それにしても・・・

まだ、2024年度の下期が始まったばかり。

にもかかわらず、2025年度入学の大学院の試験がスタートしております。この時期、入試があるということは、2024年度上期の段階で研究計画書ができていなければなりません。実際、８月の段階で願書を提出しているということは、その時点で、何を研究したいかが定まっている必要があるわけで・・・

私自身、放送大学大学院を２回修了していますが、研究指導の評価は人間発達科学プログラムで「A」、社会経営科学プログラムで「B」。残念ながら「S」に届かなかったため、あまり大きなことは言えないのですが、本学は、努力すればするだけ、研究の成果物がよくなっていくので、最終評価はその人の努力次第。

私の場合、「手抜き論文」ともいえる成果物だったので、とてもじゃないですが「S」には届きませんでした。なんせ、統計の知識は全く使っていないし、アンケートもインタビューも一切なし。よくそんな研究成果で修士の学位をいただけたものだ・・・と、思い返すだけで背筋が凍ってしまいます。

とはいえ、人間発達科学プログラムで纏めた「学位授与機構の学位研究」や、社会経営科学プログラムで纏めた「ビジネスキャリア制度のビジネス資格研究」ですが、それぞれ、自分が日本一（推定）の取得者なので、そういう意味では「唯一無二」の修士論文と言えなくもありません。

今回受験された学生の方々は、もっと意義の高い研究を引っ提げての受験だと思います。その研究が成果物として修士論文に形作られていくためにも、合格という栄冠を勝ち取られることを祈らざるを得ません。

ただ、何度も書いていますが、合否は時の運。どんなに優れた研究テーマがあったとしても、指導できる教官がいなければ不合格になることもあります。逆に、それほどのテーマでなくとも、「２年でまとまるかな～」と思えるテーマの方が合格になることもあります。

転職や担当業務が変わってしまい、入学してから研究テーマを見直す受験生もいます。なら、あまり意固地に研究テーマに固執しない方が、合格に近づくような気もします。合格優先受験生の方は、２次選考で「研究テーマが大きすぎる」とか「研究テーマをもう少し絞った方がいいのでは」と面接官に言われたら「先生のご指導を仰ぎ、修士論文に纏めるレベルで研究対象を見直したいと思います！」と、修正可能であることをはっきり伝えておいた方が無難かも。

それ以上研究したければ、博士課程があるのだから、そこで研究すればいいし。私のように６回も修士課程に行く学生は稀。初めての大学院だと、あれもこれも研究したいという気持ちはわかるのですが、２年で全部こなすのはまず無理。極力絞って、そのテーマを深く研究するのが常套。だからこそ、面接官の質疑に、柔軟に対応できる学生の方が、合格に近いと思うのですが・・・

今日は・・・

なんだか、昨日の拙ブログのアクセス件数が多いと思ったのだが、そうか、今日は放送大学大学院の第一次選考か？

受験生の方が入試を前に情報収集で訪問してくださったのかもしれません。もう、試験は終わっていることでしょうが、頑張って受験された方々が、一人でも多く一次試験をクリアできることを祈念しております。

来月早々に・・・

多摩学習センターで見付けた貼紙。

来週、10月5日には、もう、大学院入試の選考一次試験が開催されるのですね。もう、大学院に行こうという気力も、モチベーションもないので気がつかなかったのですが、2024年下期最初の土曜日に、2025年度入学者を絞り込む試験が開催されるというスケジュール感・・・

受験される方々が、一次試験に合格し、二次試験に挑戦できることを祈念しております。

放送大学文化科学研究

『放送大学文化科学研究』の第３巻が既に発行されていることに気がついた。

そう、私が社会経営科学プログラムを修了した時のバージョンだ。人間発達科学プログラムを修了した際は学生論文集の『Open Forum』という名前であったものが、『放送大学文化科学研究』という名前に変わって3巻目の論文集である。

そもそも、社会経営科学プログラムでは、研究指導の評価が「B」なので、かすりもしない。また、人間発達科学プログラムでも評価「A」だったため、「S」以上が条件の論文集には掲載されていない。

まあ、私の研究は地に足がついたものではなく、「自分が成し遂げてきた生涯学習のまとめ」であるから、一介のサラリーマンがどのように学べるかという事例に過ぎず、そんなレベル感のあるものではない。

ただ、一つだけ言えるとすれば、社会経営科学プログラムにおける「ビジネス・キャリア制度の資格」の研究、あるいは、人間発達科学プログラムにおける「学位授与機構の学位」の研究についても、当時（あるいは現状？）において、最も取得した者が「どのようにその制度を考えているか」という、唯一無二の研究であることだ。

