中国のスパイ』
を読んだが、具体的な事例をみると、ため息が出る。
もちろん、日本ではスパイ活動は他の法令に反しない限り合法で
あり、スパイということで処罰することはできない珍しい国である。
結果、防衛省内部にもスパイが活躍し、首相官邸でも中国人アル
バイトが清掃員として、あるいは店員として機密情報を盗んでいる。
防衛省の事例は防衛上の機密情報が漏出しているので深刻である。
自衛隊員の妻が帰化中国人だった事例である。
因みに、機密情報に近い自衛隊員の外国人妻の70%が中国人
だという。
アメリカがF22を渡そうとしない理由の一つに、日本では機密情報
が護れないという事情があるという。
まだある。
中国深圳に本社を置くファーウェイ・テクノロジーズという通信関連
の大企業(売上3兆円)は、実質的に中国の諜報企業でもある。
これと提携して、携帯アンテナ基地を強化しているのがソフトバンク
である。
そこには通信傍受のシステムが組み込まれているとも言われる。
日本を中国に売り渡したいという政治家、マスコミ社員、公務員、
教員・・・、なぜそれが日本人といえるのか。
これは思想信条の自由なのではない。
日本国籍を離脱して追及するべき自由なのであって、日本国民で
あることとは矛盾するのである。
日本ではスパイ活動は合法である。
しかし、世界の常識では処刑されても文句が言えない重罪である。
中国、韓国は、日本に宣戦布告した敵国である。
侮辱をし、領土を侵犯し、国家侵略を宣言している国である。
まず、経済制裁から徹底して戦うべきである。
反日メディアに対しては国会喚問、業務停止、独占禁止法適用な
どの反撃を与えるべきである。
戦争は既に始まっているのだ。
中国にとりこまれて、CANONもTOYOTAもPANASONICも倒産
すればよい。
代わりの企業はあるのだから、心配ない。
中国・韓国人の所有地没収、敵対関税、大使館縮小命令などを断
行すべし。
【 日本独立宣言 】
日本は独立国家であることを宣言する。
独立国家の要件として、日本軍を再興する。
最高資産として、今後5年間、年間12兆円の予算を計上し、予算
単年度制は適用しない。
財源として、余剰公務員を解雇し、地方自治は廃止して地方公務
員を解雇する。
軍事国債を発行する。
減税を断行し、医療費削減を断行する。
警察、消防は、国家公務員とする。
集団的自衛権はこれを認める。
独立国家であることに矛盾する限りにおいて、現・憲法は無効とする。
早期に、新憲法を樹立する。
中国、韓国は、反日敵国と認定する。
関連団体、在日、反日活動家を制裁する。
反日敵国人の入国を規制し、在日敵国人は出国を命ずる。
スパイ防止法を制定する。
制定以前においても、スパイと認定した被疑者は即時処刑する。
中国、韓国の大使館、領事館は一端退去を命じる。
中国、韓国国民が我が国に所有する不動産所有権を没収する。
敵国から大使館、領事館を撤収し、話し合いは国連において行う。
国連の敵国条項を廃止しない限り、3年の猶予期間をおいて脱退
する。
脱退する場合は、国連に代わる機関として、日本、アメリカ、英国、
ドイツ、インド、ロシア、トルコ、メキシコ、ブラジル、ポーランド、フラン
ス、カナダなどを中心とする「地球連合」を創設する。
地球的正義を護る連合軍と、経済と資源を調整する連合議会を二
本柱とする。
中国・韓国在住の国民、企業の帰国を命じる。
命令に従わない国民の生命・安全・財産は保障しない。
3年以内に実現すべき維新の構想である。
立憲女王国・神聖九州やまとの国
幸福実現党応援隊・ 梅士党