処暑の雨 蛇の目を差して 田に出でぬ
梅士 Baishi
まさに恵みの雨が一晩中降り続けた。
心地よい冷風が眠りを深めた。
昨日も雨の中、遍路の道を歩いた。
歩くたびに、何かしらの新発見があるものだ。
雨の中にもトンボが乱舞していた。
水鳥もいつものアオサギ、シラサギ、カルガモに加えて、カイツ
ムリやヒシクイ？などの姿も見えた。
そして、青い弾丸のようなカワセミも目撃した。
田んぼの稲は、青い穂を出していた。
秋の彼岸前には黄金色に実り、彼岸花があぜ道を彩るのである。
一週間を一秒の秒針のように、刻々と季節が移ろい刻まれて
ゆくのを実感する。
かくして、わが夏休み気分は終わった。
子供たちの夏休みは残り一週間である。
（入社試験、公務員採用試験に思想信条審査を）
日本共産党委員長志位の守護霊インタヴュー『共産主義批判
の常識』は、表紙の写真からしておぞましく、なんとかタケシ同様
さわりたくない人物である。
共産主義マニュアル、共産主義方程式をプログラミングされた
サイボーグと言う印象であった。
悪魔的プログラミングは、東京大学にも通用する。
大学はむしろウィルスの感染源にもなっている。
同族のウィルス人間ほど入りやすいだろう。
頭がよいということと、善悪は関係ない。
入社試験でも、政治思想や価値観をこそ判定すべきなのである。
思想信条を理由とする差別をしてはならないというが、それは
国家統治のあり方の問題であって、企業の入社基準には当ては
まらない。
そもそも思想信条の責任と言う観点を見失ってはならない。
企業活動の自由にも社会的責任が問われる以上、企業努力を
破壊する共産主義の人間を入社させたくはないと言うのは当然
のことであろう。
同様に、公務員採用試験であっても、反日分子を採用してはな
るまい。
公務員採用であっても、思想信条の審査が必要なのである。
公務員と言うのは、国家をささえ、国民に奉仕する使命を責務
とするものであるから、思想信条の責任は重い。
このように、思想信条の自由といっても、社会的に一切差別さ
れるべきではない自由なのではない。
だれも、殺人鬼の自由、亡国の自由を差別してはならないとは
考えないであろう。
思想信条こそはその人物が何者であるかという指標である。
思想信条が社会のニーズによって選別されることは、人間が
社会性を養うために欠かせない試練というべきであろう。
こうした思想信条の無秩序化の結果、公務員が反日左翼の拠
点となり、税金で毒虫を養うと言うバカげた結果を許し、敵国にも
延々と朝貢を続けると言う卑屈外交を先例踏襲する末期症状を
見せる癌症状を呈しているのである。
正邪を区別し、悪を排除するセキュリティーソフトを入れる必要
があるということだ。
そのソフトこそは救世の法であり、幸福の科学なのである。
愛国心を正義ではないというならば、伝統仏教は悪魔のウィルス
に感染していると言うべきであろう。
天照大神の言葉が心に響かない日本の神社神道もウィルスに
汚染された空洞にすぎなかろう。
左翼思想に染まり、解放運動の推進者にもなり下がって
いるキリスト教もまた、共産主義に感染しているのである。
敵国を手引きする「正義」がまかり通る日本を攻略するために
は、オバマ大統領の任期中に、日本の防衛力を憲法で縛り続け、
反日思想を植え付け、米軍を沖縄から撤退させ、中国市場独占
の利権をにおわせることだ。
それが、護憲であり、原発廃止運動であり、米軍排除運動であ
り、「地方分権（日本解体）」、「平和主義」の正体なのである。
【 関税のモラル 】
自由の本質とは責任である。
あるいは、使命というべきものである。
関税の使命とは何か。
保護貿易ではない。
リーダー責任が問われているからである。
日米の雌雄を決する太平洋戦争では日本が無残な敗北を喫し、
国家主権を制限されるという屈辱の中にある。
しかし、今ひとたびアジア経済のリーダーシップをめぐる日米対
決の時を迎えているのが、TPP条約問題なのではないか。
票田を護ろうとする愚かな政治家たちによって、農業などを例外
とする運動が繰り広げられているが、リーダー意識のかけらもな
い自己保身の輩である。
関税責任とは、今や保護貿易ではなく、自由化によってアジア
経済圏を育てるところにこそあると言うべきである。
農産物に関する検疫制度も保護貿易の障壁である。
農業も国際的な競争にさらされるべきである。
中国の安い商品については関税をかけないで国内工業を倒産
に追い込みながら、農業は別ですとはいえない。
関税責任として今問われているのは、敵対関税である。
そもそも中国、韓国の商品は信用できない。
しかも、国ごと日本を敵国として追い詰めようと画策している国
である。
そこに、制裁を加えるのは当然である。
自由貿易とは、国家間の信頼関係を前提とする。
その前提を欠く以上、経済的利権を供給するべきではない。
もちろん、個別に制裁関税ということはあってよい。
日本国民の生命・安全・財産に脅威を与えた、または明白に与
えうる国家に対しては、一定の制裁関税が課されてもよいであろ
う。
そうした基準からみても、中国・韓国は制裁関税国家と言うべ
きである。
農業品目の自由化については、検疫制度を企業責任ないし、
相手国の検疫責任として、制裁関税のペナルティールールを課
せばよいと考えられる。
タイのマンゴーやドリアンやハーブを鮮度のよい状態で輸入し
たいものだ。
日本農業は、海外での農業指導にシフトするという方向性もあ
るだろう。
TPP条約は、貿易自由化という土俵で戦う、日本の復活戦であ
ると考えて、真剣勝負するべきである。
立憲女王国・神聖九州やまとの国
幸福実現党応援隊・ 梅士党