それが、正しいのか、正しくないのか、役に立つのか、立たないのか、そういう考え方ではなく、実際、成し遂げた人間が、どのように思っているかという事実は「真」以外なにものでもない。その事実を、書き留めたということ自体は、「無」から「有」を生み出したことだと考える。

「ビジネス・キャリア制度」は厚生労働省所管、「学位授与機構」は文部科学省所管と、ともに、日本の行政が関与する、公的な、イギリス由来の制度である。そして、民主党政権時代、ともに「事業仕分け」により、魔女狩りにあった制度ともいえる。

狙ったわけではないが、その2つの制度において、数を押さえ、その背景を根拠に、制度の問題点や、あるべき姿を述べるのは、実際に研究するより、膨大なエネルギーが必要となる。なんせ、他者を寄せ付けないだけの、数を取得しないことには始まらないから・・・

とはいえ、もう、数集めの戦線から撤退しているので、もはやトップではないかもしれない。猛者は追随してくるし、挑戦し続ければ、必ずトップは見えてくる。されど、ビジネス・キャリア（旧制度＋新制度）76ユニット、機構の学位12学位って、なかなか、追い越すには大変な数とは思っているのだが。

※やはり凡夫なので、負け惜しみを書いてしまいました・・・もっと、しっかり研究すればいいのにね。労力を惜しんでいては「S」はとれないし、実際、「A」とか「B」も指導教官の温情かもしれないし。

テレビを見ていると！

テレビで「教員の働き方改革」のニュースが流れていました。

そしたら、なんと放送大学大学院の入試で面接官をしてくださったO先生が出てきたのでビックリ！でも、O先生の肩書は、やはり「東京大学名誉教授」でした、、、

確か、放送大学大学院も退官されたとの認識ですので、東京大学名誉教授という肩書は当然なのかもしれません。

O先生には面接試験でケチョンケチョンに叩かれたのですが、後日、実際にお話をさせて頂いたところ、温厚・温和なジェントルマンで非常に良い先生でした。

でも、普段は普通に振る舞っている方が、メディアで突如として取り上げられるのも、アカデミックあるあるなのかもしれませんね。

ゼミ発表会！

本日は放送大学大学院のゼミの発表会があり、OBとして参加します。

後輩6人が修士論文の内容を発表されます。いや、5年かけて発表される「先輩」もおられるのですが、そもそも、私は10年前の2014年に人間発達科学プログラムを修了しているので全員後輩と考えても罰は当たらないでしょう。

あまり出しゃばらずに静かに清聴したいのですが、産能MBAで学んだ「院生なら参加した以上発言しないと意味がない」とのスタンスから発言してしまうんだろうな・・・

ゼミ論文発表会

2月17日（土）の午後、Zoomでゼミの発表会があります。

そう、後輩たちの修士論文発表会です。発表者は6名。残念なことに、留年となった同期の名前が見当たりません・・・一方で、1名先輩の名前があったので、頑張って修了されたのだな～と安堵しております。

修了生は私を含め6名、そして現在Ⅿ１の在学生が3名参加されます。修了生は2020年～2022年度に修了した方限定なので6名となっていますが、私が19期生なので、それなりに我がゼミの修了生は多数存在すると思っています。

それにしても、大学院を修了してもう1年経過するのですね。ここ1年の不甲斐ない生涯学習を振り返ると、やはり私は安易な方に流されると反省してしまいます。発表会に参加して、何かしら刺激をいただければと願っています。

ゼミ論文発表会のご案内

放送大学大学院社会経営科学プログラムに所属していたゼミの恩師から「ゼミ論文発表会のご案内」が送付されてきました。

2月17日（土）にオンラインで開催されるとのこと。3時間を超える長丁場となりますが、できれば参加したいと思っています。

それにしても、武蔵野大学大学院といい、放送大学大学院といい、修了生に対してケアが手厚いです。こういう大学院を修了すると、なんだかお得感がありますね。

2024年度大学院修士全科生入学者選考結果

気が付いたら、放送大学大学院の2024年度大学院修士全科生入学者選考結果が発表されていました。

数字だけ見ると、かなり厳しい闘いだったと思われます。私が修了した「人間発達科学プログラム」は2.67倍、「社会経営科学プログラム」は2.26倍と、ともに2倍を超えています。イメージとして、自分が合格するには隣の受験生が不合格にならないと合格できない・・・

でも、何度も言うように、募集人員を越えて出願がなされているのは「人間発達科学プログラム」と「臨床心理学プログラム」の２つのみ。その他のプログラムは、自分に実力さえあれば合格できます。それゆえ、「自分との闘い」となります。

それにしても、募集人員をクリアできているプログラムが全くないのが残念。そんなに合格者を絞ってどないすんねん！って文句も言いたくなるのですが、ムリに合格させても、修了できないなら、それこそ更に残念な結果といわざるをえないから・・・

放送大学大学院では研究指導の評価が「A」とか「B」なので、それほど大きなことは言えないのですが、不合格になるのは、何かしら問題があるから。正直なところ、自分だけで悩んでいても解決しない可能性が高いです。

きっと、放送大学の先生が研究計画書を見たなら「あっ、これじゃ合格できないな・・・」とわかるはず。私だったら、学部に入学して指導教官となる可能性のある先生の面接授業をすべて履修するだろうな。そして、あわよくば大学院進学を相談してアドバイスをもらうだろうな。先生の著書をすべて読んで、講演会や勉強会、やると決めたら学会にも入会するだろうな。

いやらしい努力のように見えますが、大学は違えど、昔なら、大学院進学前に研究室を訪問することもあったわけで（今はNGのことも多いですが）。プライドがどうこうというより前に、自分が指導を受けるであろう先生のことを知りたくないと思う方が失礼。先生の考えを把握するためにも、著書の１つや２つは読んでおくべきでは・・・と感じています。

それに加えて、何はなくとも「研究計画書」。これが、脆弱だと話にならないし、「計画書」である以上「2年間でまとめ上げる保証」を書類審査と口頭試問の際に証明しなければなりません。今までにため込んだデータや、研究の方法、どのような新規性があるかを示し、面接官を納得させる必要があるのです。

大変なように思えますが、少なくとも、2024年度は228人がクリアしているわけです。受験するだけのマインドの高い人なら、ポイントさえ押さえることができれば、さほど、合格は遠いものではないと確信しております（臨床心理学を除く）。

学部は単位さえ積上げれば卒業できます。いわば、大学が準備したものをクリアするだけ。一方、大学院は自分でテーマを決め、それをクリアしなければなりません。その点が非常に困難といえます。でも、昔と違い、平凡なサラリーマンが、専門外の研究科で6つも修士が取れるほど、学位が取りやすい時代になっています。自身の研究をブラッシュアップするためにも、アカデミックの専門家に師事し、学問を追究することが有益ではないかと思っています。

英文表記は・・・

放送大学大学院の研究科の正式名を調べているなかで、2014年11月8日の記事に辿り着いた。

内容を人間発達科学プログラムから、社会経営学プログラムに微修正して、当時の記事をそのまま以下にコピペしてみた。

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放送大学大学院の英文表記であるが、これは大学HPの「よくあるご質問」に詳しく書かれていた。

放送大学：The Open University of Japan
大学院：The School of Graduate Studies
文化科学研究科：Graduate School of Arts and Sciences
文化科学専攻：Division of Arts and Sciences
修士課程：Master's Program
社会経営科学プログラム：Social Governance 

ただ、この「よくあるご質問（その他）」の一番最初に掲載されている質問が「放送大学（大学院）は、正規の大学（大学院）なのですか。」っていうのが辛いな・・・やはり、一般の方々のイメージというか、疑問というものは、「放送大学（大学院）は、正規の大学（大学院）ではないのでは・・・」というものの裏返しなのだろう。

回答も、「放送大学（大学院）は、学校教育法や大学設置基準等の関係法令に基づき、文部科学省に設置認可された正規の大学（大学院）です。卒業（修了）すると「学士（教養）」（「修士（学術）」、「博士（学術）」）の学位が取得できます。」となっている。私も、学部・大学院の両方で卒業・修了しているので、学校教育法に基づく「学士」であり「修士」ということである。

2番目の質問も痛々しい・・・

Q2．放送大学は、国立・公立・私立のどれにあたるのですか。
A2．放送大学学園は、放送大学学園法に基づき設置された法人です。
放送大学学園法第３条で、放送大学学園は学校法人（私立学校法第３条に規定する学校法人）とされているため、放送大学は私立大学にあたります。

よくある質問の二番手がこの質問かよ・・・と思ってしまう。確かに、資格試験なら、その資格が「国家資格」なのか、「公的資格」なのか、「民間資格」なのか、非常に重要となる。なんせ、民間資格には勝手な団体が作ったインチキ資格が含まれているし、場合によっては、それが「金儲けの道具」とされているケースもあるからだ。加えて、それが、反社会的組織の活動資金に供されることさえあるのである。さらに「○○士」と、あたかも「弁護士」や「税理士」「司法書士」「行政書士」等々、業務独占資格とも思しき資格と見間違える民間資格は、使い方を一歩間違えば、「弁護士法」「税理士法」といった業法違反の犯罪になる。

しかし、大学の場合、国立でも、公立でも、私立でも、学校教育法に基づく文部科学省に認定された大学なのだから、その学位は法的根拠に基づくものである。その観点から、あえて、国立・公立・私立を確認する必要はないだろう・・・と思うのは私だけだろうか？